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小田原機器(7314)・事実再定義

現金・売上債権の増加とたな卸資産の減少

FY2019-Q3に初出。25回の記載のうち24回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019。直近の記載はFY2026-H1。

25記載
8年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再定義FY2019 – FY2026-H12019: 12020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 32026
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受取債権増加と製品在庫減少による流動資産構成変化3社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社

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尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1再定義有価証券報告書

    「当中間連結会計期間末の流動資産は、前連結会計年度末に比べて1,236,598千円減少し、4,969,806千円となりました。これは主に、現金及び預金が680,394千円増加したものの、受取手形及び売掛金が1,963,549千円減少したことによるものであります。」

    流動資産は減少したが、現金及び預金が増加する一方、受取手形及び売掛金が大幅に減少する資産構成へ変化している。
  2. 2026-05-13再定義決算

    「これは主に、現金及び預金が578,690千円増加したものの、受取手形及び売掛金が1,167,662千円減少したことによるものであります。」

    現金及び預金の増加と受取手形及び売掛金の大幅減少により、流動資産の構成が変化している。
  3. FY2025再定義有価証券報告書

    「当連結会計年度末の流動資産は、前連結会計年度末に比べて2,441,276千円減少し、6,206,404千円となりました。これは主に、現金及び預金が1,054,559千円、商品及び製品が1,315,872千円減少したことによるものであります。」

    前期の流動資産増加・棚卸資産積み上がり局面から、当期は現金及び預金と商品・製品の減少を中心に流動資産が縮小する構成へ変化している。
  4. FY2025-H1再定義有価証券報告書

    「当中間連結会計期間末の流動資産は、前連結会計年度末に比べて3,243,274千円減少し、5,404,406千円となりました。これは主に、現金及び預金が731,209千円、受取手形及び売掛金が553,202千円、商品及び製品が1,189,992千円、原材料が305,383千円、仕掛品が356,535千円減少したことによるものであります。」

    前期末に増加していた現金、売上債権、商品・製品、原材料及び仕掛品が、当中間期にはいずれも減少し、流動資産が3,243,274千円縮小する構成へ変化している。
  5. FY2024再定義有価証券報告書

    「当連結会計年度末の流動資産は、前連結会計年度末に比べて2,172,862千円増加し、8,647,680千円となりました。これは主に、商品及び製品が1,301,486千円、仕掛品が676,244千円増加したことによるものであります。」

    前期の現金・売上債権等の増加を中心とした構成から、当期は商品及び製品、仕掛品の増加を中心に流動資産が大幅に増加する構成へ変化している。
  6. FY2024-H1再定義有価証券報告書

    「当中間連結会計期間末の流動資産は、前連結会計年度末に比べて856,430千円増加し、7,331,248千円となりました。これは主に、受取手形及び売掛金が1,448,987千円減少したものの、現金及び預金が427,537千円、商品及び製品が326,553千円、原材料が750,688千円、仕掛品が692,291千円増加したことによるものであります。」

    流動資産は増加したが、受取手形及び売掛金が減少する一方、現金、商品及び製品、原材料、仕掛品が増加する構成へ変化している。
  7. FY2024-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末の流動資産は、前連結会計年度末に比べて676,545千円増加し、7,151,364千円となりました。これは主に、受取手形及び売掛金が597,532千円減少したものの、現金及び預金が368,394千円、仕掛品が211,182千円、原材料が601,337千円増加したことによるものであります。」

    流動資産は前期末比676,545千円増加した。売上債権が減少する一方、現金及び預金、仕掛品、原材料が増加する資産構成へ変化している。
  8. FY2023再定義有価証券報告書

    「当連結会計年度末の流動資産は、前連結会計年度末に比べて2,221,494千円増加し、6,474,818千円となりました。これは主に、現金及び預金が399,134千円、売上債権が895,222千円、仕掛品が430,673千円、原材料が428,539千円増加したことによるものであります。」

    前期の流動資産縮小から、当期は現金、売上債権、仕掛品及び原材料がいずれも増加し、流動資産が大幅に増加する構成へ変化している。
  9. FY2023-Q3再定義有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末の流動資産は、前連結会計年度末に比べて673,465千円減少し、3,579,858千円となりました。これは主に、仕掛品が664,717千円増加したものの、受取手形及び売掛金が1,110,294千円、現金及び預金が624,498千円減少したことによるものであります。」

    流動資産は減少し、仕掛品が増加する一方、受取手形及び売掛金と現金及び預金が減少する資産構成となっている。
  10. FY2023-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末の流動資産は、前連結会計年度末に比べて675,850千円減少し、3,577,473千円となりました。これは主に、仕掛品が379,376千円増加したものの、受取手形及び受掛金が1,073,506千円減少したことによるものであります。」

    流動資産は675,850千円減少し、仕掛品が増加する一方、受取手形及び売掛金等の減少が主因となる構成へ変化している。
  11. FY2023-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末の流動資産は、前連結会計年度末に比べて98,502千円減少し、4,154,821千円となりました。これは主に、現金及び預金が472,224千円増加したものの、受取手形及び売掛金が775,053千円減少したことによるものであります。」

    流動資産は小幅に減少したが、現金及び預金が472,224千円増加し、受取手形及び売掛金が775,053千円減少する資産構成へ変化している。
  12. FY2022再定義有価証券報告書

    「当連結会計年度末の流動資産は、前連結会計年度末に比べて659,797千円減少し、4,253,323千円となりました。これは主に、現金及び預金が205,232千円、仕掛品が239,156千円、売上債権が85,234千円減少したことによるものであります。」

