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ヤマハ発動機(7272)・施策再定義

新中期経営計画に対応した報告セグメント再編

FY2019-Q1に初出。8回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2026-H1。

8記載
8年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2020-Q1 – FY2025-H12019: 320192020: 220202021: 020212022: 020222023: 020232024: 020242025: 220252026: 12026
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第四次中期経営計画に伴う報告セグメント再編と利益指標変更12社が書いているテーマ・逆風0社・追い風2社

ヤマハ発動機がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。6社中3社が悪化側に。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1再定義有価証券報告書

    「当社は、2026年1月1日付の組織変更において、産業用無人航空機事業の事業拡大を目的に、当該事業を行うUMS事業推進部を、「ロボティクス」事業を管轄するソリューション事業本部から、新事業開発統括部の配下に移管しました。この組織再編に合わせて、当中間連結会計期間より、従来「ロボティクス」セグメントに含めていた「産業用無人ヘリコプター」等に係る業績は、新事業開発に係る損益を含む「その他」に含めることとしました。」

    産業用無人航空機事業をロボティクス管轄から新事業開発統括部へ移管し、産業用無人ヘリコプター等の業績をロボティクスからその他へ組み替えた。
  2. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「当社は、2024年12月20日開催の取締役会において、長期的な成長のための基盤革新、米国がメインマーケットである事業の集約によるシナジー効果を目的に、2025年1月1日付で「アウトドアランドビークル事業本部」を新設する組織変更を決議しました。この組織変更に伴い、当中間連結会計期間より、「ランドモビリティ」に含めていた「四輪バギー」、「レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル」及び「その他」に含めていた「ゴルフカー」を「アウトドアランドビークル」に報告セグメントを変更しました。」

    2025年1月1日付の組織変更により、四輪バギー、ROV、ゴルフカーをアウトドアランドビークルとして独立した報告セグメントに集約し、米国中心の事業シナジーを経営管理・開示に反映した。
  3. FY2024前進有価証券報告書

    「この組織変更に伴い、翌連結会計年度より、「ランドモビリティ」に含めていた「四輪バギー」、「レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル」及び「その他」に含めていた「ゴルフカー」を「アウトドアランドビークル」に報告セグメントを変更します。」

    翌年度から四輪バギー・ROV・ゴルフカーをアウトドアランドビークルとして独立区分化し、米国を主市場とする事業の集約とシナジー創出を経営管理・開示上も反映する。
  4. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「当社は、電動化を含めた最新自動車関連技術に関する開発の加速および開発リソース配分の最適化を目的に、2020年1月1日付で組織変更を行いました。これに伴い、当第1四半期連結会計期間より、経営管理区分の見直しを行い、従来「その他」に含まれていた自動車用エンジン及び自動車用コンポーネントに係る収益等は、「ランドモビリティ」及び「マリン」に分割・集約しています。」

    最新自動車関連技術の開発加速と開発リソース配分の最適化を目的に組織変更を実施し、自動車用エンジン・コンポーネントをランドモビリティ及びマリンへ分割・集約した。
  5. FY2019再掲有価証券報告書

    「今回の報告セグメントの変更は、新中期経営計画の達成に向けた重点施策-ランドモビリティ「モビリティ新時代化に対応する事業基盤構築」、マリン「高収益体質の強化と持続的成長基盤の確立」、ロボティクス「事業規模・事業領域の拡大と収益力の強化」-の遂行、及び米国・豪州・ブラジル等に続くフランスでの金融子会社設立など金融サービス事業の拡大に伴う経営管理区分の見直しによるものです。」

    ランドモビリティ、マリン、ロボティクス、金融サービスの4報告セグメントを、新中期経営計画と金融サービスの地域拡大に対応する経営管理区分として継続適用している。
  6. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「第2四半期連結会計期間に、新川及びその子会社アピックヤマダ並びにそれらの子会社を新たに連結の範囲に含めたことにより、当第3四半期連結会計期間末の「ロボティクス」のセグメント資産が32,474百万円増加しています。」

    新川・アピックヤマダ等の連結により、ロボティクスのセグメント資産が324億74百万円増加した。新中期経営計画に対応したロボティクスへの事業集約・規模拡大が財務情報にも反映されている。
  7. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「第1四半期連結会計期間より、報告セグメントを従来の「二輪車」「マリン」「特機」「産業用機械・ロボット」から「ランドモビリティ」「マリン」「ロボティクス」「金融サービス」に変更しました。」

    2019年からの新中期経営計画に対応した報告セグメント再編を継続して適用している。新川及びアピックヤマダの取得により、ロボティクスのセグメント資産が370億65百万円増加した。
  8. FY2019-Q1初出有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間より、報告セグメントを従来の「二輪車」「マリン」「特機」「産業用機械・ロボット」から「ランドモビリティ」「マリン」「ロボティクス」「金融サービス」に変更しました。」

    2019年~2021年新中期経営計画の重点施策と金融サービス事業の拡大に対応し、従来の事業区分をランドモビリティ、マリン、ロボティクス、金融サービスへ再編した。二輪車・特機・電動アシスト自転車をランドモビリティに、産業用無人ヘリコプターをロボティクスに集約し、金融サービスを独立した報告セグメントとしている。
一緒に動いた変遷

「メディカル機器・ドローンの事業化」は、この変遷が動いた8回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

322222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1メディカル機器・ドローンの事業化3回
  3. 2既存事業を支援する金融ビジネスの拡大2回
  4. 3特定供給業者への原材料・部品調達依存2回
  5. 4OLV事業の統合と北米シナジー・次世代プラットフォーム開発2回
  6. 5先進国二輪車の総需要減少・欧州天候不順2回
  7. 6将来成長に向けた研究開発・新技術・新商品への投資2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ヤマハ発動機の次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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