コスト競争力の向上
FY2016に初出。26回の記載のうち12回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-05-13。
エフ・シー・シーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より4年早い。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに89社。
- 2026-05-13前進決算説明資料
「自動化およびDX活用による生産効率向上→原価競争力向上」
コスト競争力の向上について、自動化とDX活用による生産効率・原価競争力向上の施策が明示された。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「営業利益は、製品保証引当金繰入額の計上や中国の生産拠点の集約に伴う費用の引当計上があったことや一部の国での材料費の増加等もあり5,137百万円（前年同期比26.9％減）となりました。」
二輪事業では、製品保証、中国の生産拠点集約費用、一部の国での材料費増加等により営業利益が前年同期比26.9％減となり、収益性確保の状況が悪化した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、原材料価格の高騰影響があったものの、増収効果や円安の影響もあり11,944百万円（前年同期比73.6％増）となりました。」
原材料価格高騰の影響が残る一方、増収効果や円安により営業利益は前年同期比73.6％増となった。コスト競争力向上に関する新たな施策や達成マイルストーンは示されていない。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益は、原材料価格の高騰影響もあり1,450百万円（前年同期比24.0％減）となりました。」
二輪事業では原材料価格の高騰が営業利益の減少要因となり、営業利益は前年同期比24.0％減となった。コスト競争力による収益性確保の状況に悪化が示されている。 - FY2023対処有価証券報告書
「また、生産変動への対応力の強化や業務の効率化などに取り組み、収益性の確保に努めました。」
生産変動対応力の強化と業務効率化を進め、原材料価格高騰等の影響がある中で営業利益は11,903百万円、前期比18.4％増となった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「営業利益は、減産影響や原材料価格の高騰影響等もあり6,879百万円（前年同期比13.4％減）となりました。」
減産および原材料価格高騰の影響により、連結営業利益が前年同期比13.4％減となり、コスト競争力による収益性確保の状況が悪化した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益は、減産影響や原材料価格の高騰影響等もあり4,236百万円（前年同期比23.9％減）となりました。」
減産および原材料価格高騰により営業利益が前年同期比23.9％減となり、コスト競争力による収益性確保の状況が悪化した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益は、減産影響や原材料価格の高騰影響等もあり1,794百万円（前年同期比37.1％減）となりました。」
減産および原材料価格高騰の影響により、営業利益が前年同期比37.1％減となり、コスト競争力による収益性確保の状況が悪化した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、感染予防策を講じながら製品供給体制の維持に努め、生産変動に対するコストコントロールの徹底や業務の効率化などに取り組み、事業への影響を最小限に抑えるべく対応を行ってまいりました。」
生産変動へのコストコントロールと業務効率化を進めたが、減収に伴い営業利益は6,966百万円、前期比11.8％減となった。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「このような状況の中、当第３四半期連結累計期間の業績は、二輪車用クラッチ、四輪車用クラッチの販売が減少し、売上収益は101,483百万円（前年同期比22.3％減）、営業利益は2,859百万円（前年同期比72.4％減）となりました。」
二輪・四輪クラッチの販売減少により、営業利益は前年同期比72.4％減となった。コスト競争力向上による収益性確保の状況は引き続き厳しい。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「このような状況の中、当第２四半期連結累計期間の業績は、二輪車用クラッチ、四輪車用クラッチの販売が減少し、売上収益は59,324百万円（前年同期比33.0％減）、営業損失は277百万円（前年同期は7,598百万円の営業利益）となりました。」
両クラッチ事業の販売減少により、連結営業利益が前年同期の7,598百万円の利益から277百万円の損失へ転じた。コスト競争力向上による収益性確保の状況は悪化している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「このような状況の中、当第１四半期連結累計期間の業績は、二輪車用クラッチ、四輪車用クラッチの販売が減少し、売上収益は18,700百万円（前年同期比56.9％減）、営業損失は3,364百万円（前年同期は3,697百万円の営業利益）となりました。」
