ヤマハ発動機（7272）・目標達成
2022年～2024年新中期経営計画：売上高2.2兆円・利益率等の目標
FY2021に初出。5回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2024。
5記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
複数財務指標による資本効率・財務基盤・株主還元目標142社が書いているテーマ・逆風2社・追い風160社
直近の記載が「達成」なのは、ほかに4社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている142社のうち14社を表示しています。上の文は142社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024達成有価証券報告書
「財務体質については、ROEは9.7％（前期比5.9ポイント減少）、ROICは5.4％（同3.7ポイント減少）、ROAは6.8％（同3.5ポイント減少）となりましたが、中期経営計画期間累計目標はいずれも達成しました。」
2022年～2024年中期経営計画について、最終年度の単年度指標は低下したものの、ROE・ROIC・ROAの中期経営計画期間累計目標を達成したと記載した。 - FY2023前進有価証券報告書
「中期経営計画２年間の実績として、目標である成長性・収益性の各指標は達成しており、最終年度である2024年の計画でも達成の見込みです。」
2022年～2024年中期経営計画について、2年間の成長性・収益性指標が目標達成となり、最終年度も達成見込みと記載した。一方、新規事業は売上高の十分な創出には至っていない。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当期は、現中期経営計画で掲げているポートフォリオ経営の取り組みが進みました。事業構造改革の進捗として、パワープロダクツ事業の事業譲渡契約締結（注）に加えて、スノーモビル事業及びプール事業からの撤退を決定しました。また、新規事業・成長事業の開発力強化のため、連結子会社ヤマハモーターエレクトロニクス株式会社との合併について検討を開始しました。」
2022年～2024年中期経営計画のポートフォリオ経営について、パワープロダクツ事業の譲渡契約締結、スノーモビル・プール事業からの撤退決定、ヤマハモーターエレクトロニクスとの合併検討開始という具体的な進展を示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社は、今中期経営計画(2022年～2024年)より、将来に向けて各事業に経営資源を適正に配分するポートフォリオマネジメントを実装しました。初年度の実績としては、成長性・収益性・効率性の財務指標は目標値を達成しました。」
2022年～2024年中期経営計画の初年度について、ポートフォリオマネジメントを実装し、成長性・収益性・効率性の財務指標が目標値を達成したと記載した。コア事業は順調に進捗し、成長事業は上海ロックダウン等で成長率が鈍化、新規事業は正式サービス開始や自動化実証へ進んだ。 - FY2021初出有価証券報告書
「2024年度の売上高2.2兆円以上（年平均売上高成長率７％以上）、３年平均営業利益率９％以上を目指します。「効率性」については、資本コスト以上のリターンを継続的に創出し、ROE15％水準、ROIC９％水準、ROA10％水準（いずれも３年平均）を目標とします。コア事業・戦略事業・基盤構築に4,800億円の資源を配分するとともに、株主還元は自社株買いも含め総還元性向40％（中期経営計画期間累計）とします。」
2022年から始まる新中期経営計画について、2024年度の売上高2.2兆円以上、年平均売上高成長率7％以上、3年平均営業利益率9％以上、ROE15％・ROIC9％・ROA10％を目標とした。コア・戦略事業等に4,800億円を配分し、総還元性向40％を目安とする資源配分も示した。