疫病・天候・災害・為替等による原材料調達価格上昇
FY2016に初出。33回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載は2026-08-12。
アトムがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。39社中28社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに14社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当社は、使用する食材が多岐に渡るため、疫病の発生、天候不順、自然災害の発生、地政学リスク等による資源の争奪戦等によって必要量の原材料確保に困難な状況が生じた場合や、市場価格や為替相場の変動により調達価格が高騰したりした場合には、当社の経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の疫病・天候・自然災害・為替に加え、地政学リスクによる資源争奪を明示している。実際の事業環境でも米・食肉・水産物、エネルギー、物流等のコスト高止まりを記載している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「一方で、物価上昇の長期化により個人消費には選別消費や価値重視といった質的な変化が強まる傾向が見られるほか、継続する人手不足や米国の通商政策の影響による景気の下振れリスクの高まりなど、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
従来の原材料・エネルギーコスト高騰等に加え、米国の通商政策による景気下振れリスクを明示している。原材料調達環境を含む外部環境の不透明さが継続している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「疫病の発生、天候不順、自然災害の発生、地政学リスク等による資源の争奪戦等によって必要量の原材料確保に困難な状況が生じた場合や、市場価格や為替相場の変動により調達価格が高騰したりした場合には、当社の経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の疫病・天候・災害・為替に加え、地政学リスクによる資源争奪を原材料調達リスクとして明示し、コスト高騰環境の継続を記載している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「一方で、ロシア・ウクライナ情勢の長期化、円安の進行による原料・資源コストの高騰、エネルギー価格の高止まり及び慢性的な労働力不足の影響等により、引き続き先行き不透明な状況が続いております。」
地政学的情勢、円安、原料・資源コスト、エネルギー価格に加え、慢性的な労働力不足を外部環境の悪化要因として記載している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「エネルギー価格の上昇や円安に伴う物価上昇など、景気の先行きは依然として不透明な状況が続いております。外食産業におきましても、物価高騰、新型コロナウイルス感染症の影響による選択的消費の定着による消費者の生活防衛意識の高まりに加え、ロシア・ウクライナ情勢の長期化による地政学上のリスクや円安などの影響による原材料費・物流費・光熱費の価格高騰など、厳しい経営環境が続いております。」
エネルギー価格、円安、地政学上のリスクを背景に、原材料費・物流費・光熱費の価格高騰が継続していると記載している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における我が国経済は、新型コロナウイルス感染症の第８波が生じたことに加え、ウクライナ情勢や円安を背景とした原材料・エネルギー等の価格高騰により、様々なモノやサービスの値上げが実施され、消費マインドの冷え込みが懸念されるなど、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
第8波、ウクライナ情勢、円安を背景に、原材料・エネルギー価格高騰と値上げが続く調達・コスト環境を記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「また2022年２月に勃発したロシアによるウクライナ侵攻に起因するエネルギーや食糧資源の高騰、原材料や各種部品の不足と物流の混乱など世界経済の回復を鈍化させる兆候は継続しております。」
ウクライナ侵攻を背景とするエネルギー・食糧資源高騰、原材料・部品不足、物流混乱が継続していると記載している。さらに資源価格高騰と円安によるコスト上昇も示している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「しかしながら、2022年２月に勃発したロシアによるウクライナ侵攻に起因するエネルギーや食糧資源の高騰、原材料や各種部品の不足と物流の混乱など世界経済の回復を鈍化させる兆候は継続しています。」
ウクライナ侵攻を背景とするエネルギー・食糧資源高騰、原材料不足、部品不足、物流混乱を原材料・調達環境の悪化要因として具体化している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
疫病・天候・災害・為替等による原材料調達価格上昇リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2022-Q2原油・天然ガス価格高騰を明示有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の第６波の懸念が払拭できず、原油や天然ガスの価格高騰もあり、先行き不透明な状況が続くと予想されます。」
原材料・エネルギー価格に関する外部環境として、原油や天然ガスの価格高騰を明示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
疫病・天候・災害・為替等による原材料調達価格上昇リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等リスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
疫病・天候・災害・為替等による原材料調達価格上昇リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
疫病・天候・災害・為替等による原材料調達価格上昇リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、使用する食材が多岐にわたるため、疫病の発生、天候不順、自然災害の発生等により必要量の原材料確保に困難な状況が生じたり、市場価格や為替相場の変動により調達価格が高騰した場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
疫病、天候、不自然災害、価格・為替変動による原材料調達リスクを再掲している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
疫病・天候・災害・為替等による原材料調達価格上昇リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等リスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
疫病・天候・災害・為替等による原材料調達価格上昇リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
疫病・天候・災害・為替等による原材料調達価格上昇リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
疫病・天候・災害・為替等による原材料調達価格上昇リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等リスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
疫病・天候・災害・為替等による原材料調達価格上昇リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
疫病・天候・災害・為替等による原材料調達価格上昇リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「売上原価は、新規出店、原材料の価格高騰などの影響に伴い、174億11百万円（前期比2.1％増）となりました。」
原材料価格高騰の影響が当年度の売上原価分析に実際に記載され、売上原価は174億11百万円となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
疫病・天候・災害・為替等による原材料調達価格上昇リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等リスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
疫病・天候・災害・為替等による原材料調達価格上昇リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
疫病・天候・災害・為替等による原材料調達価格上昇リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「売上原価は、新規出店、原材料の価格高騰などの影響に伴い、170億53百万円となりました。」
疫病・天候・災害・為替等による原材料調達価格上昇リスクについて、原材料価格高騰の影響が当年度の売上原価分析に実際に記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
疫病・天候・災害・為替等による原材料調達価格上昇リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等リスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
疫病・天候・災害・為替等による原材料調達価格上昇リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
疫病・天候・災害・為替等による原材料調達価格上昇リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「売上原価は、新規出店、売上高増、原材料の価格高騰などの影響に伴い、169億58百万円となりました。」
原材料調達リスクを開示する一方、当年度の分析では原材料価格高騰の影響が実際に記載されている。