売上総利益率の改善
FY2016-Q3に初出。35回の記載のうち11回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q2。直近の記載は2026-10-15。
ヒマラヤがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「売上総利益率については、暖冬の兆候が見られた段階で、季節商材を中心に価格の調整を推し進めたことにより、前年を下回る水準で推移いたしました。」
暖冬の兆候を受けた季節商材の価格調整により、売上総利益率が前年を下回る水準となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「在庫コンディションが改善傾向にあること等により、前期をやや上回り、当連結会計年度の売上総利益は21,202百万円となりました。」
在庫コンディションの改善傾向などにより、売上総利益が前期をやや上回る水準となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「売上総利益率については、販売動向に応じて仕入れをコントロールするなど、アパレルを中心に適正な在庫水準を維持し、値下げ処分の抑制を図ったことにより、前期を上回る水準となりました。」
販売動向に応じた仕入れのコントロール、適正在庫の維持、値下げ処分の抑制により、売上総利益率が前期を上回った。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「利益面につきましても、衣料を中心とした市場全体における過剰在庫の解消に向けた動きや、スキー・スノーボード用品の値下げなどにより、売上総利益率が低下いたしました。」
市場全体の過剰在庫解消やスキー・スノーボード用品の値下げにより、売上総利益率が低下したとの説明を継続している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「利益面につきましても、季節的に売上構成比が高まる秋冬物衣料の市場全体における過剰在庫の解消に向けた動きや、スキー・スノーボード用品の値下げなどにより、売上総利益率が低下いたしました。」
秋冬物衣料の過剰在庫解消やスキー・スノーボード用品の値下げにより、売上総利益率が低下した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「また、市場の価格調整局面にあるカテゴリーの影響に加えて、秋以降の高温の継続により秋冬物衣料中心に値下げ後の販売比率が高まったことで、売上総利益率は低下いたしました。」
価格調整局面のカテゴリーと高温による秋冬物衣料の値下げ販売比率上昇により、売上総利益率が低下した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「売上総利益率は、冬場の気温動向の影響を受けたアパレルの販売や、アウトドアカテゴリーにおけるキャンプ商材のマーケット環境の変化に即応し、同カテゴリーの在庫正常化を最優先課題として対応したことにより、大幅に低下（前期比1.9ポイント減）した結果、営業利益の主たる減少要因となりました。」
在庫正常化への対応やアパレル販売環境の影響により、売上総利益率が前期比1.9ポイント低下し、粗利率改善のテーマは悪化した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「一方、売上総利益率は、気温動向の影響を受けたアパレル、需給バランスの調整段階にあるキャンプ用品の在庫削減を進めたことにより、低下いたしました。」
気温動向の影響を受けたアパレルとキャンプ用品の在庫削減により、売上総利益率が低下したと説明している。 - FY2022前進有価証券報告書
「期を通して過度な価格競争を回避しつつ、適切な在庫コントロールを行ったことにより、大きな在庫消化負担が生じなかったことなどから、当連結会計年度の売上総利益は21,631百万円となりました。」
粗利率確保を重視する方針について、過度な価格競争を回避し、在庫消化負担を抑えた結果を通期の売上総利益21,631百万円として記載している。 - FY2022-Q3粗利率確保を優先し既存店売上は前年同期を下回る有価証券報告書
「既存店の売上は、断続的な緊急事態宣言等の影響下において、粗利率の確保を重視したことにより、前年同期をやや下回る水準となりましたが、ＥＣ事業では当第３四半期連結累計期間を通じて、計画を上回るペースで推移しております。」
粗利率の確保を重視した結果、既存店売上は前年同期をやや下回ったと説明している。一方、EC事業は計画を上回るペースで推移した。 - FY2021前進有価証券報告書
「連結売上総利益率は、期を通して適切な在庫コントロールを行い大きな在庫消化負担が生じなかったこと、ＥＣ事業の利益率改善などから35.8％となり、前年に比べ2.0ポイント上昇いたしました。」
適切な在庫コントロールとEC事業の利益率改善により、売上総利益率が35.8％、前年同期比2.0ポイント上昇となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「連結売上総利益率は、上期に季節の推移が順調に進み在庫消化負担が生じなかったことなどから35.7％となり、前年同期に比べ2.7ポイント上昇いたしました。」
連結売上総利益率は35.7％となり、前年同期比2.7ポイント上昇した。在庫消化負担が生じなかったことなどが要因として記載されている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「連結売上総利益率は、全般に季節の推移が順調に進んだことから、大きな在庫消化負担が生じず35.3％となり、前年同期に比べ2.3ポイント上昇いたしました。」
連結売上総利益率は35.3％となり、前年同期比2.3ポイント上昇した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「連結売上総利益率は、11月中旬以降に気温上昇の影響を受けたものの、全般に季節の推移が順調に進んだことから、大きな在庫消化負担が生じず35.5％となり、前年同期に比べ1.0ポイント上昇いたしました。」
