国内外の景気後退・需要減少・価格競争
FY2016に初出。22回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-05-11。
SUBARUがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。52社中27社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに12社。
- 2026-05-11悪化業績予想の修正
「また、当期における米国の自動車環境規制の緩和を踏まえ、米国における電動車の中長期的な需要見通しを見直した結果、当社のバッテリーEVに係る開発資産について回収可能性を再検討し、減損損失を計上いたしました。」
米国の電動車について中長期的な需要見通しを見直し、開発資産の回収可能性再検討と減損損失の計上に至ったことで、需要減少リスクが電動車領域で悪化した。 - FY2024対処有価証券報告書
「当社の重点市場である米国の自動車全体需要は約1,580万台と前連結会計年度を約11％上回りました。」
主要市場の景気・需要減少リスクについて、米国自動車全体需要が前年同期比約11％増となり、需要環境は回復方向に記載された。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「売上台数は、重点市場である米国を中心に堅調に推移し、海外の売上台数は66.0万台と前年同期比10.1万台（18.1％）の増加」
景気・需要減少リスクについて、米国を中心とする海外販売が堅調に推移し、海外売上台数は前年同期比18.1％増加した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「海外での売上台数は重点市場である米国を中心に順調に推移し21.5万台と前年同期比3.9万台（22.3％）の増加となりました。」
主要市場の景気・需要減少リスクについて、米国を中心とする海外販売が前年同期比22.3％増加し、販売面では回復方向の記述となった。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「引き続き米国を中心にＳＵＢＡＲＵ車の需要は強く、店頭在庫の状況は低水準が続いています。」
景気・需要減少リスクについて、米国を中心とするＳＵＢＡＲＵ車需要は引き続き強いと説明され、販売台数も前年同期比16.0％増となった。一方、市場全体や供給制約に関する不確実性は別途残っている。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「海外での売上台数は重点市場である米国を中心に堅調に推移し17.5万台と前年同期比2.4万台（15.9％）の増加となりました。」
前年度に米国・国内の市場需要減少が記載された後、本四半期は米国を中心とする海外販売が堅調とされ、販売面では回復方向の記述となった。ただし、半導体供給不足による生産制約は残っている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当社の重点市場である米国の自動車全体需要は約1,450万台と前期を約４％下回りました。また、国内の自動車全体需要は約420万台と前期を約９％下回る結果となりました。」
主要市場の需要減少リスクが、米国約4％減、国内約9％減という市場需要の減少として顕在化した。販売減少には半導体等の供給制約も影響している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「重点市場である米国を中心にSUBARU車に対する需要は堅調に推移していますが、これらの影響により生産及び売上台数は前年同期比で減少となり」
景気後退・需要減少リスクについて、米国を中心とするSUBARU車需要は堅調と説明されている。一方、部品供給制約により生産・販売台数は減少しており、需要リスクとは別の供給制約が残っている。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「世界的な半導体の供給不足等により生産に制約はあるものの、重点市場である米国を中心に自動車全体需要は回復基調にあります。」
従来顕在化していた景気・需要減少リスクについて、米国を中心に自動車全体需要が回復基調へ転じた。一方、半導体供給不足による生産制約は残っている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の世界経済は新型コロナウイルス感染症の世界的な拡大の影響によって厳しい状況が続きました。経済活動の段階的な再開とともに一部では持ち直しの動きがみられるものの、自動車業界では第４四半期以降の世界的な半導体の供給不足などにより、依然として先行きの見通せない不透明な状況が続いています。」
主要市場の景気・需要減少リスクは、感染症による世界経済の悪化と半導体不足として年度を通じて顕在化し、売上収益15.4％減、営業利益51.3％減につながった。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間につきましては、重点市場である北米の販売を中心に第２四半期以降は新型コロナウイルス感染症の影響から回復傾向にあり、第３四半期は前年を上回る水準で推移しています。しかしながら、第１四半期に受けた生産・販売への当該影響を吸収しきれず、自動車売上台数の減少により売上収益は２兆748億円と前年同期比4,097億円（16.5％）の減収となりました。」
