2050年までのCO2 50％削減と電動化推進
FY2018に初出。8回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2025。
- FY2025前進有価証券報告書
「企業活動における自社のGHG排出量は、2035年にカーボンニュートラルを目指します。2025年には、化石燃料を一切使用しないオール電化塗装ラインの導入を実現しました。」
2035年のScope1・2カーボンニュートラル目標に向け、2025年に化石燃料を使用しないオール電化塗装ラインを導入した。2024年度のScope1・2排出量は2010年比71.6％削減となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「企業活動における自社のCO2排出量は2010年比で74％の削減、2035年にカーボンニュートラルを目指します。また、お客さまや社員の製品使用からのCO2排出量はマルチパスウェイの方針で削減を進めます。」
2035年の自社活動カーボンニュートラル、2010年比74％削減、製品使用段階のマルチパスウェイを新中期経営計画の環境目標として明示した。2023年度のScope1・2排出量は402,658トン、削減率は67.4％だった。 - FY2023前進有価証券報告書
「2050年目標 サプライチェーン全体でカーボンニュートラル 2035年目標 Scope １、２：カーボンニュートラル達成 Scope ３：24％削減（2019年度比） 2030年目標 Scope １、２：80％削減（2010年度比） Scope ３：７％削減（2019年度比）」
2050年サプライチェーン全体のカーボンニュートラルに加え、2030年・2035年のScope1・2・3中間目標を具体化した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「2050年のカーボンニュートラルを目標とした「ヤマハ発動機グループ環境計画 2050」のうち、海外を含む自社工場における目標達成時期を2035年へと前倒ししました。」
2050年カーボンニュートラル目標のうち、海外を含む自社工場の達成時期を2035年へ前倒しした。省エネルギー・再生可能エネルギー設備を10か国以上に導入し、国内事業所でCO2フリー電力の採用も開始した。 - FY2021前進有価証券報告書
「企業活動における自社のCO2排出量の削減に向け、省エネ・再エネ設備を10ヵ国以上で導入するとともに、2022年にCO2フリー電力を国内事業所から採用していきます。」
2050年CO2排出量ゼロ目標に向け、省エネ・再エネ設備を10ヵ国以上へ導入し、2022年から国内事業所でCO2フリー電力を採用する具体的な実施計画を示した。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「特に当社の基幹事業との関係性の強い「環境・資源課題」については、2050年CO2排出量ゼロを目指し、電動化のスピードアップを進めていきます。」
2050年までのCO2排出量50％削減目標から、2050年CO2排出量ゼロへ目標水準を引き上げ、電動化のスピードアップを掲げた。 - FY2019前進有価証券報告書
「Gogoroエナジーネットワーク社により台湾国内1,500カ所以上に設置されたバッテリー交換ステーション「GoStation®」を利用できる「EC-05」の、Gogoro Inc.との共同開発。当製品は、2050年までに自社製品からのCO2排出量を2010年比で50％削減という課題を解決するための電動製品戦略に沿った、中期経営計画(2019年～2021年)における最初の製品。」
2050年までのCO2排出量50％削減目標に沿う中期計画最初の製品として、台湾でバッテリー交換網を利用する電動スクーターを共同開発した。 - FY2018初出有価証券報告書
「2050年までにCO2を50％削減することを目標に掲げています。当社は既に多くの電動製品を製造・販売していますが、いっそう電動化を推進して目標を達成します。またクリーンウォーター事業を通じて安全な水をより多くの人々に提供することも継続して取り組んでいきます。」
2050年までのCO2 50％削減という数値・期限付き目標を初めて明示し、電動化推進を主な達成手段としている。クリーンウォーター事業の継続も併記された。