生産技術本部新設による生産性・品質向上
FY2018に初出。7回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において、合計1,266億円の投資を実施しました。ランドモビリティ事業では、生産設備の更新、二輪車の新商品、生産体制改善、研究開発等に819億円。マリン事業では、船外機を中心とした新商品、生産設備の更新等に299億円。ロボティクス事業では、サーフェスマウンター、産業用ロボットの生産能力増強等に71億円。」
投資実績は合計1,266億円となり、ランドモビリティ819億円、マリン299億円、ロボティクス71億円を投じた。生産設備更新、生産体制改善、研究開発、生産能力増強への投資が継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において、合計1,041億円の投資を実施しました。」
設備投資は前年度の882億円から1,041億円へ増加した。ランドモビリティ673億円、マリン211億円、ロボティクス96億円、その他61億円を実施し、2024年も1,000億円を計画している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「前年に新型コロナウイルス感染症拡大で悪化した米国工場の生産効率改善に加え、円安によるプラス効果もあり、増収・増益となりました。」
生産性向上について、米国工場の生産効率改善がRV事業の増収・増益に寄与したと記載している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「原材料や人件費などのコストが上昇しましたが、米国工場の生産課題解消により生産効率が改善したことに加え、円安によるプラス効果もあり、増収・増益となりました。」
生産性向上の取り組みについて、米国工場の生産課題解消と生産効率改善が実績として記載されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「ランドモビリティ事業では、生産設備の更新、二輪車の新商品、生産体制改善、研究開発等に568億円。マリン事業では、船外機を中心とした新商品、生産設備の更新等に183億円。ロボティクス事業では、サーフェスマウンター、産業用ロボットの研究開発、工場増築や産業用無人ヘリコプターの新商品等に79億円の投資を実施しました。」
生産設備更新、生産体制改善、研究開発、ロボティクス工場増築等を含め、2022年度に合計882億円の投資を実施した。 - FY2021前進有価証券報告書
「ランドモビリティ事業では、本社生産体制改善、生産設備の更新、二輪車の海外での新商品、台湾の工場集約等に458億円。」
生産性・品質向上に向けた生産体制改善、設備更新、海外新商品、台湾工場集約等にランドモビリティだけで458億円を投資した。 - FY2018初出有価証券報告書
「また、生産技術本部を新設し、工法・材料・設備等の技術開発を強化するとともに、知能化技術・ビッグデータ解析技術を導入することで、生産性や品質のレベルを一段高く進化させていきます。」
生産技術本部を新設し、工法・材料・設備の技術開発に加え、知能化技術・ビッグデータ解析の導入による生産性・品質向上を進める施策を初めて明示した。