システムサプライヤーを目指すマリン事業モデル
FY2016に初出。11回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2025。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025前進有価証券報告書
「従来の電動推進ユニットの「HARMO（ハルモ）」の特徴をそのままに、先進的な次世代操船制御システム「HELM MASTER EX」（ヘルムマスターEX）との統合を可能にした新型「HARMO（ハルモ）」の開発。」
マリンのシステムサプライヤー戦略が、電動推進ユニットと次世代操船制御システムを統合した新型HARMOの開発へ進展した。 - FY2024前進有価証券報告書
「統合ボートビジネスでは、これまで進めてきたマリン版CASE戦略を発展させ、次世代操船システムの導入、コネクテッド技術の活用、シェアリングシステムの提供、電動船外機の拡大など、多彩なボート体験を可能にしていきます。」
マリンのシステムサプライヤー戦略が、統合ボートビジネスとして次世代操船、コネクテッド、シェアリング、電動船外機を組み合わせる構想へ拡張された。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当社は、2023年12月26日開催の取締役会において、ドイツ Torqeedo GmbH（以下「Torqeedo社」という。)の全株式を取得し、子会社化することについて決議し、2024年１月12日付でTorqeedo社の全株式を保有するドイツDEUTZ AGと株式譲渡契約を締結、2024年４月３日付で全株式を取得しました。」
マリン版CASE・システムサプライヤー戦略について、電動船外機等を扱うTorqeedo社の全株式取得を2024年4月3日に完了し、電動領域の製品・技術・開発リソースを取り込む段階に進んだ。 - FY2023前進有価証券報告書
「CASE戦略の推進においては、マイアミボートショーへ水素エンジン船外機の開発試作機を出展しました。」
マリン版CASE戦略について、水素エンジン船外機の試作機出展により、電動化以外の次世代エネルギーへの対応も具体化した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「2024年の大型船外機の生産能力20％増強（2021年比）の計画に加え、さらに2026年までに15％増強（2024年比）します。また、ラインナップの強化として、2023年に当社最大となる450馬力の船外機を北米市場に投入します。」
マリン版CASE・システムサプライヤー戦略について、2024年の生産能力20％増強計画に加え、2026年までにさらに15％増強する計画へ拡大した。450馬力船外機の2023年北米投入も示した。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「米国のR&D機能拡充によりコネクティッド技術を活用したシステム開発を加速させ、お客様へ安全・快適なマリンライフを提供する「マリン版CASE」戦略を推進します。」
システムサプライヤー戦略を、大型船外機のラインナップ・販売比率拡大、生産能力増強、米国R&D、コネクティッド技術を含む「マリン版CASE」へ拡張した。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、豊かなマリンライフを提供すべく、新世代操船制御システム「HELM MASTER EX」を市場投入しました。初めての自社開発による完全電動式ステアリングを備えた制御システムで、マリンレジャーをもっと快適に楽しむことが可能になりました。引き続き、高収益体質の強化と持続的成長基盤の確立に取り組みながら、システムサプライヤー戦略をさらに進化させるべく、商品・技術戦略を遂行し、総合マリンビジネスを拡大していきます。」
完全電動式ステアリングを備えるHELM MASTER EXを市場投入し、システムサプライヤー戦略を商品・技術戦略と総合マリンビジネスの拡大へ進化させた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「市場の変化に迅速かつ柔軟に対応しながらボートビルダーとの関係を強化し、システムサプライヤー戦略を推進していきます。」
ボートビルダーとの関係強化を通じてシステムサプライヤー戦略を推進する方針を継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「また、北米のボート周辺機器メーカーの買収など、将来に向けてシステムサプライヤーを目指すビジネスモデルづくりを進めています。」
システムサプライヤー戦略について、北米のボート周辺機器メーカー買収や欧州でのボートビルダー買収を具体的な手段として進めている。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、未実現利益の調整影響が残ったことや、システムサプライヤー戦略に向けた研究開発費用の増加などにより減少しました。」
システムサプライヤーを目指すマリン事業モデルについて、その戦略に向けた研究開発費用の増加が具体的に記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「将来に向けて、システムサプライヤーを目指すビジネスモデルづくりを進めています。」
マリン事業で、単品販売にとどまらずシステムサプライヤーを目指すビジネスモデルを初めて明示している。