同業・異業態との競争激化
FY2016に初出。30回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載は2026-09-08。
アルビスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。36社中23社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに14社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「食品小売業界におきましては、継続する物価高の影響から消費者の節約志向はさらに強まっていることに加え、業種業態を超えた競争の激化や人件費の上昇、電気料・物流費の高留まり等、依然として厳しい経営環境が続いております。」
物価高による消費者の節約志向がさらに強まっているとし、競争激化、人件費上昇、電気料・物流費の高留まりとともに厳しい環境を記載した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「食品小売業界におきましては、名目賃金は継続的な増加傾向が見られるものの、これを上回る物価上昇により、生活防衛的な節約志向はますます強まっており、業種業態を超えた競争激化や原材料価格の高騰、電気料の高留まり等、厳しい経営環境が続いております。」
物価上昇による節約志向、業態を超えた競争、原材料価格・電気料の高止まりを厳しい食品小売環境の要因として継続記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「食品小売業界におきましては、一部で賃金の増加が見られる一方、これを上回る物価上昇が生じており、生活防衛的な節約志向が強まっているほか、業種業態を超えた競争激化や人件費上昇、原材料価格・電気料等の高騰により、厳しい経営環境が続いております。」
物価上昇による節約志向、業態を超えた競争、人件費・原材料・電気料の高騰を厳しい環境の要因として継続記載している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「食品小売業界におきましては、一部で賃金の増加が見られる一方、これを上回る物価上昇が生じており、生活防衛的な節約志向が強まっているほか、業種業態を超えた競争激化や人件費上昇、原材料価格・電気料等の高騰により、厳しい経営環境が続いております。」
賃金増加を上回る物価上昇と生活防衛的な節約志向の強まりを新たに具体化し、競争激化や各種コスト高騰とともに厳しい環境を記載している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社グループは、地域に密着した食品スーパーマーケットを北陸３県、岐阜県及び愛知県に店舗展開しております。その商圏内において、同業他社の食品スーパーマーケットのほか、コンビニエンスストアやドラッグストアなど異業態の参入が相次いでおり、業種・業態を超えた企業間競争が激化した場合、店舗売上高の減少や競争に係るコストが発生し、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
競争リスクの対象地域が北陸3県・岐阜県に加えて愛知県まで明示され、店舗展開地域の拡大を反映した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「食品小売業界におきましては、物価高騰により生活防衛的な消費傾向はますます強まっており、業種業態を超えた競争激化や人件費上昇、原材料価格・電気料等の高騰により厳しい経営環境が続いております。」
物価高騰による生活防衛的な消費傾向の強まりを新たに明示し、競争激化や各種コスト高騰とともに厳しい環境を記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「食品小売業界におきましては、消費者マインド低下に伴う節約志向の継続、業種業態を超えた競争激化や人件費上昇、原材料価格・電気料等の高騰により厳しい経営環境が続いております。」
節約志向、業態を超えた競争、人件費上昇、原材料価格・電気料等の高騰による厳しい競争環境を引き続き記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「食品小売業界におきましては、消費者マインドの低下による節約志向が継続する一方、業種業態を超えた競争激化や人件費上昇、原材料費や電気料金等の高騰により厳しい経営環境が続いております。」
業種・業態を超えた競争激化を、節約志向や人件費・原材料費・電気料金の上昇とともに厳しい経営環境の要因として再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「食品小売業界におきましては、感染者減少に伴う「外食」需要の増加により、「内食」需要の減少が見られましたが、依然として高い水準が継続しております。一方で消費者マインド低下による節約志向は根強く、業種業態を超えた競争の激化や人件費上昇等により厳しい経営環境が続いております。」
外食需要の増加による内食需要の減少を認識しつつ、節約志向、業態を超えた競争、人件費上昇による厳しい経営環境を継続して記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「食品小売業界におきましては、外出自粛に伴う「内食」需要が継続する一方、消費者マインドの低下による節約志向は根強く、業種業態を超えた競争の激化や人件費上昇等により厳しい経営環境が続いております。」
内食需要の継続と、節約志向、業態を超えた競争、人件費上昇による厳しい経営環境を引き続きリスクとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「食品小売業界におきましては、外出自粛に伴う「内食」需要が継続する一方、消費者マインドの低下による節約志向は根強く、業種業態を超えた競争の激化や人件費上昇等により厳しい経営環境が続いております。」
内食需要の継続と、節約志向、業態を超えた競争、人件費上昇による厳しい経営環境を引き続き記載している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「食品小売業界におきましては、コロナ禍がもたらしたライフスタイルの変化に加え、消費者の節約志向、業種業態を超えた競争の激化、働き方の変化、人員不足等、厳しい経営環境が続くものと予想されます。」
従来の競争激化や人員不足に加え、コロナ禍によるライフスタイルの変化、働き方の変化を厳しい経営環境の要因として明示した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「食品小売業界におきましては、外出自粛要請や移動制限等で内食需要が高まる一方、雇用環境の悪化による消費者マインドの低下が予想され、業種業態を超えた競争の激化、人件費の上昇等、経営環境はさらに厳しい状況となっております。」
