ROE・ROA・財務健全性指標の堅持
FY2018に初出。30回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。8社中2社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2026ROE改善と親会社所有者帰属持分比率の目標水準回復有価証券報告書
「また、当社グループの当連結会計年度に係る経営指標はＲＯＥ 7.3%となりました。」
ROEは前年度の6.4％から7.3％へ改善した。また、親会社所有者帰属持分比率は60.2％となり、前年度の59.4％から上昇して60％以上の水準に戻った。ただしROE10％以上、ROA6％以上の従来目標については本 filing でROAの数値記載はない。 - FY2026-H1親会社所有者帰属持分比率が59.7％で目標未達有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 67.7 59.7 59.4」
親会社所有者帰属持分比率は59.7％となり、前年度末の59.4％から小幅に上昇したが、掲げる60％以上の水準には届いていない。 - FY2025ROE・ROAは回復も親会社所有者帰属持分比率が目標未達有価証券報告書
「また、当社グループの当連結会計年度に係る経営指標はＲＯＥ 6.4%、ＲＯＡ 4.1%、親会社所有者帰属持分比率 59.4%、固定比率 75.0%となりました。」
ROEは前年のマイナス4.5％から6.4％、ROAはマイナス3.1％から4.1％へ回復した。一方、ROE10％以上・ROA6％以上には未達で、親会社所有者帰属持分比率も59.4％となり、目標の60％以上を下回った。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 68.9 67.7 67.9」
親会社所有者帰属持分比率は当中間期末67.7％となり、経営指標の60％以上を上回っている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「また、当社グループの当連結会計年度に係る経営指標はＲＯＥ △4.5%、ＲＯＡ △3.1%、親会社所有者帰属持分比率 67.9%、固定比率 66.4%となりました。」
ROEはマイナス4.5％、ROAはマイナス3.1％となり、掲げるROE10％以上・ROA6％以上を下回った。親会社所有者帰属持分比率67.9％と固定比率66.4％は目標水準内である。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 69.0 69.9 68.0」
親会社所有者帰属持分比率は当第3四半期末に69.9％となり、経営指標として掲げる60％以上の水準を上回った。前第3四半期末の69.0％からも上昇している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 67.7 68.9 68.0」
親会社所有者帰属持分比率は当第2四半期末に68.9％となり、前連結会計年度末の68.0％および経営指標の60％以上を上回った。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 67.7 68.3 68.0」
親会社所有者帰属持分比率は当第1四半期末に68.3％となり、前連結会計年度末の68.0％および経営指標の60％以上を上回った。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度に係る経営指標はＲＯＥ 2.1% (10%以上)、ＲＯＡ 1.4% (6%以上）、親会社所有者帰属持分比率68.0% (60%以上)、固定比率74.7% (100%以下)となりました。」
親会社所有者帰属持分比率と固定比率は目標水準内だった一方、ROE2.1％、ROA1.4％は目標の10％以上・6％以上を下回り、前年のROE5.9％・ROA3.9％から低下した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 66.8 69.0 66.6」
親会社所有者帰属持分比率は第3四半期末に69.0％となり、前連結会計年度末の66.6％および経営指標の60％以上を上回った。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 66.7 67.7 66.6」
親会社所有者帰属持分比率は当第2四半期末に67.7％となり、経営指標として掲げる60％以上の水準を上回った。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 65.7 67.7 66.6」
親会社所有者帰属持分比率は当第1四半期末に67.7％となり、経営指標の60％以上を上回った。前連結会計年度末の66.6％からも上昇している。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、当社グループの当連結会計年度に係る経営指標はＲＯＥ5.9% (10%以上)、ＲＯＡ3.9% (6%以上）、親会社所有者帰属持分比率66.6% (60%以上)、固定比率80.1% (100%以下)となりました。」
ROEは前年の2.5％から5.9％、ROAは前年の1.9％から3.9％へ改善し、親会社所有者帰属持分比率66.6％、固定比率80.1％はいずれも目標水準内となった。ただしROE・ROAは中長期目標を下回っている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 65.6 66.8 65.2」
親会社所有者帰属持分比率は当第3四半期末に66.8％となり、経営指標の60％以上を上回った。前四半期末の66.7％からも上昇している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 65.7 66.7 65.2」
親会社所有者帰属持分比率は第2四半期末に66.7％となり、経営指標の60％以上を上回った。前四半期末の66.2％からも上昇している。 - FY2022-Q1親会社所有者帰属持分比率65.7％で目標水準を維持有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 66.2 65.7 65.2」
親会社所有者帰属持分比率は65.7％となり、経営指標の60％以上を上回った。前四半期末の66.2％からは低下したが、目標水準内である。 - FY2021-Q3親会社所有者帰属持分比率65.6％で目標水準を維持有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 65.0 65.6 65.4」
親会社所有者帰属持分比率は第3四半期末に65.6％となり、経営指標の60％以上を上回った。前四半期末の65.7％からは小幅に低下したが、目標水準内である。 - FY2021-Q2親会社所有者帰属持分比率65.7％で目標水準を維持有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 64.7 65.7 65.4」
親会社所有者帰属持分比率は第2四半期末に65.7％となり、経営指標の60％以上を上回った。前四半期末の66.2％からは低下したが、目標水準内である。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率 （％） 64.3 66.2 65.4」
親会社所有者帰属持分比率は当第1四半期末に66.2％となり、経営指標の60％以上を上回った。前連結会計年度末の65.4％からも上昇した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度に係る経営指標はＲＯＥ 4.8% (10%以上)、ＲＯＡ 3.1% (6%以上）、親会社所有者帰属持分比率 65.4% (60%以上)、固定比率 88.8% (100%以下)となりました。」
親会社所有者帰属持分比率と固定比率は目標水準内だったが、ROE4.8％、ROA3.1％は中長期目標の10％以上・6％以上を下回った。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 63.7 65.0 64.2」
親会社所有者帰属持分比率は当第3四半期末に65.0％となり、経営指標として掲げる60％以上の水準を上回った。前第3四半期末の63.7％からも上昇している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 63.5 64.7 64.2」
親会社所有者帰属持分比率は当第2四半期末に64.7％となり、経営指標として掲げる60％以上の水準を上回った。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率 62.8 64.3 64.2」
親会社所有者帰属持分比率は当第1四半期末に64.3％となり、経営指標として掲げる60％以上の水準を上回った。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 62.8 63.7 62.3」
親会社所有者帰属持分比率は第3四半期末に63.7％となり、経営指標として掲げる60％以上の水準を上回った。前連結会計年度末の62.3％からも上昇している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 61.7 63.5 62.3」
親会社所有者帰属持分比率は当第2四半期末に63.5％となり、経営指標として掲げる60％以上の水準を上回った。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 61.4 62.8 62.3」
親会社所有者帰属持分比率は当第1四半期末に62.8％となり、前連結会計年度末の62.3％から上昇し、経営指標として掲げる60％以上の水準を上回っている。ROE、ROA、固定比率の当四半期数値は主要指標欄には示されていない。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループでは、ＲＯＥ １０％以上、ＲＯＡ ６％以上、親会社所有者帰属持分比率 ６０％以上、固定比率 １００％以下を経営指標としており、今後ともそれらを堅持する方針であります。」
ROE、ROA、親会社所有者帰属持分比率、固定比率について、具体的な水準を伴う経営指標を初めて明示している。