「強い事業構造を創る」取り組み
FY2016に初出。34回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-08-05。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。48社中8社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに25社。
- 2026-08-05再掲決算説明資料
「車両販売収益強化、コスト改革、バリューチェーン収益拡大を着実に進め、利益創出につなげる」
コスト改革を今後の取り組みとして継続掲示したが、2,000億円規模の目標額や達成実績の更新はない。 - FY2026引き上げ有価証券報告書
「まず、米国関税措置の影響を打ち返すべく、2,000億円規模のコスト低減に向けた「原価維新20-30」プロジェクトを始動しました。」
強い事業構造・収益構造の改革を、米国関税への対応を含む2,000億円規模のコスト低減、超効率生産、商品ラインアップ拡充、2030年代前半の世界販売120万台規模へ具体化した。 - FY2026-H1増収下で営業利益が大幅減益有価証券報告書
「米国の追加関税の影響、研究開発費の増加および原材料価格の上昇などにより、営業利益は1,027億円と前年同期比1,193億円（53.8％）の減益となりました。」
売上収益は前年同期比5.3％増となった一方、米国の追加関税、研究開発費および原材料価格の上昇により営業利益は53.8％減少し、収益構造に下押し要因が現れた。 - FY2025前進有価証券報告書
「国内では2024年秋に北本工場において、ストロングハイブリッドシステムの基幹ユニットとなるトランスアクスルの生産を当初予定通りに開始しました。」
事業構造・生産体制の刷新について、北本工場での次世代e-BOXER基幹ユニットの生産開始という具体的な進展を示した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間の売上収益は、販売奨励金の増加および自動車売上台数の減少などがあったものの、為替変動による増収効果および価格改定などにより、２兆2,662億円と前年同期比527億円（2.4％）の増収となりました。また、上記の理由により、営業利益は2,220億円と前年同期比362億円（19.5％）の増益」
販売奨励金の増加と自動車販売台数の減少があった一方、為替変動による増収効果と価格改定により、上期の売上収益は2.4％増、営業利益は19.5％増となった。数量成長に依存しない収益改善の実績を示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「このチャレンジを2028年までにやり切ります。」
強い事業構造・構造改革のテーマを、国内外工場再編、開発プロセス・商品企画の刷新、BEVへの資源集中と結び付け、開発手番・部品点数・生産工程の半減を目指す2028年計画へ具体化した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「生産および調達などにおける各種取り組みを継続してきたことにより、当第３四半期連結累計期間の国内の生産台数は49.1万台と前年同期比3.3万台（7.3％）の増加、海外の生産台数は26.6万台と前年同期比5.2万台（24.3％）の増加となりました。以上の結果、国内と海外の生産台数の合計は75.7万台と前年同期比8.5万台（12.7％）の増加となりました。」
生産・調達に関する取り組みを継続した結果、国内外の累計生産台数が75.7万台、前年同期比12.7％増となった。 - FY2024-Q2再定義有価証券報告書
「このチャレンジを「2028年までの今後５年間でやり切る」ということが新体制の決意です。」
従来の強い事業構造・構造改革のテーマを、新経営体制の「モノづくり革新」として2028年までの5年間で実行する計画に再整理した。開発手番、部品点数、生産工程をそれぞれ半減する目標も示している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上収益は、自動車売上台数の増加および為替変動による増収効果などにより、１兆821億円と前年同期比2,480億円（29.7％）の増収となりました。利益面についても、原材料価格の上昇および諸経費等の増加などがあったものの、自動車売上台数の増加および為替変動による増益効果により、営業利益は845億円と前年同期比475億円（128.4％）の増益」
自動車売上台数の増加と為替効果により、第1四半期の売上収益が29.7％、営業利益が128.4％増加し、収益構造の改善実績が数値で示された。 - FY2023前進有価証券報告書
「自動車売上台数の増加、価格政策および売上構成の改善ならびに為替変動による増収効果により３兆7,745億円と前連結会計年度に比べ１兆299億円（37.5％）の増収となりました。」「営業利益は2,675億円と前連結会計年度に比べ1,770億円（195.7％）の増益となりました。」