内食需要の高まりとともに、業態を超えた競争激化や人件費上昇により、厳しい経営環境が続くとの認識を再確認している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「食品小売業界におきましては、緊急事態宣言に伴う外出自粛要請や移動制限等で内食需要が高まる一方、雇用環境の悪化による消費者マインドの低下が予想され、業種業態を超えた競争の激化、人件費や物流コストの上昇等、経営環境はさらに厳しい状況となっております。 また、2019年10月より開始されましたキャッシュレス消費者還元事業につきましては、対象事業者との間で厳しい競争格差が当第１四半期連結会計期間末（2020年６月30日）まで生じております。」
感染症に伴う外出制限・雇用環境悪化が加わり、競争激化やコスト上昇を含む経営環境が「さらに厳しい」と記載している。キャッシュレス還元事業の競争格差も6月末まで継続している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループは、地域に密着した食品スーパーマーケットを北陸３県及び岐阜県に店舗展開しております。その商圏内において、同業他社の食品スーパーマーケットのほか、コンビニエンスストアやドラッグストアなど異業態の参入が相次いでおり、業種・業態を超えた企業間競争が激化した場合、店舗売上高の減少や競争に係るコストが発生し、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
店舗展開地域が北陸3県から岐阜県を含む範囲として記載され、競争リスクの対象地域が広がっている。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「特に、2019年10月より開始されましたキャッシュレスポイント還元において、対象事業者との間で厳しい競争格差が生じております。」
従来の業種・業態を越えた競争に加え、キャッシュレスポイント還元における対象事業者との競争格差を、特に厳しい環境要因として明示した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「食品小売業界におきましては、人口減少や消費者マインドが低迷する中、業種業態を超えた競争の激化、法改正や労働環境の変化による人件費の上昇や物流コストの上昇等、各経費が上昇し、厳しい経営環境が続くと予想されます。」
人口減少、消費者マインド低迷、業態を超えた競争、人件費・物流コスト等の上昇により厳しい経営環境が続くとの認識を引き続き示している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「小売業界におきましては、人口減少、法改正による労働環境の変化、業種業態を超えた競争の激化、ネット販売や食品宅配等の事業環境の変化、人件費や物流コスト等の各経費の上昇等、厳しい経営環境が続くと予想されます。」
従来の競争激化やネット販売・食品宅配に加え、人口減少と法改正による労働環境の変化を明示し、厳しい経営環境が続くとの見通しを示した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「小売業界におきましては、消費者の節約志向が続く中、業種業態を越えた競争の激化、ネット販売や食品宅配等の事業環境の変化、人手不足に伴う人件費の上昇や電気料金や物流コスト等の各種経費の上昇等、経営環境は厳しさを増しております。」
業種・業態を越えた競争、ネット販売・食品宅配、人手不足や各種経費上昇による厳しい経営環境を引き続き記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「小売業界におきましては、消費者の節約志向が続く中、業種業態を越えた競争の激化、ネット販売や食品宅配等の事業環境の変化、人手不足に伴う人件費の上昇や電気料金や物流コスト等の各種経費の上昇等、経営環境は厳しさを増しております。」
業種・業態を越えた競争、ネット販売・食品宅配、人手不足などによる厳しい経営環境を引き続き記載している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「小売業界におきましては、消費者の節約志向が続く中、業種業態を越えた競争の激化、ネット販売や食品宅配等の事業環境の変化、人手不足に伴う人件費の増加等、経営環境は厳しさを増しております。」
従来の食品スーパー、コンビニ、ドラッグストア間の競争に加え、ネット販売や食品宅配など事業環境の変化を競争・経営環境の厳しさの要因として明示した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、地域に密着した食品スーパーマーケットを北陸３県に店舗展開しております。その商圏内において、同業他社の食品スーパーマーケットのほか、コンビニエンスストアやドラッグストアなどの参入が相次いでおり、業種・業態を超えた企業間競争が激化しております。」
北陸3県の商圏で、食品スーパー、コンビニ、ドラッグストアを含む業種・業態を超えた競争激化を引き続きリスクとしている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「小売業界におきましては、少子高齢化の急速な進展や労働環境の変化による人員不足、同業他社のほか業態を超えた企業間競争の激化等により、経営環境は厳しさを増しております。」
同業他社および異業態との競争激化を、引き続き厳しい経営環境の要因としている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「小売業界におきましては、少子高齢化の急速な進展や労働環境の変化による人員不足、同業他社のほか業態を超えた企業間競争の激化等により、経営環境は厳しさを増しております。」
同業他社および異業態との競争激化を引き続き厳しい経営環境の要因としている。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「小売業界におきましては、少子高齢化の急速な進展や労働環境の変化による人員不足、同業他社のほか業態を超えた企業間競争の激化等により、経営環境は厳しさを増しております。」
同業他社・異業態との競争激化を引き続き認識し、経営環境が厳しさを増していると表現している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、地域に密着した食品スーパーマーケットを北陸３県に店舗展開しております。その商圏内において、同業他社の食品スーパーマーケットのほか、コンビニエンスストアやドラッグストアなどの参入が相次いでおり、業種・業態を超えた企業間競争が激化しております。」
北陸3県の商圏で、食品スーパーだけでなくコンビニ・ドラッグストアとの競争激化をリスクとしている。