Simple Slim Compact・Make or Buy・トレーサビリティ
FY2016に初出。28回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-04-27。
エクセディがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに89社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「売上収益は 365億円（前年同期比 1.7％増）となりました。セグメント利益は売上収益の増加や在庫の削減につとめたことなどにより 59億円（前年同期比 17.9％増）となりました。」
MT事業で在庫削減に努めたことなどにより、セグメント利益が前年同期比17.9％増加した。収益力改善に関する具体的な実績が示された。 - FY2025再掲有価証券報告書
「現行ビジネスの増減産への効率的な対応・AT事業において日・中・米・メキシコ・タイのグローバルベースで生産能力の再編を継続」
現行ビジネスの受注量変化への対応と、日・中・米・メキシコ・タイでのAT生産能力再編を継続する方針が再掲されている。新たな完了マイルストーンは示されていない。 - FY2024再定義有価証券報告書
「現行ビジネスの増減産への効率的な対応 受注量変化に合わせた生産体制最適化 ・ＡＴ事業において日・米・中・メキシコ・タイのグローバルベースで生産能力を再編予定」
従来の生産体制最適化のテーマが、2026年度までの中期施策の中で、受注量変化への対応と日米中メキシコ・タイのAT生産能力再編として具体化された。 - FY2023再定義有価証券報告書
「現行ビジネスの増減産への効率的な対応 受注量変化に合わせた生産体制最適化」
従来のSimple Slim CompactやMake or Buy等の表現から、受注量の変化に合わせた増減産と生産体制最適化へ、効率化施策の表現が整理されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「利益面におきましては、世界的な原材料の価格の高騰、半導体不足やサプライチェーンの混乱などの影響があるものの、売上収益の増加に加え、設備の稼働率向上や諸経費の削減など、グループをあげた経営全般にわたる効率化に努めた結果、増益となりました。」
原材料価格高騰や供給面の混乱がある中、設備稼働率向上や諸経費削減を含む効率化により営業利益が前年同期比92.7％増となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「利益面におきましては、売上収益の増加に加え、設備の稼働効率向上や諸経費の削減など、グループをあげて経営全般にわたる効率化に努め、鋼材価格の上昇など費用増加要因がある中でも、営業利益は増加いたしました。」
設備稼働効率向上や諸経費削減を含む効率化を継続し、鋼材価格上昇などの費用増加要因がある中でも営業利益が前年同期比60.3％増加した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「利益面におきましては、売上収益の増加に加え、設備の稼働効率向上や諸経費の削減など、グループをあげて経営全般にわたる効率化に努め、鋼材価格の上昇など費用増加要因がある中でも、営業利益は増加いたしました。」
設備稼働効率向上や諸経費削減を含む効率化を進め、鋼材価格上昇などの費用増加要因がある中でも営業利益が増加した。コスト競争力・収益力改善に関する具体的な前進が示された。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「利益面におきましては、売上収益の増加に加え、設備の稼働効率向上や諸経費の削減など、グループを上げて経営全般にわたる効率化に努め、営業利益は増加いたしました。」
設備の稼働効率向上や諸経費削減を含む効率化を進め、営業利益は前年同期の損失から41億円の利益へ転じた。収益力改善に関する具体的な実績が示された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、こうした売上収益の減少に対して設備の稼働効率向上や諸経費の削減など、グループをあげて経営全般にわたる効率化に努めましたが、売上収益減少のインパクトを完全には吸収できず、営業利益は減少いたしました。」
設備の稼働効率向上や諸経費削減を継続したが、減収を完全には吸収できなかった。 - FY2021-Q2効率化努力継続も減収を吸収できず有価証券報告書
「利益面におきましては、こうした売上収益の減少に対して設備の稼働効率向上や諸経費の削減など、グループをあげて経営全般にわたる効率化に努めましたが、売上収益減少のインパクトを完全には吸収できず、営業利益は減少いたしました。」
設備の稼働効率向上や諸経費削減を継続したが、売上収益の減少を完全には吸収できず、営業利益は前年同期比85.3％減となった。 - FY2021-Q1効率化努力でも売上減少を吸収できず有価証券報告書
「利益面におきましては、こうした売上収益の減少に対して設備の稼働効率向上や諸経費の削減など、グループを上げて経営全般にわたる効率化に努めましたが、売上収益減少のインパクトを完全には吸収できず、営業損失となりました。」
設備稼働効率の向上や諸経費削減という具体的な効率化施策を実施したが、売上収益の減少を完全には吸収できなかった。 - FY2020再掲有価証券報告書
「グローバルなMT製造工程の見直しや最適設計・ものづくり改革によるコスト競争力向上を図るとともに、エクセディブランドの確立により製品の生産から販売までのサプライチェーンをさらに強化してまいります。」
