売上高の中長期成長と営業利益率の改善
FY2021に初出。23回の記載のうち12回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022。直近の記載はFY2026。
メイホーホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より1年早い。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに41社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における連結売上高は13,564,073千円、EBITDAは1,051,940千円となりました。」
売上高は前連結会計年度比4.3％増、EBITDAは同3.6％増となった。売上高営業利益率も3.6％から3.7％へ上昇し、FY2026-H1の損益悪化から通期では利益指標が改善した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当社グループの当中間連結会計期間の経営成績は、売上高5,866,920千円（前年同期比5.5％減）、営業損失115,672千円（前年同期は営業利益100,305千円）、経常損失112,989千円（前年同期は経常利益81,783千円）、親会社株主に帰属する中間純損失104,947千円（前年同期は親会社株主に帰属する中間純損失16,226千円）となりました。また、EBITDAについては、183,555千円（前年同期比50.6％減）となりました。」
売上高が前年同期比5.5％減となり、営業利益・経常利益は黒字から損失へ転じ、EBITDAも50.6％減少した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における営業利益率は3.63％（前年同期比2.21ポイント増）でした。引き続き当該指標が改善されるよう努めてまいります。なお、過年度の指標の推移は次のとおりです。」
営業利益率は前年度の1.42％から3.63％へ改善し、営業利益も472,173千円へ回復した。また、今後の管理指標として売上高及びEBITDAを加える方針を示し、EBITDAは1,015,489千円、前年同期比72.1％増となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「以上の結果、当社グループの当中間連結会計期間の経営成績は、売上高6,208,220千円（前年同期比41.6％増）、営業利益100,305千円（前年同期は営業損失13,820千円）、経常利益81,783千円（前年同期は経常損失96,022千円）、親会社株主に帰属する中間純損失16,226千円（前年同期は親会社株主に帰属する中間純損失174,331千円）となりました。また、EBITDAについては、371,667千円（前年同期比146.8％増）となりました。」
売上高が前年同期比41.6％増となり、営業損益も前年同期の損失から100,305千円の利益へ転じた。なお、親会社株主に帰属する中間純損失は継続している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における営業利益率は1.42％（前年同期比4.86ポイント減）でした。引き続き当該指標が改善されるよう努めてまいります。」
売上高は10,347,883千円、前年同期比40.4％増となった一方、営業利益率は6.27％から1.42％へ低下し、親会社株主に帰属する当期純損失87,891千円を計上した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「以上の結果、当社グループの当第３四半期連結累計期間の経営成績は、売上高7,743,679千円（前年同期比33.5％増）、営業利益440,603千円（同19.3％減）、経常利益369,638千円（同34.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益88,148千円（同71.9％減）となりました。なお、株式会社フジ土木設計、今田建設ホールディングス株式会社ならびにイギアルホールディングス株式会社の株式取得に伴うアドバイザリー費用等及びＭ＆Ａの取り組みに伴う費用として163,723千円が販売費及び一般管理費に含まれております。また、今田建設ホールディングス株式会社の株式の取得資金調達に伴う費用として81,500千円を営業外費用に計上しております。」
売上高は前年同期比33.5％増となった一方、営業利益は19.3％減、経常利益は34.1％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は71.9％減となった。M&A関連費用163,723千円と取得資金調達費用81,500千円も計上され、売上成長に対して利益面が悪化した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「以上の結果、当社グループの当第２四半期連結累計期間の経営成績は、売上高4,383,009千円（前年同期比29.4％増）、営業損失13,820千円（前年同期は営業利益166,222千円）、経常損失96,022千円（前年同期は経常利益169,313千円）、親会社株主に帰属する四半期純損失174,331千円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益81,185千円）となりました。なお、株式会社フジ土木設計ならびに今田建設ホールディングス株式会社の株式取得に伴うアドバイザリー費用等及びＭ＆Ａの取り組みに伴う費用として131,782千円が販売費及び一般管理費に含まれております。また、今田建設ホールディングス株式会社の株式の取得資金調達に伴う費用として81,250千円を営業外費用に計上しております。」
