原材料価格高騰による事業への影響
FY2022-Q3に初出。10回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q1。直近の記載は2026-08-04。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- 2026-08-04顕在化決算
「営業利益は、中東情勢影響による資材価格の高騰があったものの、3,603百万円（前年同期比43.2％増）となりました。」
中東情勢の影響による資材価格高騰が二輪事業の実績上の利益減少要因として記載されている。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、製品保証引当金繰入額の計上や中国の生産拠点の集約に伴う費用の引当計上があったことや一部の国での材料費の増加等もあり5,137百万円（前年同期比26.9％減）となりました。」
一部の国での材料費の増加が二輪事業の営業利益減少要因として実績に表れている。二輪事業の営業利益は前年同期比26.9％減となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料価格高騰による事業への影響に関する既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、原材料価格の高騰影響もあり7,200百万円（前年同期比6.1％減）となりました。」
原材料価格の高騰が二輪事業の営業利益減少要因として引き続き実績に表れている。一方、原材料価格高騰リスクの新たな拡大や金額の明示はない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「二輪事業）（インドネシアの二輪車用クラッチの販売が増加したことや円安の影響もあり、売上収益は25,039百万円（前年同期比10.6％増）となりました。営業利益は、原材料価格の高騰影響もあり1,450百万円（前年同期比24.0％減）となりました。」
原材料価格の高騰が二輪事業の営業利益減少要因として引き続き実績に表れている。一方、原材料価格高騰リスクの新たな拡大や金額の明示はない。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「営業利益は、減産影響や原材料価格の高騰影響等があったものの、増収効果もあり11,903百万円（前期比18.4％増）となりました。」
原材料価格高騰の影響が当年度も継続した。一方、増収効果により営業利益は前期比18.4％増となった。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「営業利益は、減産影響や原材料価格の高騰影響等もあり6,879百万円（前年同期比13.4％減）となりました。」
原材料価格の高騰が営業利益の減少要因として実績に表れ、連結営業利益は前年同期比13.4％減となった。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「営業利益は、減産影響や原材料価格の高騰影響等もあり4,236百万円（前年同期比23.9％減）となりました。」
原材料価格の高騰が営業利益の減少要因として実績に表れ、前年同期比23.9％減の減益となった。なお、quantified は true、materialized は true。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、減産影響や原材料価格の高騰影響等もあり1,794百万円（前年同期比37.1％減）となりました。」
原材料価格の高騰が営業利益の減少要因として実績に表れ、影響が継続している。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「半導体の供給不足による減産影響や原材料価格の高騰影響等が継続している状況です。」
原材料価格の高騰が事業への影響要因として初めて明示され、影響が継続していると記載されている。