    前期の現金及び預金・売上債権の増加を含む構成から、当期は現金、仕掛品及び売上債権の減少により流動資産が縮小する構成へ変化している。
  13. FY2022-Q3再定義有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末の流動資産は、前連結会計年度末に比べて890,882千円減少し、4,022,238千円となりました。これは主に、現金及び預金が137,336千円増加したものの、受取手形及び売掛金が918,111千円減少したことによるものであります。」

    流動資産は減少したが、現金及び預金が増加し、受取手形及び売掛金が大幅に減少する資産構成となっている。
  14. FY2022-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末の流動資産は、前連結会計年度末に比べて452,661千円減少し、4,460,460千円となりました。これは主に、現金及び預金が775,260千円増加したものの、受取手形及び受掛金が1,161,874千円減少したことによるものであります。」

    流動資産は減少したが、現金及び預金が775,260千円増加し、受取手形及び売掛金等が1,161,874千円減少する資産構成へ変化している。
  15. FY2022-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末の流動資産は、前連結会計年度末に比べて269,550千円減少し、4,643,571千円となりました。これは主に、現金及び預金が970,484千円増加したものの、売上債権が1,068,528千円減少したことによるものであります。」

    流動資産は減少したが、現金及び預金が増加し、売上債権が減少する構成へ変化している。
  16. FY2021再定義有価証券報告書

    「当連結会計年度末の流動資産は、前連結会計年度末に比べて202,020千円増加し、4,913,121千円となりました。これは主に、売上債権が241,474千円増加したものの、現金及び預金が256,475千円増加したことによるものであります。」

    前期までの現金・売上債権の減少を中心とする流動資産縮小から、当期は現金及び預金と売上債権がともに増加し、流動資産が202,020千円増加する構成へ変化している。
  17. FY2021-Q3再定義有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末の流動資産は、前連結会計年度末に比べて364,177千円減少し、4,346,923千円となりました。これは主に、現金及び預金が324,479千円増加したものの、売掛債権が968,066千円減少したことによるものであります。」

    流動資産は減少したが、現金及び預金が324,479千円増加し、売掛債権が968,066千円減少する資産構成となっている。
  18. FY2021-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末の流動資産は、前連結会計年度末に比べて279,955千円減少し、4,431,145千円となりました。これは主に、現金及び預金が426,992千円増加したものの、売掛債権が707,251千円減少したことによるものであります。」

    流動資産は減少したが、現金及び預金が426,992千円増加し、売掛債権が707,251千円減少する資産構成となっている。
  19. FY2021-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末の流動資産は、前連結会計年度末に比べて23,416千円減少し、4,687,684千円となりました。これは主に、売上債権が482,567千円増加したものの、現金及び預金が472,004千円減少したことによるものであります。」

    前期末から、売上債権の増加がある一方で現金及び預金が減少し、流動資産が小幅に減少する資産構成となっている。
  20. FY2020再定義有価証券報告書

    「当連結会計年度末の流動資産は、前連結会計年度末に比べて1,201,624千円減少し、4,711,100千円となりました。これは主に、売上債権が478,441千円増加したものの、たな卸資産が400,199千円、現金及び預金が1,238,159千円減少したことによるものであります。」

    流動資産は、売上債権が増加した一方、現金及び預金とたな卸資産の減少により、前期末比1,201,624千円減少している。
  21. FY2020-Q3再定義有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末の流動資産は、前連結会計年度末に比べて1,764,966千円減少し、4,147,758千円となりました。これは主に、現金及び預金が1,055,067千円、売上債権が653,447千円減少したことによるものであります。」

    流動資産の減少要因は、現金及び預金と売上債権の減少が中心となっている。第2四半期に続き資産構成が変化している。
  22. FY2020-Q2再定義有価証券報告書

    「これは主に、現金及び預金が544,682千円、売掛債権が1,050,778千円、たな卸資産が438,266千円減少したことによるものであります。」

    前期末及び第1四半期に見られた構成からさらに変化し、当第2四半期は現金・売掛債権・たな卸資産の三項目がいずれも減少し、流動資産が2,071,162千円減少している。
  23. FY2020-Q1再定義有価証券報告書

    「これは主に、売上債権が356,876千円増加したものの、現金及び預金が1,337,091千円、たな卸資産が594,934千円減少したことによるものであります。」

    前期末に現金及び預金の増加が流動資産増加要因となっていた状態から、当第1四半期は現金及び預金・たな卸資産の減少と売上債権の増加により流動資産が減少する構成へ変化している。
  24. FY2019再定義有価証券報告書

    「これは主に、売上債権が284,046千円、たな卸資産が954,979千円、未収消費税等が147,739千円減少したものの、現金及び預金が1,807,194千円増加したことによるものであります。」

    FY2019-Q3では売上債権の増加が流動資産増加要因だったが、通期では売上債権及びたな卸資産が減少し、現金及び預金の増加が主因となっている。
  25. FY2019-Q3初出有価証券報告書

    「これは主に、たな卸資産が782,091千円、未収消費税等が147,739千円減少したものの、現金及び預金が345,370千円、売上債権が1,023,258千円増加したことによるものであります。」

    第3四半期末の流動資産増加について、たな卸資産及び未収消費税等の減少と、現金及び預金・売上債権の増加を要因として説明している。
一緒に動いた変遷

「新興国減速・欧州不安定化による景気悪化懸念」は、この変遷が動いた25回のうち18回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1815131298★123456
  1. ★この変遷
  2. 1新興国減速・欧州不安定化による景気悪化懸念18回
  3. 2売上減少下での利益改善15回
  4. 3バス車載機器更新需要の端境期による減収見込み13回
  5. 4ソフトウェア開発効率化・ノウハウ伝承とバス機器市場外への新規事業展開12回
  6. 5受注残高の増加9回
  7. 6非接触ICカード関連の運賃収受システム更新需要8回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
小田原機器の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-13の決算で、「再定義」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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