電子発注・点検校正等のサービス需要の高まり
FY2017に初出。26回の記載のうち24回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-08-07。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「集中購買システム「ocean」接続先を643社に拡大（前期末比212社増、うちメディカルユーザー122社） ・販売店支援型ＥＣシステム「Wave」へのユーザー登録数を23,965に拡大（前期末比2,933増）」
電子購買チャネルの接続先・登録ユーザー数を大幅に拡大し、メディカルユーザーへの展開も進めた。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「また、チャネルとしては集中購買システム及びネット通販事業者向けの売上高が前年同四半期比13.9％増と当分野の成長を牽引しました。これらにより当分野の売上高は420億31百万円（同9.2％増）と堅調に推移しました。なお、６月30日より新たな連結子会社が加わり７月以降の当分野の売上に1.6％程度プラスに寄与しております。 また、製造現場等を対象とするインダストリー分野では、個人消費の持ち直しや供給制約の緩和などから工場稼働率の改善が見られ、クリーンルーム消耗品、計測機器等の売上が伸びました。チャネルとしては、ラボラトリー分野と同様、集中購買システム及びネット通販事業者向けの売上高が同15.0％増と当分野の成長を牽引しました。」
集中購買システム・ネット通販事業者向け売上は、ラボラトリー分野で13.9％増、インダストリー分野で15.0％増となり、両分野の成長を牽引した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また、チャネルとしては集中購買システム及びネット通販事業者向けの売上高が前年同四半期比20.6％増、海外向けが11.7％増と当分野の成長を牽引しました。」
ラボラトリー分野で、集中購買システムおよびネット通販事業者向け売上が前年同期比20.6％増、海外向け売上が11.7％増となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また、チャネルとしては集中購買システム及びネット通販事業者向けの売上高が前年同四半期比22.7％増と当分野の成長を牽引しました。」
ラボラトリー分野で集中購買システムおよびネット通販事業者向け売上が前年同四半期比22.7％増となり、成長を牽引した。インダストリー分野でも同チャネル売上が20.0％増となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また、チャネルとしては集中購買システム及びネット通販事業者向けの売上高が前年同四半期比21.6％増と当分野の成長を牽引しました。」
ラボラトリー分野で、集中購買システムおよびネット通販事業者向け売上が前年同期比21.6％増となった。インダストリー分野でも同チャネルの売上が19.1％増となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「中でも、大手顧客を中心とした集中購買システム経由の売上高は前年同四半期比16億45百万円増加し32.0％増と当分野の成長を牽引しました。」
大手顧客を中心とする集中購買システム経由の売上高が前年同期比16億45百万円、32.0％増加し、ラボラトリー分野の成長を牽引した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「中でも、大手顧客を中心とした集中購買においては前年同四半期比６億72百万円増加し、40％以上の増加率を示しました。」
大手顧客を中心とする集中購買が前年同四半期比６億72百万円増、40％以上の増加となった。電子購買チャネルの拡大がラボラトリー分野の増収を牽引した。 - FY2021前進有価証券報告書
「ｅコマース型の集中購買「ｏｃｅａｎ」の新規連携ユーザーは20社、販売店向けＥＣ支援システム「Ｗａｖｅ」の新規連携ユーザーは441社増加しました。」
電子購買チャネルの連携先拡大を具体的なユーザー数で開示した。DX化の進展に適合した仕組みとして、oceanとWaveの利用拡大を示している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「ＷＥＢ上の取扱商品の品揃えが470万点を超えてきたことが新規の売上に寄与しており、ＤＸという観点でｅコマース関連での需要が伸張しております。」
WEB品揃えの拡大と商流のDX化を背景に、ｅコマース関連需要が伸張したと記載した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「非接触・非対面という観点でｅコマース関連での需要が伸張していること」
対面受発注が難しい環境において、非接触・非対面のｅコマース関連需要が伸張した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「感染防止用品や検査関連品の需要が大きく高まったこと、対面での受発注が難しいなかでｅコマース関連での需要が伸張していること」
新型コロナウイルス感染拡大下で対面受発注が難しくなるなか、ｅコマース関連需要が伸張し、感染防止用品・検査関連品の需要も高まった。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度においても、当社の集中購買システムとの新規連携先を40社増やすことができたことが、売上伸張の一つの要因と考えております。」
