労務費を中心とした製造コスト増加による営業利益圧迫
FY2019-Q3に初出。23回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026コスト上昇下で合理化により通期増益有価証券報告書
「当連結会計年度におきましては、ＡＴ事業（自動変速装置関連事業）における受注減少などにより、売上収益は減少いたしました。利益面におきましては、売上収益の減少や労務人件費などのコスト上昇要因などがあるものの、前連結会計年度において不採算の米国子会社を閉鎖するなど生産性向上につとめた結果、営業利益は増加いたしました。」
AT受注減少や労務人件費などのコスト上昇要因がある一方、不採算米国子会社の閉鎖など生産性向上策により営業利益は前年同期比1.8％増加した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「利益面におきましては、前連結会計年度において不採算の米国子会社を閉鎖するなど生産性向上などにつとめたものの、売上収益の減少や労務人件費の増加などにより営業利益は減少いたしました。」
不採算米国子会社の閉鎖など合理化策が記載された一方、売上収益の減少と労務人件費の増加により営業利益は前年同期比4.6％減少した。 - FY2025コスト上昇下で減損・償却負担減により通期増益有価証券報告書
「利益面におきましては、労務人件費などのコスト上昇要因はあるものの、減損損失計上額の減少及び減価償却費負担の減少などにより、営業利益は増加いたしました。」
労務人件費などのコスト上昇が続く一方、減損損失計上額と減価償却費負担の減少により営業利益は前年の154億円の損失から218億円の利益へ回復した。 - FY2025-H1労務人件費などのコスト上昇下で増益有価証券報告書
「利益面におきましては、労務人件費などのコスト上昇要因はあるものの、売上収益の増加や前連結会計年度での固定資産の減損損失計上に伴う減価償却費負担の減少などにより、営業利益は増加いたしました。」
労務人件費などのコスト上昇が続く一方、増収と前年度減損に伴う減価償却費負担の減少により、連結営業利益は前年同期比76.3％増となった。 - FY2024-Q3インフレ高止まりによるコスト上昇下で連結増益・MT減益が併存有価証券報告書
「利益面におきましては、インフレの高止まりなどを背景としたコストの上昇はあるものの売上収益の増加などにより、営業利益は増加いたしました。」
インフレ高止まりを背景としたコスト上昇が続く一方、連結営業利益は増加した。MT事業では同じコスト上昇を背景に減益となり、事業間で影響が分かれた。 - FY2024-Q2インフレ高止まりによる生産コスト上昇下で増益有価証券報告書
「利益面におきましては、インフレの高止まりを背景とした生産コストの上昇はあるものの売上収益の増加などにより、営業利益は増加いたしました。」
インフレ高止まりを背景とした生産コスト上昇が続く一方、売上収益の増加などにより連結営業利益は前年同期比80.0％増となった。コスト圧力と利益回復が併存している。 - FY2024-Q1原材料・エネルギー高の中で増収により増益有価証券報告書
「利益面におきましては、原材料価格やエネルギー価格の高騰はあるものの売上収益の増加などにより、営業利益は増加いたしました。」
原材料価格・エネルギー価格の高騰が続く一方、売上収益の増加などにより営業利益は前年同期比133.5％増となった。コスト圧力と利益回復が併存している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「利益面におきましては、受注の減少及び世界的な原材料価格の高騰やサプライチェーンの混乱などの影響をうけました。」
受注減少、原材料価格高騰、サプライチェーン混乱が通期営業利益を押し下げ、営業利益は前年同期比52.2％減となった。コスト圧力による利益悪化が通期で確認された。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におきましては、中国でのロックダウンや半導体不足による得意先の減産に伴い受注は減少したものの、円安が進行したことに伴う為替換算影響などにより、売上収益は増加しました。利益面におきましては、受注の減少及び世界的な原材料価格の高騰やサプライチェーンの混乱などの影響を受け、営業利益は減少いたしました。」
円安による換算影響で増収となった一方、受注減少、原材料価格高騰、サプライチェーン混乱により営業利益は前年同期比31.3％減となり、コスト圧力による利益悪化が続いた。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におきましては、第１四半期連結会計期間における中国でのロックダウンや半導体不足による得意先の減産により受注は減少したものの、円安が進行したことに伴う為替換算影響などにより、売上収益は増加しました。利益面におきましては、受注の減少及び世界的な原材料価格の高騰やサプライチェーンの混乱などの影響をうけ、営業利益は減少いたしました。」
円安による換算影響で売上収益は増加した一方、受注減少、原材料価格高騰、サプライチェーン混乱により営業利益は前年同期比58.8％減となった。コスト圧力と受注減少による利益悪化が続いている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「利益面におきましては、受注の減少及び世界的な原材料価格の高騰やサプライチェーンの混乱などの影響をうけ、営業利益は減少いたしました。…営業利益 10億円（前年同期比 75.0％減）」
原材料価格高騰、サプライチェーン混乱、受注減少により営業利益は前年同期比75.0％減となった。前期に示された増収・効率化による利益回復から、直近はコスト圧力と減収要因が利益を圧迫する記載へ変化した。 - FY2022原材料価格高騰下でも増収・効率化で増益有価証券報告書
「ＭＴ（手動変速装置関連事業）売上収益は650億円（前年同期比26.6％増）となりました。セグメント利益は原材料価格の高騰などがあるものの、売上収益の増加などにより、79億円（前年同期比45.2％増）となりました。」
原材料価格高騰などの費用増加要因が続く中、増収等によりMTを含む各事業で利益が回復した。 - FY2022-Q3費用増加要因下でも増益が継続有価証券報告書