価格政策、売上構成の改善、販売台数増加等により、通期で大幅な増収増益となり、収益構造の改善実績が具体的に示された。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「半導体の供給不足等による生産制約のリスクは依然として残るものの、柔軟に生産計画を調整するなど影響の最小化に努めたことにより、当第３四半期連結累計期間における生産台数は前年同期比12.2万台（22.2％）の増加となりました。」
供給制約が残る中でも、生産計画の柔軟な調整により自動車生産台数が前年同期比22.2％増加した。収益面でも営業利益は前年同期比176.9％増となり、事業基盤・収益構造の改善実績が数値で示された。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上収益は、為替変動による増収効果、自動車売上台数の増加、価格政策および売上構成の改善ならびに販売奨励金の抑制等により、１兆7,509億円と前年同期比4,092億円（30.5％）の増収となりました。利益面についても、原材料価格の高騰および為替変動の影響を含む諸経費等の増加があったものの、売上収益の増加により、営業利益は1,104億円と前年同期比560億円（102.8％）の増益、税引前四半期利益は1,204億円と前年同期比592億円（96.8％）の増益となりました。」
価格政策、売上構成の改善、販売奨励金の抑制などを背景に、上期の売上収益が30.5％増、営業利益が102.8％増となり、収益構造の改善実績がさらに数値化された。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上収益は、自動車売上台数の増加および為替変動による増収効果等により、8,341億円と前年同期比1,989億円（31.3％）の増収となりました。利益面についても、原材料価格の高騰および諸経費等の増加があったものの、為替変動による増益効果および自動車売上台数の増加等により、営業利益は370億円と前年同期比74億円（25.2％）の増益」
原材料価格の高騰や諸経費増加がある中、自動車売上台数の増加と為替変動による効果により、売上収益が31.3％、営業利益が25.2％増加した。 - FY2022前進有価証券報告書
「加えて、「新人事制度」や「公募型ジョブローテーション」も導入し、従業員が自らのキャリアビジョンを実現するためにチャレンジできる仕組みも整えてきました。」
組織風土改革を、個の成長・エンゲージメントの方針に加え、新人事制度と公募型ジョブローテーションの導入へ具体化した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上収益は、新型コロナウイルス感染症の影響が大きかった前年より自動車売上台数が増加したこと等により、１兆3,417億円と前年同期比1,233億円（10.1％）の増収となりました。利益面についても、自動車売上台数の増加や販売奨励金の抑制等により、営業利益は545億円と前年同期比238億円（77.9％）の増益となりました。」
自動車売上台数の増加と販売奨励金の抑制等により、上期の売上収益が10.1％増、営業利益が77.9％増となり、収益構造の改善実績を数値で示した。一方、半導体・部品供給制約による生産調整は継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上収益は、自動車売上台数の増加等により6,352億円と前年同期比1,782億円（39.0％）の増収となりました。利益面についても、自動車売上台数の増加等により営業利益は295億円と前年同期比452億円の増益」
自動車売上台数の増加等を背景に、売上収益が前年同期比39.0％増、営業利益が452億円増となり、前年度第1四半期の営業損失から営業黒字へ回復した。 - FY2021前進有価証券報告書
「今後は、個の成長を促し、業務のアウトプットの向上につなげることを通して、従業員一人ひとりに自らの成長や働き甲斐を実感させ、従業員とのエンゲージメントを高めるフェーズに移行していきます。Withコロナ時代の新たな働き方にも柔軟に対応しつつ、デジタル技術やスキルアップのための人財投資も積極的に実行していきます。組織風土についても、単に「風通しの良い」だけでなく「チャレンジする風土」に変えるべく、2021年度より新人事制度を導入しました。」
「強い事業構造を創る」からSTEPの組織風土改革へ再整理されたテーマについて、個の成長・エンゲージメント・人財投資を重視する段階へ移行し、2021年度から新人事制度を導入した。 - FY2021-Q3費用圧縮継続も累計減益有価証券報告書
「利益面につきましては、販売管理費の圧縮や保証修理費の減少により諸経費等が減少したものの、自動車売上台数の減少により、営業利益は983億円と前年同期比544億円（35.6％）の減益、税引前四半期利益は1,057億円と前年同期比475億円（31.0％）の減益となりました。」
販売管理費の圧縮や保証修理費の減少は続いたが、自動車売上台数の減少を吸収できず、営業利益は前年同期比35.6％減となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、販売管理費の圧縮や保証修理費の減少により諸経費等が減少したものの、自動車売上台数の減少により、営業利益は306億円と前年同期比642億円（67.7％）の減益、税引前四半期利益は361億円と前年同期比570億円（61.2％）の減益となりました。」
