グローバル競争力と総原価競争力の強化
FY2016に初出。12回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2026前進有価証券報告書
「売上原価につきましては、前連結会計年度に比べて694百万円減（前年度比1.4％減）の47,931百万円となり、売上高に占める売上原価の割合は、前連結会計年度に比べて1.4％減の87.5％となりました。その要因として、材料市況高騰による材料費の増加及び原油価格高騰に起因するエネルギーコストの上昇による動力費の増加分を販売価格に転嫁したことによるものであります。」
価格転嫁などにより売上原価率が87.5％へ低下し、総原価競争力・収益構造の改善が数値で示された。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社におきましては、2025年4月にスタートした第16次中期経営計画を定めており、その達成に向けた取り組みを進めるとともに、一部の原材料・部品価格の上昇等に対する販売価格への転嫁及び引き続き合理化活動を図ってまいります。」
第16次中期経営計画の達成に向け、原材料・部品価格上昇分の販売価格への転嫁と合理化活動を継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「一方、国内会社の経営統合による経営効率の改善や北米事業の整理、原材料及びエネルギーコストの上昇分の販売価格への転嫁など様々な変革を実行し、より安定的に利益を稼げる構造に転換することができました。」
国内会社の経営統合、北米事業の整理、価格転嫁を実行し、収益構造の転換が進んだと説明している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社におきましては、引き続き「企業価値向上の取組み」に掲げている国内事業の抜本改革、アジア事業の拡大を図るとともに、原材料・エネルギー価格のコスト上昇に対する販売価格への転嫁及び引き続き合理化活動を図ってまいります。」
原材料・エネルギー価格上昇への販売価格転嫁と合理化活動を継続して進める方針を再確認している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社におきましては、「企業価値向上の取組み」に掲げている、北米事業の収益改善、国内事業の抜本改革、アジア事業の拡大を図るとともに、原材料・エネルギー価格のコスト上昇に対する販売価格への転嫁及び合理化活動を図ってまいります。」
北米・国内・アジアの事業施策、販売価格へのコスト転嫁、合理化活動を引き続き進める方針を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社におきましては、「企業価値向上の取組み」に掲げている、北米事業の収益改善、国内事業の抜本改革、アジア事業の拡大を図るとともに、原材料・エネルギー価格のコスト上昇に対する販売価格への転嫁及び引き続き合理化活動を図ってまいります。」
北米・国内・アジアの事業施策と、原材料・エネルギー価格上昇への販売価格転嫁、合理化活動を引き続き進める方針を示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「中長期的に国内市場の成長は鈍化が予測される一方で、お客様の海外生産へのシフトやアジアを中心とした新興国市場の成長が見込まれる中、国内だけではなく海外も視野に入れた資材調達網の再構築に取り組み、グループ全体での収益力の強化に努めてまいります。」
国内外を対象とする資材調達網の再構築とグループ全体の収益力強化を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「中長期的に国内市場の成長は鈍化が予測される一方で、お客様の海外生産へのシフトやアジアを中心とした新興国市場の成長が見込まれる中、国内だけではなく海外も視野に入れた資材調達網の再構築に取り組み、グループ全体での収益力の強化に努めてまいります。」
国内外を対象とした資材調達網の再構築を通じ、グループ全体の収益力を高める方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「一方、海外事業の拡大に伴い、海外における生産技術・品質管理体制を強化するとともに、IoTの活用など、ものづくりの強化に取り組んでまいります。」
海外の生産技術・品質管理体制、IoT活用などを通じたものづくり・グローバル競争力強化を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「顧客満足度の高い品質を追求しながら、材料比率の低減、直・間接部門の生産性向上に努め、新興国と戦える総原価の実現を目指してまいります。」
材料比率低減と直間接部門の生産性向上を通じて、総原価競争力を高める方針。