「利益面におきましては、売上収益の増加に加え、設備の稼働効率向上や諸経費の削減など、グループをあげて経営全般にわたる効率化に努め、鋼材価格の上昇など費用増加要因がある中でも、営業利益は増加いたしました。」
鋼材価格上昇などのコスト増加要因が続く中、増収と設備稼働効率向上・諸経費削減を含む効率化により営業利益の増加が続いた。 - FY2022-Q2鋼材価格上昇下でも増収・効率化で増益有価証券報告書
「利益面におきましては、売上収益の増加に加え、設備の稼働効率向上や諸経費の削減など、グループをあげて経営全般にわたる効率化に努め、鋼材価格の上昇など費用増加要因がある中でも、営業利益は増加いたしました。」
鋼材価格上昇などの費用増加要因がある中で、増収と設備稼働効率向上・諸経費削減を含む効率化により営業利益が増加した。前期までのコスト圧力・減収による悪化から、利益回復を示す記載へ変化した。 - FY2022-Q1増収・効率化で利益回復有価証券報告書
「利益面におきましては、売上収益の増加に加え、設備の稼働効率向上や諸経費の削減など、グループを上げて経営全般にわたる効率化に努め、営業利益は増加いたしました。」
前年同期に営業損失を生じさせた受注減少・コスト圧力に対し、増収と設備稼働効率向上・諸経費削減を背景に営業利益が回復した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期におきましては、新型コロナウィルス感染症の感染拡大に対する都市封鎖（ロックダウン）や移動自粛要請といった各国の対応策が緩和されたことに伴い、個人・企業の経済活動に継続的な回復が見られたものの、売上収益は大幅に減少いたしました。利益面におきましては、こうした売上収益の減少に対して設備の稼働効率向上や諸経費の削減など、グループをあげて経営全般にわたる効率化に努めましたが、売上収益減少のインパクトを完全には吸収できず、営業利益は減少いたしました。」
活動制限の緩和と経済活動の回復が見られたものの、設備稼働効率向上や諸経費削減では減収を完全に吸収できず、累計営業利益は前年同期比46.1％減となった。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期におきましては、新型コロナウィルス感染症の感染拡大に対する都市封鎖（ロックダウン）や移動自粛要請といった各国の対応策が、一部地域においては緩和されたため、個人・企業の経済活動にある程度回復の兆しが見えるものの、売上収益は大幅に減少いたしました。利益面におきましては、こうした売上収益の減少に対して設備の稼働効率向上や諸経費の削減など、グループをあげて経営全般にわたる効率化に努めましたが、売上収益減少のインパクトを完全には吸収できず、営業利益は減少いたしました。」
設備稼働効率向上や諸経費削減を進めたものの、売上収益の大幅減少を吸収できず、累計営業利益は前年同期比85.3％減となった。コスト圧力と受注減少が利益に現れている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期におきましては、新型コロナウィルス感染症の世界的な感染拡大と、それに対する都市封鎖（ロックダウン）や移動自粛要請といった各国の対応策により、個人・企業の活動が大きく制限されたことから、売上収益は大幅に減少しました。利益面におきましては、こうした売上収益の減少に対して設備の稼働効率向上や諸経費の削減など、グループを上げて経営全般にわたる効率化に努めましたが、売上収益減少のインパクトを完全には吸収できず、営業損失となりました。」
設備稼働効率向上や諸経費削減を進めたものの、売上収益の大幅減少を吸収できず営業損失となった。固定費・労務費等のコスト圧力と受注減少が利益に現れている。 - FY2020減価償却費・減損損失の増加が通期利益を圧迫有価証券報告書
「減価償却費及び償却費が 185億円（前連結会計年度は 179億円）、減損損失が 24億円（前連結会計年度は 22億円）」
減価償却費及び償却費は179億円から185億円、減損損失は22億円から24億円へ増加し、受注減少とともに利益を押し下げた。 - FY2020-Q3減価償却費増加による減益継続有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におきましては、北中米、アジア、日本の各市場での受注減少により、売上収益は減少いたしました。利益面におきましては、売上収益の減少及び減価償却費の増加により、営業利益は減少いたしました。」
受注減少に加えて減価償却費の増加が営業利益の減少要因として示され、営業利益は前年同期比19.8％減となった。 - FY2020-Q2減価償却費・労務費増加による減益継続有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におきましては、主に中国市場での受注減少により、売上収益は減少いたしました。利益面におきましては、売上収益の減少並びに減価償却費及び労務費の増加により、営業利益は減少いたしました。」
減価償却費及び労務費の増加が引き続き営業利益の減少要因として示され、営業利益は前年同期比27.5％減となった。 - FY2020-Q1減価償却費・労務費増加による減益の拡大有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におきましては、主に中国市場での受注減少により、売上収益は減少いたしました。利益面におきましては、売上収益の減少並びに減価償却費及び労務費の増加により、営業利益は減少いたしました。」
前四半期に明示された労務費を中心とする製造コスト増加に加え、本四半期は減価償却費の増加も営業利益の減少要因として示された。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におきましては、国内、メキシコ及び中国を主としたＡＴ製品の堅調な受注増加により、売上収益は増加いたしました。利益面におきましては、労務費を中心とした製造コストの増加により、営業利益は減少いたしました。」
国内・メキシコ・中国を中心としたAT製品の受注増加で売上収益が増加する一方、労務費を中心とした製造コストの増加が営業利益の減少要因として初めて明示された。