MT製造工程の見直し、最適設計、ものづくり改革、ブランド・サプライチェーン強化が、従来の収益力改善テーマとして引き続き示されている。 - FY2020-Q3減価償却費増加と受注減による減益有価証券報告書
「利益面におきましては、売上収益の減少及び減価償却費の増加により、営業利益は減少いたしました。」
従来のコスト低減活動による利益改善ではなく、売上収益の減少と減価償却費の増加が営業利益の減少要因として記載された。 - FY2020-Q2コスト低減活動の記載なく減価償却費・労務費増加で減益有価証券報告書
「利益面におきましては、売上収益の減少並びに減価償却費及び労務費の増加により、営業利益は減少いたしました。」
従来のコスト低減活動による利益改善ではなく、売上収益の減少と減価償却費・労務費の増加が営業利益の減少要因として記載された。 - FY2020-Q1減価償却費・労務費増加によるコスト圧力有価証券報告書
「利益面におきましては、売上収益の減少並びに減価償却費及び労務費の増加により、営業利益は減少いたしました。」
従来記載されていたコスト低減活動による利益改善に対し、本四半期は減価償却費及び労務費の増加が営業利益の減少要因として明示された。 - FY2019-Q3コスト低減効果と労務費を中心とした製造コスト増加が併存有価証券報告書
「利益面におきましては、労務費を中心とした製造コストの増加により、営業利益は減少いたしました。 営業利益は、売上の増加及びコスト低減活動により ７５億円（前年同期比 １３．９％増）となりました。」
連結全体では労務費を中心とした製造コスト増加が営業利益を押し下げた一方、アジア・オセアニアではコスト低減活動により営業利益が13.9％増加した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「アジアを中心に受注が堅調に推移したものの円高影響もあり、売上収益は ３４６億円（前年同期比 １．３％減）となりました。セグメント利益は、コスト低減活動により ５０億円（前年同期比 ３．６％増）となりました。」
MT事業で円高による減収がある中、コスト低減活動によりセグメント利益は前年同期比3.6％増となり、収益力改善の実績が示された。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「受注が堅調に推移したものの円高影響もあり、売上収益は １７４億円（前年同期比 ０．８％減）となりました。セグメント利益は、コスト低減活動により ２６億円（前年同期比 １２．９％増）となりました。」
MT事業でコスト低減活動によりセグメント利益が前年同期比12.9％増となり、収益力改善の実績が示された。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「Simple Slim Compact、Make or Buy、構内物流改善による収益力強化」
従来の簡素化・内製外製見直し・トレーサビリティのテーマに、構内物流改善を明示的に加え、収益力強化へと施策の範囲を広げている。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「利益面におきましては、売上高の増加及びコスト低減活動により、営業利益は増加いたしました。」
コスト低減活動を要因の一つとして、連結営業利益が前年同期比21.5％増加した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「利益面におきましては、売上高の増加及びコスト低減活動により、営業利益は増加いたしました。」
コスト低減活動を要因の一つとして、連結営業利益が前年同期比9.9％増加した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「利益面におきましては、売上高の増加及びコスト低減活動により、営業利益は増加いたしました。」
コスト低減活動を要因の一つとして営業利益が前年同期比12.8％増加した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「利益面におきましては、研究開発費の増加等はあるものの、原価低減活動により、営業利益は増加いたしました。」
研究開発費の増加等がある中で、原価低減活動を背景に営業利益が前年同期比16.6％増加した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「利益面におきましては、研究開発費や設備投資による減価償却費の増加等はあるものの、原価低減活動により、営業利益は増加いたしました。」
原価低減活動が研究開発費・減価償却費の増加を上回り、連結営業利益が前年同期比27.4％増加した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「受注が堅調に推移したものの円高影響もあり、売上高は １７５億円（前年同期比 ３．４％減）となりました。セグメント利益は、コスト低減活動により ２８億円（前年同期比 ２．５％増）となりました。」
MT事業では、コスト低減活動を要因としてセグメント利益が前年同期比2.5％増となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「Simple Slim Compact、Make or Buy、トレーサビリティ」
生産・調達の簡素化、内製外製の見直し、追跡可能性を一体の改善テーマとして示している。