IT本部新設によるデジタル技術・データ活用の加速
FY2018に初出。11回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに43社。
- FY2025前進有価証券報告書
「ヤマハID数（2020年からの累計）：850万人（2025年）、1,060万人（2026年）、1,280万人（2027年）」
DX・顧客接点の施策が、ヤマハID、Y-Connect、Y-TRAC Rev、ロイヤルティプログラムの年度別目標として具体化した。 - FY2023達成有価証券報告書
「2023年までの実績でDX人財1,339名、ヤマハID登録者は470万人となり、どちらも目標を達成しました。」
2024年目標であったDX人財1,200名とヤマハID登録者470万人について、2023年までにDX人財1,339名、ID登録者470万人となり、双方の目標達成を記載した。 - FY2022前進有価証券報告書
「DX人財は、2024年までに1,200人創出を目指しており、実践的な教育を進めています。」
DX戦略について、2024年までにDX人財1,200人を創出する数値・期限付き目標を示し、実践的教育を開始している。 - FY2021前進有価証券報告書
「さらに、生涯を通じたヤマハファンを創造するため、DX戦略を推進し、世界中のお客様とのつながりを広げていきます。」
DXの活用範囲を業務効率化や販売活動から、世界中の顧客との継続的なつながり・ファン創造へ広げた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は売上高の増加に加え、リモートワークなどのデジタル活用による固定費や製造経費の抑制、販売金融引当費用の減少などの結果、物流費や原材料費高騰の影響を吸収し、大幅な増益となりました。」
デジタル活用がリモートワーク等による固定費・製造経費の抑制にも用いられ、コスト上昇の吸収に寄与したとの説明を継続している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は売上高の増加に加え、販売単価の増加、リモートなどのデジタル活用による固定費削減、貸倒引当金の減少などの結果、物流費や原材料費高騰の影響を吸収し、大幅な増益となりました。」
デジタル活用の範囲が、販売活動だけでなくリモート等による固定費削減にも及び、物流費・原材料費高騰の吸収に寄与したと記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「販売面では、新型コロナウイルス感染症により販売活動が制限されたことから、デジタル技術を活用したマーケティング活動をいち早く展開してきました。」
販売活動が制限される中、デジタル技術を活用したマーケティングを早期に展開し、DXの活用範囲を販売活動にも広げた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「今般の事業環境の変化により2021年度の数値目標の達成は困難と想定していますが、成長戦略と構造改革に継続して取り組み、その実現を支えるデジタルトランスフォーメーション（DX）を加速してまいります。」
中期計画の数値目標が困難な状況でも、成長戦略・構造改革を支えるDXを加速する方針を継続している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「その実現を支えるデジタルトランスフォーメーション（DX）を加速してまいります。」
中期計画の数値目標達成が困難とされる状況下で、成長戦略・構造改革を支える手段としてDXの加速を新たに明示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「安全・安心な労働環境の整備やIT基盤の刷新により生産性を高めていきます。」
IT基盤の刷新を通じて生産性を高める方針が、重要な社会課題・働き方課題の施策として継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「IT本部を新設し、最新デジタル技術やデータの戦略的活用を事業・機能横断かつグローバルに加速・推進していきます。」
経営基盤強化の施策としてIT本部を新設し、デジタル技術・データの戦略的活用を事業横断・機能横断・グローバルに進める方針を示した。