ステークホルダー、地域・社会、環境との調和
FY2016に初出。9回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2025。
ヤマハ発動機がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。48社中19社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに27社。
- FY2025再定義有価証券報告書
「この新しい価値を創出するための課題となる「イノベーション」「カーボンニュートラル」「安全・安心」をマテリアリティに特定し、活動を推進・進捗していきます。」
従来のマテリアリティ整理を、2025年からの中期経営計画における価値創造ストーリーと結び付け、イノベーション、カーボンニュートラル、安全・安心の3課題へ再定義した。 - FY2024前進有価証券報告書
「■環境計画 新中期経営計画における環境計画は、「気候変動」「資源循環」「生物多様性」の３つの柱で構成されています。」
サステナビリティの環境領域を、気候変動、資源循環、生物多様性の3本柱として新中期経営計画に組み込み、CO2、再生可能エネルギー、サステナブル原材料、自然由来素材等の目標を整理した。 - FY2023前進有価証券報告書
「また2023年は、目標をより具体的に表現し、人権に関わるKPIを新たに設定するなど、全体を通して見直しを行っています。」
サステナビリティ課題を「環境・資源」「交通・産業」「人材活躍推進」の3課題に再構成した上で、2023年には目標表現の具体化と人権KPIの新設を行った。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「また、新中期経営計画では、サステナビリティを新たな柱として加え、カーボンニュートラルを中心とした持続的な社会への貢献と、人とつながる、伸びやかな企業の実現に取組み、社会的価値を創出していきます。」
従来のマテリアリティ整理から、新中期経営計画におけるサステナビリティを新たな柱とする位置付けへ広がった。 - FY2020再定義有価証券報告書
「「イノベーション課題」、「人材活躍推進課題」を基盤となる課題として捉え、長期ビジョンの３つの注力領域への取り組みを通じて、「環境・資源課題」、「交通・教育・産業課題」に対応していきます。」
4つのマテリアリティを、イノベーション・人材活躍推進を基盤課題、環境・資源および交通・教育・産業を対応課題とする構造に整理し、長期ビジョンとの関係を明示した。 - FY2019前進有価証券報告書
「SDGsやThe Global Risks Reportから抽出した幅広い社会課題のうち、当社の経営資源の利用・調達に重大な影響を与える課題やその解決が当社の企業価値向上に大きく貢献する重要課題（マテリアリティ）を４つに特定しました。」
社会課題を環境・資源、交通・教育・産業、イノベーション、働き方の4つのマテリアリティに特定し、各課題への施策を整理した。 - FY2018前進有価証券報告書
「特に知的技術や高度な制御技術を活用した新たなモビリティ開発の促進や、ロボティクス技術を活用した農業・医療分野へのソリューション提供を、他社との協業を進めながらスピーディに行ってまいります。」
ステークホルダー、地域・社会、環境との調和という方針の下で、知的技術・制御技術を使ったモビリティ、農業・医療向けロボティクス、他社協業という具体的な社会課題対応が追加された。 - FY2017前進有価証券報告書
「また、2017年より「国連グローバル・コンパクト」に参加しました。今後も市場国や地域の社会課題解決に向けた取組みを実践していきます。」
ステークホルダー、地域・社会、環境との調和に関する取り組みとして、2017年から国連グローバル・コンパクトへの参加を開始した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、お客様、株主・投資家、従業員、取引先などのステークホルダー、地域・社会や地球環境と調和して責任を果たしながら成長する企業でありたいと考えています。」
事業成長を、ステークホルダー、地域・社会、地球環境との調和および責任遂行と一体で捉える方針を示している。