販売減少により営業利益から3,364百万円の営業損失へ転じ、コストコントロール等による収益性確保の前提となる事業採算が悪化している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「二輪事業では、インドにおいて市場が弱含みで推移する中、コストコントロールを徹底し収益性の確保に努めました。」
インド市場の弱含みに対し、コストコントロールを徹底して収益性を確保する方針を記載している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「営業利益は、償却負担の増加等もあり10,373百万円（前年同期比17.4％減）となりました。」
償却負担の増加等により営業利益が前年同期比17.4％減となり、費用負担による利益圧迫が続いている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益は、償却負担の増加等もあり7,598百万円（前年同期比14.8％減）となりました。」
償却負担の増加等により営業利益が前年同期比14.8％減となり、従来記載されていた原価低減等による利益改善よりも費用負担による利益圧迫が示されている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益は、償却負担の増加等もあり3,697百万円（前年同期比22.6％減）となりました。」
営業利益について、償却負担の増加等が減益要因として記載され、前年同期比22.6％減となった。従来記載されていた原価低減効果による利益改善ではなく、費用負担による利益圧迫が示されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「営業利益は、増収に伴う利益の増加や原価低減等の効果もあり15,843百万円（前期比12.7％増）となりました。」
原価低減等の効果が営業利益増加の要因として引き続き記載されているが、新たな削減目標や完了マイルストーンは示されていない。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、増収に伴う利益の増加や原価低減等の効果もあり12,552百万円（前年同期比12.6％増）となりました。」
原価低減等の効果が営業利益の増加要因として記載されている。継続的な効果は示されているが、新たな削減目標や段階到達は示されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は、増収に伴う利益の増加や原価低減等の効果もあり8,915百万円（前年同期比33.9％増）となりました。」
原価低減等の効果が営業利益の増加要因として引き続き記載されている。新たな削減目標や施策の段階到達は示されていない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益は、増収に伴う利益の増加や原価低減等の効果もあり4,774百万円（前年同期比58.9％増）となりました。」
原価低減等の効果が営業利益の増加要因として引き続き記載されているが、新たな削減目標や達成マイルストーンは示されていない。 - FY2018前進有価証券報告書
「二輪事業では、拡大するインド市場において、アーメダバードに新工場を設立するなど、生産能力拡充や原価低減による収益性の向上を図るとともに、開発面では新技術の開発を進め、積極的な顧客提案を展開しました。」
原価低減を明示的な手段として収益性向上を進め、二輪車用クラッチ営業利益は11,256百万円、前期比35.1％増となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「営業利益は、円高の影響や米国の立上げ費用が増加したものの、原価低減等の効果に加え、前期に計上した減損損失の影響が無くなったこともあり11,236百万円（前期比15.4％増）となりました。」
原価低減等の効果が営業利益11,236百万円の要因として記載されているが、新たな削減目標や期限は示されていない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、円高の影響があったものの、原価低減等の効果に加え、前第１四半期に計上した生産管理システムの開発中止に伴う減損損失の影響が無くなったこともあり8,696百万円（前年同期比1.6％増）となりました。」
原価低減等の効果が引き続き営業利益に寄与し、連結営業利益は前年同期比1.6％増となったが、新たな削減目標や達成期限は示されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は、円高の影響があったものの、内作費削減等の効果に加え、前第１四半期に計上した生産管理システムの開発中止に伴う減損損失の影響が無くなったこともあり5,907百万円（前年同期比10.2％増）となりました。」
内作費削減等の効果が引き続き営業利益に寄与したと記載されているが、新たな削減目標や達成マイルストーンは示されていない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益は、円高の影響があったものの、米国における増収に伴う利益の増加や内作費削減等の効果に加え、前第１四半期に計上した生産管理システムの開発中止に伴う減損損失の影響が無くなったこともあり3,630百万円（前年同期比142.6％増）となりました。」
内作費削減等の効果が営業利益の要因として記載されたが、削減額や新たな計画達成のマイルストーンは示されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「④ コスト競争力の向上」
中期経営計画の重点施策として掲げ、生産体質改善や内作費削減にも言及している。