外食市場の競争・中食成長による既存店売上減少
FY2016に初出。34回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載は2026-08-12。
アトムがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。58社中39社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに13社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「外食産業市場は、ライフスタイルの変化や健康志向の高まり、新たなコンセプトや食材・料理などの出現により消費者の行動・意識・心理は日々、目まぐるしく移り変わっております。」
消費者の選好変化に加え、原材料・エネルギー価格、物流費、人件費の上昇や節約志向・選別消費の強まりを、外食市場における既存店・競争環境の悪化要因として記載している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「外食産業においては、人流の回復やインバウンド需要の拡大により、緩やかな回復が続いております。しかしながら、原材料価格やエネルギーコストの高騰、採用難による人員不足及びそれに伴う人件費の上昇に加え、国内では実質賃金のマイナスが継続しており、外食に対する消費者の支出が慎重になる傾向も見られ、当社においても依然として厳しい経営環境が続いております。」
人流・インバウンドによる需要回復と並行して、原材料・エネルギーコスト高騰、採用難、人件費上昇、実質賃金マイナス、消費支出の慎重化を新たな悪化要因として記載している。 - FY2025外食需要回復とコスト・人手不足の併存有価証券報告書
「外食産業については、人流、個人消費の回復やインバウンド需要の拡大もあり、緩やかに回復が続いております。しかしながら、原材料価格やエネルギーコストの高騰、継続的な採用難による人員不足やそれに起因する人件費の上昇を背景に、業界全体で価格改定の動きが継続しており、当社においても依然として厳しい経営環境が続いております。」
人流・個人消費・インバウンドによる回復要因を示す一方、原材料・エネルギーコスト高騰、採用難、人件費上昇が継続していると記載している。 - FY2024-Q2外食需要回復とコスト・生活防衛意識の併存有価証券報告書
「外食産業におきましては、行動制限の緩和に伴いイートイン客数が急回復しております。また、入国制限の緩和以降、インバウンド需要の回復が続いております。一方で、昨年から続く原材料・エネルギー価格及び物流費の上昇を背景に、業界全体で価格改定の動きが継続しております。更なる物価上昇の懸念から消費者の生活防衛意識が高まっているものの、経営環境はコロナ前に向けて回復基調に転じております。」
行動制限緩和によるイートイン客数の急回復とインバウンド需要回復を記載する一方、原材料・エネルギー価格、物流費、物価上昇と消費者の生活防衛意識も継続している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「外食産業におきましても、物価高騰、新型コロナウイルス感染症の影響による選択的消費の定着による消費者の生活防衛意識の高まりに加え、ロシア・ウクライナ情勢の長期化による地政学上のリスクや円安などの影響による原材料費・物流費・光熱費の価格高騰など、厳しい経営環境が続いております。」
物価高騰、選択的消費の定着、生活防衛意識、地政学上のリスク、円安、原材料費・物流費・光熱費の上昇を、外食需要・既存店売上に関わる厳しい環境として具体化している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「外食産業におきましては、入国者に対する水際対策が緩和されインバウンド需要が回復傾向にあるものの、コロナ禍を契機とした生活様式の変化により、夜間時間帯の利用客が大幅に減少しております。更に原材料価格の高騰、光熱費、物流費、人件費等の上昇もあり、厳しい経営環境が続いております。」
インバウンド需要の回復を記載する一方、生活様式の変化による夜間利用客の大幅減少と、原材料・光熱費・物流費・人件費の上昇を具体化している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「外食産業におきましても、想定以上の資源価格の高騰および円安により、さらなる各種コストの上昇を招いており、食品や日用品をはじめとした消費者物価が軒並み上昇するという環境の中、これまで以上に明確な意図をもって利用店舗を選別されるという、消費環境への対応を余儀なくされております。」
資源価格高騰と円安によるコスト上昇、消費者物価上昇、利用店舗の選別強まりを、外食事業を取り巻く環境として具体化している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「外食産業におきましても、資源価格の高騰が各種コストの上昇を招いております。また、食品や日用品をはじめとした消費者物価が軒並み上昇するという環境の中、これまで以上に明確な意図をもって利用店舗を選別されるという、消費環境への対応を余儀なくされております。」
資源価格・消費者物価の上昇に加え、消費者による利用店舗の選別が強まる環境を記載している。 - FY2022-Q3夜間需要低迷・生活習慣変化の定着有価証券報告書
「外食産業におきましては、10月に入り来店客数は急速に復調し客単価の上昇は見られたもの、夜間における客足の鈍さは継続しており、遅い時間帯の外出を控える傾向等の生活習慣の変化が定着し、厳しい経営環境が続いております。」
来店客数や客単価の回復がみられる一方、夜間の客足低迷と遅い時間帯の外出抑制という生活習慣の変化が定着していると記載している。 - FY2022-Q2生活習慣変化による外食需要低迷を明示有価証券報告書
「外食から内食へのシフトや、テレワークによる外出機会の減少、遅い時間帯の外出を控える傾向等の生活習慣の変化もあり、厳しい経営環境が続いております。」