連結売上総利益率は35.5％となり、前年同期比1.0ポイント上昇した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「連結売上総利益率は、冬物商品の在庫処分、2019年９月に実施した消費税率引上げ前のセールの影響などから33.8％となり、前期に比べ0.4ポイント低下いたしました。」
通期の連結売上総利益率は33.8％となり、前期比0.4ポイント低下した。 - FY2020-Q3粗利率低下幅は縮小したが低下継続有価証券報告書
「連結売上総利益率は、冬物商品の在庫処分、９月に実施した消費税率引上げ前のセールの影響などから33.0％となり、前年同期に比べ0.7ポイント低下いたしました。」
連結売上総利益率は33.0％で前年同期比0.7ポイント低下した。前年同期比の低下幅は前四半期の1.0ポイントから縮小したが、改善には至っていない。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「連結売上総利益率は、冬物商品の在庫処分、９月に実施した消費税率引上げ前のセールの影響などから33.0％となり、前年同期に比べ1.0ポイント低下いたしました。」
冬物商品の在庫処分や消費税率引上げ前セールの影響により、連結売上総利益率は33.0％となり、前年同期比1.0ポイント低下した。 - FY2020-Q1消費税率引上げ前セールの影響で粗利率が小幅低下有価証券報告書
「連結売上総利益率は、９月に実施した消費税率引上げ前のセールの影響などから34.5％となり、前年同期に比べ0.1ポイント低下いたしました。」
売上総利益率は34.5％となり、前年同期比0.1ポイント低下した。消費税率引上げ前セールが低下要因として記載されている。 - FY2019-Q3粗利率低下継続も前年同期比の低下幅は縮小有価証券報告書
「連結売上総利益率は、価格競争の影響が強いＥＣ販売が大きく成長していることに加え、暖冬、少雪による在庫消化負担増の影響から、33.7％となり、前年同期に比べ0.8ポイント低下いたしました。」
売上総利益率の改善方針を掲げる一方、粗利率は前年同期比0.8ポイント低下した。 - FY2019-Q2EC販売の成長と暖冬・少雪による在庫消化負担で粗利率低下有価証券報告書
「連結売上総利益率は、価格競争の影響が強いＥＣ販売が大きく成長していることに加え、暖冬、少雪による在庫消化負担増の影響から、34.0％となり、前年同期に比べ1.1ポイント低下いたしました。」
売上総利益率の改善方針を掲げる一方、粗利率は34.0％となり、前年同期比1.1ポイント低下した。 - FY2019-Q1前年同期比で粗利率低下有価証券報告書
「連結売上総利益率は、価格競争の影響が強いインターネット販売が大きく成長していることなどから、34.6％となり、前年同期に比べ1.5ポイント低下いたしました。」
売上総利益率の改善方針を掲げる一方、当第1四半期の粗利率は34.6％となり、前年同期比1.5ポイント低下した。 - FY2018改善方針に対し通期粗利率は低下有価証券報告書
「連結売上総利益率は、価格競争の影響の強いインターネット販売が大きく成長していることなどから、34.9％となり、前期に比べ0.2ポイント低下いたしました。」
粗利益率改善を掲げる一方、通期の連結売上総利益率は34.9％となり、前期比0.2ポイント低下した。 - FY2018-Q3改善方針に対しインターネット販売の成長で粗利率低下有価証券報告書
「連結売上総利益率は、価格競争の影響の強いインターネット販売が大きく成長していることなどから、34.5％となり、前年同期に比べ0.3ポイント低下いたしました。」
売上総利益率の改善方針を掲げる一方、価格競争の影響が強いインターネット販売の成長などにより、粗利率は34.5％で前年同期比0.3ポイント低下した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「連結売上総利益率は、気候が順調に推移した事に加え、前期のうちに冬物商品の在庫内容を改善していたことなどから、35.1％となり、前年同期に比べ0.8ポイント上昇いたしました。」
在庫内容の改善などにより、連結売上総利益率が前年同期比0.8ポイント上昇した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「連結売上総利益率は、季節性の高い商品について、きめ細やかな仕入、在庫管理を実施したことなどから、36.1％となり、前年同期に比べ0.3ポイント上昇いたしました。」
売上総利益率の改善方針に対し、当第1四半期の連結売上総利益率は36.1％となり、前年同期比で0.3ポイント上昇した。 - FY2017改善方針の再掲に対し通期粗利率低下有価証券報告書
「連結売上総利益率は、暖冬・少雪により防寒衣料、雑貨、ウインタースポーツ用品のクリアランスを強化したことなどから35.1％となり、前期に比べ1.0ポイント低下いたしました。」
粗利益率の改善方針を掲げる一方、連結売上総利益率は35.1％で前期比1.0ポイント低下した。 - FY2017-Q3改善方針の再掲に対し実績は低下継続有価証券報告書
「連結売上総利益率は、暖冬・少雪により防寒衣料、雑貨、ウインタースポーツ用品のクリアランスを強化したことなどから34.8％となり、前年同期に比べ1.2ポイント低下いたしました。」
売上総利益率の改善方針を掲げる一方、連結売上総利益率は34.8％で前年同期比1.2ポイント低下した。 - FY2017-Q2改善方針の再掲に対し実績は低下有価証券報告書
「連結売上総利益率は、暖冬・少雪により防寒衣料、雑貨、ウインタースポーツ用品のクリアランスを強化したこと、デフレ志向へ転換した小売市場にて割引企画を推進した結果34.3％となり、前期同期に比べ1.8ポイント低下いたしました。」
売上総利益率の改善方針を掲げる一方、当第2四半期累計期間の連結売上総利益率は34.3％となり、前年同期比で1.8ポイント低下した。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「既存店の活性化、採算性の低い店舗の改善、在庫効率の向上、売上総利益率の改善を行い、」
売上総利益率の改善を引き続き施策として掲げている。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「既存店の活性化、採算性の低い店舗の改善、在庫効率の向上、売上総利益率の改善を行い、」
売上総利益率を改善対象として明示しているが、将来目標値は示していない。