第2四半期累計では売上高が前年同期比29.4％増となった一方、営業利益は166,222千円の黒字から13,820千円の営業損失に転じ、経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益も損失となった。M&A関連費用及び取得資金調達費用も計上されている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「以上の結果、当社グループの当第１四半期連結累計期間の経営成績は、売上高1,843,319千円（前年同期比22.9％増）、営業損失48,218千円（前年同期は営業損失31,109千円）、経常損失35,620千円（前年同期は経常損失15,622千円）、親会社株主に帰属する四半期純損失41,121千円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失26,376千円）となりました。」
売上高は前年同期比22.9％増となった一方、営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失はいずれも前年同期より拡大した。売上成長は続いたが、利益面は悪化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における営業利益率は6.27％（前年同期比0.66ポイント増）でした。引き続き当該指標が改善されるよう努めてまいります。」
営業利益率は前年度の5.61％から6.27％へ0.66ポイント改善した。2021年6月期の7.28％には未達だが、利益率改善の方向を報告している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の経営成績は、売上高5,802,024千円（前年同期比20.3％増）、営業利益546,221千円（同16.0％増）、経常利益561,009千円（同12.7％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益313,231千円（同3.5％増）となりました。」
売上高と営業利益は前年同期を上回った一方、営業利益の伸び率が売上高の伸び率を下回り、前年同期の営業利益率約9.76％から約9.41％へ低下した。売上成長は続くが、利益率改善のテーマには悪化要素がある。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「以上の結果、当社グループの当第２四半期連結累計期間の経営成績は、売上高3,386,493千円（前年同期比13.4％増）、営業利益166,222千円（同1.4％減）、経常利益169,313千円（同6.7％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益81,185千円（同17.4％減）となりました。」
売上高は増加した一方、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも前年同期を下回った。利益率改善のテーマに対して、収益面の改善は確認されない。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「以上の結果、当社グループの当第１四半期連結累計期間の経営成績は、売上高1,499,903千円（前年同期比14.1％増）、営業損失31,109千円（前年同期は営業利益44,593千円）、経常損失15,622千円（前年同期は経常利益48,529千円）、親会社株主に帰属する四半期純損失26,376千円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益24,143千円）となりました。」
売上高は前年同期比14.1％増となった一方、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益は損失に転じた。売上高成長と利益率改善のテーマに対して、四半期業績は悪化した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における営業利益率は5.61％（前年同期比1.67ポイント減）でした。引き続き当該指標が改善されるよう努めてまいります。」
売上高は6,112,595千円（前年同期比15.9％増）と成長した一方、営業利益率は前年の7.28％から5.61％へ低下した。改善方針は維持している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の経営成績は、売上高4,824,835千円（前年同期比23.4％増）、営業利益470,737千円（同25.2％増）、経常利益497,653千円（同24.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益302,699千円（同16.8％増）となりました。」
売上高の中長期成長と営業利益率改善という方針自体に重要な変更はなく、第3四半期累計で売上高・営業利益等の増加を報告している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の経営成績は、売上高2,985,547千円（前年同期比30.7％増）、営業利益168,613千円（同18.7％増）、経常利益181,563千円（同22.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益98,246千円（同11.0％増）となりました。」
中長期的な売上高成長及び営業利益率改善という方針自体の変更は記載されていない。第2四半期累計では売上高・営業利益等の増加を報告している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間の経営成績は、売上高1,315,094千円、営業利益44,593千円、経常利益48,529千円、親会社株主に帰属する四半期純利益24,143千円となりました。」
第1四半期の売上高・営業利益等を報告したが、売上高の中長期成長や営業利益率改善に関する方針の重要な変更は記載していない。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社グループは売上高の中長期的な成長を重視しております。また、安定的な利益確保を目指し、売上高営業利益率を客観的な管理指標としております。 当連結会計年度おける営業利益率は7.28％となり、前連結会計年度比1.81ポイントの改善となりました。引き続き当該指標の改善に取り組んでいく所存であります。」
売上高の中長期成長と営業利益率を管理指標として明示し、2021年6月期の営業利益率を7.28％と報告している。