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ヤマハ発動機(7272)・施策前進

船外機の増産によるマリン事業の販売拡大

FY2018-Q3に初出。20回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2023。

20記載
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動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2020-Q1 – FY2020前進FY2022 – FY20232018: 12019: 420192020: 420202021: 420212022: 320222023: 320232024: 12024
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船外機の増産によるマリン事業拡大2社が書いているテーマ・逆風0社・追い風2社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2023前進有価証券報告書

    「2024年の大型船外機の生産能力20%増強(2021年比)の計画に加え、さらに2026年までに15%増強(2024年比)します。また、ラインナップ強化のため、2024年春に350馬力の船外機を北米市場に投入します。」

    大型船外機の生産能力増強計画を継続し、2024年春の350馬力モデル投入計画を示した。
  2. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「ウォータービークルでは、強い需要が継続したことに加え、米国工場の生産効率が改善し、販売台数が増加しました。円安によるプラス効果もあり、マリン事業全体で増収・増益となりました。」

    マリン事業では米国工場の生産効率改善によりウォータービークル販売が増加し、北米大型船外機販売の増加もあって増収・増益となった。
  3. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「当社は、米国向けの海上輸送及び米国国内の輸送課題が改善したことで出荷が進み、販売台数が増加しました。ウォータービークルでは、米国工場の生産課題解消により、販売台数が増加しました。円安によるプラス効果もあり、マリン事業全体で増収・増益となりました。」

    マリン事業では米国向け海上輸送・国内輸送課題と米国工場の生産課題が改善し、船外機・ウォータービークルの販売台数増加と増収・増益に結び付いた。
  4. FY2022引き上げ有価証券報告書

    「2024年の大型船外機の生産能力20%増強(2021年比)の計画に加え、さらに2026年までに15%増強(2024年比)します。また、ラインナップの強化として、2023年に当社最大となる450馬力の船外機を北米市場に投入します。」

    大型船外機の生産能力増強について、2024年までの20%増強計画に加えて2026年までの追加15%増強を示した。450馬力のF450Aを2023年に北米投入する計画も具体化した。
  5. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「アウトドアブームは依然続いており、船外機需要は先進国で堅調に推移しました。日本から米国への安定した船積みが継続し、当社も販売台数が増加しました。」

    マリン事業では先進国の船外機需要が堅調に推移し、日本から米国への安定した船積みと販売台数増加が続いている。
  6. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「アウトドアブームが継続しており、船外機市場では、すべての馬力帯で需要が堅調に推移しました。当社も、日本から米国向けの船積みが改善したことで出荷が進み、販売台数が増加しました。ウォータービークルでは、年初から部品等の供給不足により生産遅れが発生しており、当第2四半期連結会計期間で一定の回復があったものの、生産・販売台数ともに減少しました。マリン事業全体では、円安効果もあり増収・増益となりました。」

    日本から米国向けの船積み改善により船外機の出荷・販売台数が増加し、マリン事業は増収・増益となった。一方、ウォータービークルでは部品供給不足による生産遅れと販売減少が残っている。
  7. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「船外機では、船腹やコンテナ不足による船積み遅れは継続していますが、生産・供給課題への対応により100馬力以上のモデルの販売が増加しました。」

    船腹・コンテナ不足による船積み遅れが続く中、生産・供給課題への対応により100馬力以上の船外機販売が増加し、マリン事業の増収・増益に寄与した。
  8. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「船外機では、先進国での大型モデル需要が堅調に推移し、新興国での需要も回復しました。世界的なコンテナ不足による船積み遅れの影響はありますが、生産台数の増加により供給量が改善し、販売台数が増加しました。」

    コンテナ不足による船積み遅れが残る中でも、生産台数増加による供給量改善と販売台数増加が続いている。
  9. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「船外機では、世界的なコンテナ不足による船積み遅れの影響はありますが、生産台数の増加により供給量が改善し、販売台数が増加しました。」

    コンテナ不足による船積み遅れが続く中、生産台数の増加によって供給量が改善し、船外機の販売台数が増加した。
  10. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「売上高975億円(前年同期比68億円・7.4%増加)、営業利益193億円(同38億円・24.3%増加)となりました。アウトドア・ファミリーレジャー活況に伴い、北米・欧州での船外機需要は堅調に増えています。一方で、年初は世界的なコンテナ不足による船積み遅れや出荷保留の影響を大きく受けましたが、生産台数増加による供給強化に加え、前年は生産調整を行ったため、販売台数は増加しました。また、部品販売も堅調に推移した結果、増収・増益となりました。」

    マリン事業では、コンテナ不足による船積み遅れ・出荷保留があった一方、生産台数増加による供給強化と前年の生産調整の反動により販売台数が増加し、売上高975億円、営業利益193億円となった。
  11. FY2020下期販売回復と通期影響の残存有価証券報告書

