低採算店舗等の減損リスク
FY2017に初出。23回の記載のうち21回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-10-15。
ヒマラヤがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。32社中19社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに11社。
- 2026-10-12顕在化www.fukeiki.com
「キャンプ用品の需要回復が遅れたことに加え、収益性の低下した店舗の減損損失として11億5800万円の特別損失を計上することから、純損益は従来の黒字予想を一転し赤字見通しとなりました。」
低採算店舗等に関する減損損失が、従来の42百万円から11億5800万円へ大幅に拡大する見通しとなった。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「また、2026年４月に退店となる店舗の固定資産の減損損失等の特別損失42百万円を計上しました。」
2026年4月に退店となる店舗について、固定資産の減損損失等42百万円の特別損失を計上した。低採算店舗等の減損リスクが当中間期にも発生している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである店舗について、残存帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（316百万円)として特別損失に計上いたしました。」
低採算店舗等に関する減損リスクが当期にも発生し、減損損失316百万円を計上した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「減損損失 34 10」
当中間連結会計期間に減損損失10百万円を計上し、低採算店舗等に関する減損リスクが引き続き実際に発生した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「特別損失 減損損失 34 店舗閉鎖損失 44」
当第2四半期連結累計期間に減損損失34百万円および店舗閉鎖損失44百万円を計上し、低採算店舗等に関する損失が引き続き発生した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 15」
当第1四半期に減損損失15百万円を計上し、低採算店舗等の減損リスクが実際に発生した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「減損損失（215百万円)として特別損失に計上いたしました。」
営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである店舗等について、減損損失215百万円を計上した。前期の116百万円から増加している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「減損損失116百万円、店舗閉鎖損失163百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額30百万円」
営業施設等の減損損失116百万円に加え、店舗閉鎖損失163百万円と店舗閉鎖損失引当金繰入額30百万円を計上した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 24 44 店舗閉鎖損失引当金繰入額 12 149」
第3四半期累計期間に減損損失44百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額149百万円を計上した。低採算店舗等に関する損失が引き続き発生している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「また、特別損失として当期に退店した店舗に係る減損損失など66百万円を計上しております。」
退店店舗等に係る減損損失など66百万円を計上し、営業施設等の減損リスクが当期にも発生した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、特別損失として当期に退店した店舗に係る減損損失など36百万円を計上しております。」
退店店舗に係る減損損失など36百万円の計上を再掲しており、低採算店舗等の減損リスクが継続して発生している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「また、特別損失として今期に退店した店舗に係る減損損失など36百万円を計上しております。」
退店店舗に係る減損損失など36百万円を計上し、低採算店舗等の減損リスクが当四半期にも発生した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「また、特別損失として今期に退店となる店舗に係る減損損失など35百万円を計上しております。」
今期に退店となる店舗に係る減損損失など、特別損失35百万円を計上した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「また、特別損失として、「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき、店舗等の減損損失54百万円、および店舗の賃貸借契約の解約に伴い発生すると見込まれる違約金について店舗閉鎖損失引当金繰入額29百万円を計上しました。」
低採算店舗等に関する減損損失54百万円を計上し、店舗閉鎖に伴う損失引当金29百万円も計上した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「特別損失として、減損損失45百万円を計上しております。」
低採算店舗等に関する減損リスクが当第3四半期にも発生し、減損損失45百万円を計上した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「また、特別損失として、「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき店舗等の減損損失377百万円、子会社整理損363百万円を計上しております。」
低採算店舗等の減損リスクが当期にも発生し、店舗等の減損損失377百万円を計上した。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「特別損失の減損損失は13百万円となりました。」
低採算店舗等に関する減損リスクについて、当第1四半期に13百万円の減損損失を計上した。 - FY2017初出有価証券報告書
「収益性の低い店舗等や実質的価値が著しく下落した連結会社の保有資産について、減損処理が必要となった場合、連結会社の財政状態および経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。また、当連結会計年度には、株式会社ヒマラヤにて店舗等の減損損失210百万円、株式会社ビーアンドディーにて店舗および本部の減損損失254百万円の合計464百万円を計上しております。」
低採算店舗等の減損リスクを明示し、当期に合計464百万円の減損損失を計上した事実も記載している。