世界的な景気低迷・金融危機による需要縮小
FY2016に初出。17回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。168社中125社が悪化側に。
- FY2023顕在化有価証券報告書
「これにより、いくつかの事業・地域では適正水準を上回る在庫となりました。」
経済活動の正常化とアウトドアレジャー需要の落ち着きにより、複数の事業・地域で在庫が適正水準を上回る状況が実際に発生した。 - FY2023-Q2需要の落ち着きと地域別回復遅れ有価証券報告書
「当期の市場環境は、アウトドアレジャー需要が落ち着き、中国経済回復遅れなどもありましたが、大型船外機や二輪車需要は堅調に推移しました。」
アウトドアレジャー需要の沈静化や中国経済の回復遅れが新たな需要下押し要因として記載される一方、大型船外機・二輪車需要は堅調と説明されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社事業においては、アウトドアレジャー需要が引き続き堅調に推移する中、半導体をはじめとした部品不足の長期化、サプライチェーンの混乱などにより製品供給不足が生じました。」
需要回復は続く一方、部品不足の長期化とサプライチェーン混乱による供給不足が通期の事業運営に現れた。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「売上高は、半導体等電子部品の調達難や新型コロナウイルス感染症によるロックダウンの影響がありましたが、レジャー需要継続による先進国での船外機販売増加や、新興国の経済回復により二輪車販売が前年比で増加したことで増収となりました。」
部品調達難やロックダウンの影響が残る中、先進国の船外機販売と新興国二輪車販売が増加し、需要回復による全社増収が継続している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「売上高は、新型コロナウイルス感染症によるロックダウンの影響や半導体等電子部品の調達困難な状況がある中、先進国での船外機販売やインドネシアなど新興国での二輪車販売が堅調であったことに加え、為替の円安による効果もあり、初めて半期で１兆円を超え、過去最高となりました。」
ロックダウンや電子部品調達困難の影響は残るものの、先進国船外機と新興国二輪車の販売堅調、円安効果により半期売上高は初めて1兆円を超え、過去最高となった。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「売上高は、新型コロナウイルス感染症拡大影響からの回復により、先進国での船外機販売やインドネシアなど新興国での二輪車販売が堅調であったことを受け、増収となりました。」
感染症拡大による需要縮小局面から、先進国の船外機やインドネシア等の新興国二輪車販売が堅調となり、全社売上高は前年同期比8.5％増加した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「売上高は、半導体をはじめとした部品供給不足を受けた生産減少などの影響を受けたものの、販売台数や販売単価の増加により、全社では増収となりました。」
部品供給不足による生産減少が残る一方、販売台数・販売単価の増加により全社では増収となり、需要回復局面が継続している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「売上高は、前年３月から新型コロナウイルス感染症が全世界に拡大し、販売台数や生産が減少しましたが、当期は、その影響が緩和し全事業で需要が回復したため、増収となりました。」
感染症拡大による販売台数・生産減少の影響が緩和し、全事業で需要が回復したことにより、売上高は前年同期比34.2％増加した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「売上高は、昨年３月から顕在化した新型コロナウイルス感染症拡大影響からの回復、北米などの先進国でパーソナルコミューターやアウトドア・ファミリーレジャー需要の増加、新興国二輪車市場の回復、昨年から続く中国での設備投資の回復などの影響を受けて、増収となりました。」
感染症拡大による需要縮小が続いていた局面から、先進国のレジャー需要、新興国二輪車市場、中国の設備投資が回復し、売上高は前年同期比12.2％増加した。 - FY2020通期減収減益と下期回復の併存有価証券報告書
「当連結会計年度においては、前年から続いている米中貿易摩擦に加え、年初に発生した新型コロナウイルス感染症が世界各国へ広がり、経済にも深刻な影響を及ぼしました。当社グループにおいても、依然として業績に影響を受けておりますが、第２四半期（４月-６月）を底に回復基調となっています。」
感染症等による通期の売上高・営業利益の減少が残る一方、第2四半期を底に回復基調となり、第4四半期は営業利益が前年同期比64.5％増加した。 - FY2020-Q3第3四半期に回復段階へ移行・累計影響継続有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間の業績は、売上高3,816億円（同297億円・7.2％減少）、営業利益373億円（同63億円・20.4％増加）となり、上期の新型コロナウイルス感染症のマイナス影響を挽回する段階に移っています。」
第3四半期会計期間では営業利益が前年同期比20.4％増加し、上期影響の挽回段階と説明された一方、9か月累計では売上高15.8％減、営業利益43.6％減となっている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「売上高は、３月から新型コロナウイルス感染症の影響を大きく受け、ランドモビリティ事業、マリン事業の販売台数減少により減収となりました。」
感染症による需要・販売縮小の影響が第1四半期の一部期間から上期全体へ広がり、ランドモビリティとマリンの販売台数減少および全体減収として現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「売上高は、３月から新型コロナウイルス感染症の影響を大きく受け、ランドモビリティ事業、マリン事業の販売台数減少により減収となりました。」
世界的な感染症拡大に伴う需要・販売の縮小が、ランドモビリティ及びマリン事業の販売台数減少と減収として実際に現れた。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社グループは、世界中の数多くの国又は地域において事業を展開しています。これらの市場の長期にわたる景気低迷及び金融危機など経済情勢の急変で需要が縮小した場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
世界経済の成長率低下や新興国の景気減速が記載され、世界市場の需要縮小リスクが継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、世界中の数多くの国又は地域において事業を展開しています。これらの市場の長期にわたる景気低迷及び金融危機など経済情勢の急変で需要が縮小した場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
世界各地の景気低迷、金融危機、経済情勢の急変による需要縮小リスクを引き続き記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「一方、新興国では一部地域で景気低迷が続きました。」
新興国の一部地域で景気低迷が続くとの経済環境認識が継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、世界中の数多くの国又は地域において事業を展開しています。これらの市場の長期にわたる景気低迷及び金融危機など経済情勢の急変で需要が縮小した場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
世界各地の市場における長期的な景気低迷、金融危機、経済情勢急変による需要縮小をリスクとして記載している。