集中購買システムとの新規連携先を40社増加させ、電子購買チャネルの拡大を売上伸張要因として示した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「販売チャネルとしては、引き続きｅコマース型集中購買及びネット通販業者向けが増えました。」
ｅコマース型集中購買とネット通販業者向け販売が引き続き増加し、研究・産業機器部門の増収に寄与した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「販売チャネルとしては、引き続きネット通販業者向け及びｅコマース型集中購買が増え、中国向けも増収となりました。」
ネット通販業者向けおよびｅコマース型集中購買が引き続き増加し、中国向け売上も増収となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「科学機器分野では、高額品の引合いは若干減少傾向にあるものの、実験用の工具やワゴンなどの実験設備品、培養・分析用サプライ品等の引合いが増えました。販売チャネルとしては引き続きネット通販業者向け及びｅコマース型集中購買が増え、中国向けも増収となりました。」
ネット通販業者向けおよびｅコマース型集中購買が引き続き増加し、中国向けも増収となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「特に、ｅコマース事業については、当社電子カタログを顧客購買システムに直接組み込んで商材を購入いただくｅコマース型集中購買の対象先が増加し、158社（同23社増）となりました。」
電子カタログと顧客購買システムの連携先が前期比23社増の158社となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「科学機器分野では、堅調な景気動向を背景とした国内における民間企業からの引き合いが好調だったほか、ｅコマース型集中購買や、紙カタログに掲載していないWEB掲載商品の売上も拡大し、増収に寄与しました。」
ｅコマース型集中購買とWEB掲載商品の売上が拡大し、研究・産業機器部門の増収に寄与した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「科学機器分野では、国内における民間からの引き合いが引続き好調なほか、中国を始めとした海外売上も伸張いたしました。販売手法としてはｅコマース型集中購買が大幅に増え、増収に寄与しました。」
ｅコマース型集中購買が第２四半期累計の科学機器分野の増収に寄与した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「販売手法としてはｅコマース型集中購買が大幅に増え、増収に寄与しました。」
ｅコマース型集中購買が第１四半期の科学機器分野の増収に寄与した。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社電子カタログを顧客購買システムに直接接続して研究機材を購入いただくｅコマース型集中購買の対象先が大幅に増え135社（前期比34社増）となりました。」
電子化された集中購買の連携先が34社増加し、135社となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「科学機器分野では、民間企業の積極的な研究開発需要に支えられたことに加え、ｅコマース関連売上（当社電子カタログを顧客購買システムに直接接続して研究機材を購入いただくｅコマース型集中購買やインターネット通販業者向けの売上）が40％弱伸長したこと、WEB掲載品の拡充によりカタログに掲載していないWEB単独掲載品の販売が倍増したこと等により、売上高は247億１百万円（前年同四半期比10.3％増）となりました。」
電子化された集中購買等のｅコマース関連売上が40％弱伸長し、WEB単独掲載品の販売が倍増した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「科学機器分野では、民間企業の積極的な研究開発需要に支えられたことに加え、当社電子カタログを顧客購買システムに直接接続して研究機材を購入いただくｅコマース型集中購買による売上が30％超伸長したことで全体を牽引し、売上高は158億30百万円（前年同四半期比9.7％増）となりました。」
電子化された集中購買の売上が30％超伸長し、研究・産業機器部門の売上を牽引した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「販売手法としてはｅコマース型集中購買の売上が３割以上増え、売上に寄与しました。」
電子化された集中購買の売上が前年同四半期比で３割以上増加し、売上に寄与した。 - FY2017初出有価証券報告書
「ユーザーサイドの発注管理の効率化やコンプライアンスの観点から取引の電子化を求めるニーズが高まってきております。また、研究開発或いは製造プロセスにおいて機器類の品質を担保するニーズが高まっており、点検・校正などのアフターメンテナンスサービスを求められるケースが増えてきております。」
電子化された取引、機器の品質保証、点検・校正等のアフターメンテナンスに対する顧客ニーズの増加を事業環境の変化として記載した。