    「ロックダウン解除後は、アウトドア需要の急増により、船外機・ウォータービークルの需要が増加したことに加え、工場操業停止後に生産稼働率を引き上げたことにより、下期の北米・欧州向けの船外機の販売台数は増加しました。コロナ禍でも大型船外機の販売拡大は継続しているものの、通期では上期の影響を挽回することができず事業全体では減収・減益となりました。」

    下期には北米・欧州向け船外機の販売が回復し大型船外機の拡大も続いたが、上期の生産・販売停止影響を通期では挽回できず、マリン事業は減収・減益となった。
  12. FY2020-Q3需要急回復に対する供給不足有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症の影響を受けた、北米のボートビルダーの操業停止やディーラーの休業により販売台数が減少しました。また、本社工場や米国工場を一定期間操業停止したことで、総需要の急回復に対しての供給が追い付かず、減収・減益となりました。」

    マリン事業では北米のボートビルダー・ディーラーや自社工場の停止が続き、総需要が急回復する中で供給不足となった。
  13. FY2020-Q2生産調整・操業停止影響の拡大有価証券報告書

    「第1四半期の船外機の生産調整に加え、第2四半期に新型コロナウイルス感染症の影響を受けた北米のボートビルダーの操業停止やディーラーの休業、米国工場の操業停止により、船外機、ウォータービークルの販売台数が減少しました。また、本社工場も在庫調整のため一定期間操業停止したことにより、減収・減益となりました。」

    船外機の第1四半期の生産調整に加え、第2四半期には北米ボートビルダー、ディーラー、米国工場、本社工場の停止・休業が重なり、船外機・ウォータービークルの販売減少と減収減益につながった。
  14. FY2020-Q1生産調整・感染症影響による販売減少有価証券報告書

    「船外機の生産調整による利益率低下に加え、3月から顕在化した新型コロナウイルス感染症の影響により船外機の販売台数が減少し、減収・減益となりました。」

    船外機の増産効果による販売拡大の流れに対し、生産調整による利益率低下と感染症による販売台数減少が発生し、マリン事業は減収・減益となった。
  15. FY2019前進有価証券報告書

    「ランドモビリティ事業では、二輪車の海外での新商品、フィリピンの生産能力増強、国内での研究開発等に363億円。マリン事業では、船外機を中心とした国内生産能力増強、生産設備の老朽化更新等に117億円の投資を実施しました。」

    船外機を中心とした国内生産能力増強に117億円を投資し、大型船外機の需要・販売増加に対応する生産基盤強化を進めた。
  16. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「大型船外機の増産効果により、北米、欧州で200馬力を超えるハイエンドモデルの販売台数が増加しました。また、ウォータービークル及びスポーツボートの販売好調により、為替差損を吸収し、増収・増益となりました。」

    大型船外機の増産効果が継続し、北米・欧州で200馬力超のハイエンドモデルの販売増加とマリン事業の増収・増益に寄与した。
  17. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「北米と欧州での大型船外機、ウォータービークル、スポーツボートの販売台数が増加し、増収・増益となりました。」

    マリン事業では大型船外機、ウォータービークル、スポーツボートの販売増加による増収・増益が続いている。
  18. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「大型船外機の増産が本格化し、増収・増益となりました。」

    マリン事業では大型船外機の増産が本格化し、販売拡大と増収・増益に結び付いた。
  19. FY2018前進有価証券報告書

    「販売台数は、船外機・ウォータービークル・スポーツボートで増加しました。更に、北米での大型船外機の販売台数増加による商品ミックスの改善もあり、増収・増益となりました。船外機の需要の伸びに柔軟に対応できるようグローバル生産レイアウトの見直しなどを含む生産能力の向上を進めています。」

    船外機等の販売増加と北米大型船外機による商品ミックス改善が通期の増収・増益として現れ、需要増に対応するグローバル生産レイアウト見直し・生産能力向上も具体的な施策として示された。
  20. FY2018-Q3初出有価証券報告書

    「船外機の増産効果が出始めたことや、ウォータービークル及びスポーツボートの販売好調により、増収・増益となりました。」

    船外機の増産効果が出始め、ウォータービークル・スポーツボートの販売好調とともにマリン事業の増収・増益に寄与したと初めて記載している。
一緒に動いた変遷

「インドネシア・ブラジルなど新興国市場の低迷」は、この変遷が動いた20回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

765444★123456
  1. ★この変遷
  2. 1インドネシア・ブラジルなど新興国市場の低迷7回
  3. 2安定的財務基盤と株主還元を両立する配当方針6回
  4. 3先進国二輪車の総需要減少・欧州天候不順5回
  5. 4「モノ」から「コト」への新事業探索と提携・投資・M&A4回
  6. 5第2四半期連結累計期間の各利益過去最高4回
  7. 6円高・為替変動による業績への影響4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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