構造改革・収益構造改善に関連して、販売管理費の圧縮と保証修理費の減少により諸経費等が減少した。一方、自動車売上台数の減少により営業利益は前年同期比67.7％減となった。 - FY2020感染症を契機に構造改革を具体化有価証券報告書
「今後の先行きは不透明ではありますが、これを好機と捉え様々な領域での構造改革を実行してまいります。具体的には、働き方改革の実践による業務効率の向上を図るとともに、従業員の意欲・能力の向上につながる施策をこれまでの対応で得た知見も活かしつつ果断に実行していくこと、また固定費構造の改革、投資の選択と集中をさらに推進し、強靭な事業基盤と収益構造を構築することに取り組んでまいります。」
従来の「強い事業構造を創る」という方向性を、新型コロナウイルス感染症を契機とした働き方、固定費、投資配分、収益構造の改革へ具体化している。 - FY2020-Q3営業利益が減益に転じた有価証券報告書
「利益面につきましては、自動車売上台数の増加及び販売奨励金の抑制による増益影響があったものの、為替変動などにより、営業利益は1,527億円と前年同期比30億円（1.9％）の減益、税引前四半期利益は1,532億円と前年同期比45億円（2.9％）の減益となりました。」
販売台数の増加や販売奨励金の抑制による増益効果があった一方、為替変動などにより営業利益は前年同期比1.9％減となり、前四半期までの増益基調から減益に転じた。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、自動車売上台数の増加及び販売奨励金の抑制、諸経費等ならびに研究開発費の減少などにより、営業利益は948億円と前年同期比384億円（68.1％）の増益」
自動車売上台数の増加、販売奨励金の抑制、諸経費・研究開発費の減少を要因として、営業利益が前年同期比68.1％増となった。前四半期に続き、費用抑制と収益性改善の実績を数値で示している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、自動車売上台数の増加及び販売奨励金の抑制、諸経費等ならびに研究開発費の減少などにより、営業利益は922億円と前年同期比301億円（48.4％）の増益」
自動車売上台数の増加、販売奨励金の抑制、諸経費・研究開発費の減少を要因として、営業利益が前年同期比48.4％増となった。コスト・費用面の改善を数値で示している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「「STEP」では、取り組みの最優先事項に「組織風土改革」を掲げ、品質改革をはじめとする「会社の質の向上」、“人の命を守る”ことにこだわり、2030年に死亡交通事故ゼロを目指す安心・安全への取り組みなどを通じた「強固なブランドの構築」、そして「集中戦略を軸とした持続的成長」の取り組みを進めてまいります。」
従来の「強い事業構造を創る」という活動軸が、「STEP」では組織風土改革、品質改革、強固なブランド、集中戦略を軸とした持続的成長へ再整理された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「加えて「強い事業構造を創る８つの取り組み」での、商品戦略、アライアンス商品開発、コスト低減、人材育成、組織・風土改革などを通じ、開発力の基盤強化を図っております。」
商品戦略、協業、コスト低減、人材・組織改革を通じて強い事業構造を創る活動を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「加えて「強い事業構造を創る８つの取り組み」での、アライアンス商品開発、コスト低減、人材育成、組織・風土改革などを通じ、開発力の基盤強化を図っております。」
アライアンス商品開発、コスト低減、人材育成、組織・風土改革を通じた事業構造強化を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、自動車売上台数の増加や原価低減の進捗などにより、エアバッグインフレータに起因する品質関連費用を中心とした諸経費等ならびに試験研究費の増加を吸収したものの、為替変動が影響し、営業利益は2,085億円と前年同期比766億円（26.9％）の減益となり」
原価低減の進捗が品質関連費用や試験研究費の増加を吸収したとの説明が続いているが、新たな具体的マイルストーンは示されていない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「自動車売上台数の増加や原価低減の進捗等があったものの」
原価低減の進捗を当四半期の業績要因として挙げ、事業構造強化に関わる取り組みの継続を示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「経営環境変化の耐性を高め持続的な成長を確実なものとする「強い事業構造を創る」」
環境変化への耐性と持続成長を狙う、ビジョン上の活動軸として位置付けられている。