自動車事業への開発リソース集中
FY2016に初出。7回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026。
SUBARUがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「中長期的には、BEVが主軸になっていくという考えは不変です。一方、足元でHEV需要の高まりや内燃機関（ICE）の再評価が進んでいる状況を踏まえ、本格的なBEV量産投資のタイミングを遅らせることが適当と判断し、従前の「電動化投資1.5兆円」の内容を精査・見直しました。」
従来のBEVへの資源集中を、BEV・HEV・ICEを含む多様な商品ラインアップと市場変化への柔軟な資源配分へ再整理した。 - FY2024前進有価証券報告書
「内燃機関からBEVに替わっていく過渡期において、国内外工場再編による「生産体制」の刷新を決断したタイミングに「開発プロセス」や「商品企画」の刷新を合わせ、BEVへ資源を集中することで、早期に「モノづくり革新」「価値づくり」を実現します。」
自動車事業への資源集中を、BEVへの資源配分、国内外工場再編、開発プロセス・商品企画の刷新と一体化した計画へ進めた。 - FY2024-Q2再定義有価証券報告書
「内燃機関からBEVに替わっていく過渡期において、国内外工場再編による「生産体制」の刷新を決断したタイミングに「開発プロセス」や「商品企画」の刷新を合わせ、BEVへ資源を集中することで、早期に「モノづくり革新」「価値づくり」を実現します。」
自動車事業への開発リソース集中という従来方針を、BEVへの資源集中、国内外工場再編、開発プロセス・商品企画の刷新と結び付けて再整理した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は、自動車事業を中核に据え、航空宇宙事業部門については社内カンパニー制を導入して、責任の明確化と執行の迅速化を図っております。」
自動車事業を中核とし、航空宇宙事業を社内カンパニー制で運営する事業資源配分・執行方針を継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「産業機器事業終了決定に伴い、研究開発活動は基本的に停止しておりますが、従前からのお客様との契約等に基づきエンジン開発を一部継続しております。」
産業機器事業の終了決定後、研究開発活動が基本的に停止する段階まで進んだ。ただし既存契約に基づく一部エンジン開発は継続している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「従来報告セグメントとしていた「産業機器」については、2016年11月２日開催の取締役会において産業機器事業終了を決定したことに伴い、当第３四半期連結会計期間より、「その他」の区分に含めて記載しております。」
従来の開発案件停止・自動車部門への経営資源移管から進み、2016年11月2日に産業機器事業そのものの終了を決定した。事業終了損失4,978百万円、減損損失1,201百万円も計上している。 - FY2016初出有価証券報告書
「産業機器カンパニーをスバル自動車部門の一部として組織を改正いたします。産業機器事業の既存製品の製造・販売・サービスは当面継続しますが、開発案件を停止することで、その開発人員などの経営資源を順次、自動車部門へ投入していくことを計画してまいります。」
産業機器の既存事業は継続しつつ開発案件を停止し、自動車の開発人員等へ振り替える方針。