需要減少リスクは、第3四半期の回復傾向が示される一方、第1四半期の影響を吸収できず、累計売上収益16.5％減として引き続き実績に現れた。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「しかしながら、第１四半期連結会計期間に受けた当該影響は多大であったことから、当第２四半期連結累計期間の売上収益につきましては、自動車売上台数の減少により１兆2,184億円と前年同期比3,873億円（24.1％）の減収となりました。利益面につきましては、販売管理費の圧縮や保証修理費の減少により諸経費等が減少したものの、自動車売上台数の減少により、営業利益は306億円と前年同期比642億円（67.7％）の減益、税引前四半期利益は361億円と前年同期比570億円（61.2％）の減益となりました。」
感染症による世界的な需要・販売減少の影響が第2四半期累計でも実績に現れ、売上収益は24.1％減、営業利益は67.7％減となった。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上収益につきましては、新型コロナウイルス感染症の拡大による世界的な自動車売上台数の減少により4,570億円と前年同期比3,764億円（45.2％）の減収となりました。利益面につきましても、自動車売上台数の大幅な減少により、営業損失は157億円と前年同期比1,079億円の減益となりました。」
景気・需要減少リスクが、新型コロナウイルス感染症による世界的な自動車需要の急減としてさらに深刻化し、売上収益45.2％減、営業損失157億円として数値化された。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「2020年１月以降には、新型コロナウイルスの感染拡大による世界的な経済活動の停滞により景気の先行きが不透明な状況となりました。」
主要市場の景気・需要減少リスクが、新型コロナウイルス感染拡大による世界的な経済活動の停滞として実際に発生し、生産・販売活動にも影響した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「世界経済は、堅調に推移したものの、当期後半は通商問題の動向による不確実性などにより減速が見られました。」
通商問題等による世界経済の減速・不確実性が実際の事業環境として記載され、販売台数減少や減収の背景の一つとなった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高につきましては、自動車売上台数の減少および為替変動に伴う売り上げの減少などにより、２兆3,774億円と前年同期比603億円（2.5％）の減収となりました。」
需要・販売減少に関するリスクが、第3四半期累計の販売台数減少、減収、営業利益49.8％減益として実績に現れた。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「国内と海外の売上台数の合計は48.2万台と前年同期比4.9万台（9.3％）の減少となり、売上高は、１兆4,164億円と前年同期比1,053億円（6.9％）の減収となりました。」
需要・販売減少に関するリスクが、国内外合計販売台数の減少と減収として実績に現れた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「国内はもとより当社グループの主要市場である北米における景気後退及び需要減少、又は価格競争の激化が進むことにより、当社グループの提供する商品・サービスの売上高や収益性において悪影響を及ぼす可能性があります。」
国内・北米の景気、需要、価格競争を業績リスクとする説明を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、為替変動および売上構成の改善などがあったものの、米国の金利上昇に伴う販売費を中心とした諸経費等ならびに試験研究費の増加などにより、営業利益は3,063億円と前年同期比５億円（0.1％）の減益となりました」
米国の金利上昇に伴う販売費等の増加が、前四半期に続き実績上の費用要因として記載されている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、米国の金利上昇に伴う販売費を中心とした諸経費等ならびに試験研究費の増加があったものの、為替変動および自動車売上構成の改善などにより、営業利益は2,121億円と前年同期比36億円（1.7％）の増益となりましたが」
外部環境の変化として、米国の金利上昇に伴う販売費等の増加が実績に現れた。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「一方、軽自動車につきましては、昨年からの軽自動車税増税の影響などにより、1.6万台と前年同期比0.1万台（6.8％）の減少となりました。」
国内需要に関するリスクの具体例として、軽自動車税増税の影響による軽自動車販売台数の減少が実績として現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「国内はもとより当社グループの主要市場である北米における景気後退及び需要減少、又は価格競争の激化が進むことにより、当社グループの提供する商品・サービスの売上高や収益性において悪影響を及ぼす可能性があります。」
主要市場の景気・需要・競争環境が業績に影響する可能性をリスクとして記載している。