従来の競争・中食成長に加え、内食へのシフト、テレワーク、夜間外出抑制など生活習慣の変化による外食需要低迷を記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「国内の外食業界においては、巣ごもり需要の拡大により、デリバリーやテイクアウトの需要は順調に増加しているものの、一部地域における緊急事態宣言の発出とまん延防止等重点措置の適用継続による酒類提供制限や営業時間短縮要請と、それに伴う消費者の外出自粛が続いており、依然として厳しい経営環境におかれています。」
外食市場の競争・需要構造の変化を再確認し、デリバリー・テイクアウト需要の増加と、外出自粛等による厳しい環境を併記している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等リスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
外食市場の競争・中食成長による既存店売上減少リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
外食市場の競争・中食成長による既存店売上減少リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループが属している外食産業市場については、新規出店の増加、コンビニエンスストアや惣菜店などの中食産業の成長も影響し、全般的には既存店の売上高は減少傾向にあります。」
新規出店増加や中食成長による既存店売上減少リスクを再掲している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
外食市場の競争・中食成長による既存店売上減少リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等リスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
外食市場の競争・中食成長による既存店売上減少リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
外食市場の競争・中食成長による既存店売上減少リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
外食市場の競争・中食成長による既存店売上減少リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等リスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
外食市場の競争・中食成長による既存店売上減少リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
外食市場の競争・中食成長による既存店売上減少リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループが属している外食産業市場については、新規出店の増加、コンビニエンスストアや惣菜店などの中食産業の成長も影響し、全般的には既存店の売上高は減少傾向にあります。当社グループにおいても、一部の既存店舗売上高は減少傾向にあり、今後既存店舗売上高が大きく減少する場合、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
競争・中食成長による既存店売上減少リスクを再掲している。全体の既存店売上高は前年比100.9％となったが、一部業態では減少が続いている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
外食市場の競争・中食成長による既存店売上減少リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等リスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
外食市場の競争・中食成長による既存店売上減少リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
外食市場の競争・中食成長による既存店売上減少リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2017悪化有価証券報告書
「平成29年3月期については最近の顧客消費動向への対応の遅れから既存店売上高は前年比94.7％と減少しました。」
既存店売上高の減少が前年比94.7％という数値で開示され、外食市場の競争・中食成長による既存店売上減少リスクが実績として明確化している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
外食市場の競争・中食成長による既存店売上減少リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等リスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
外食市場の競争・中食成長による既存店売上減少リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
外食市場の競争・中食成長による既存店売上減少リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「外食産業市場については、新規出店の増加、コンビニエンスストアや惣菜店などの中食産業の成長も影響し、全般的には既存店の売上高は減少傾向にあります。当社グループにおいても、一部の既存店舗売上高は減少傾向にあり、今後既存店舗売上高が大きく減少する場合、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
業界全般および自社の一部既存店舗で売上減少傾向が既に記載されている。