スズキ（7269）・施策前進
TCFD提言への賛同と気候関連開示の拡充
FY2020に初出。5回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
5記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
TCFD賛同に基づく気候関連情報開示22社が書いているテーマ・逆風0社・追い風22社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに10社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている22社のうち14社を表示しています。上の文は22社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「影響度評価の結果、リスクが高い拠点については固定資産に対する定量評価を実施…想定浸水深に応じて、移転計画やBCPの見直し、止水板の設置などの対策に着手」
TCFD対応を財務インパクト分析にとどめず、高リスク拠点の定量評価、浸水深に応じた移転計画・BCP見直し・止水板設置へ進めた。 - FY2025前進有価証券報告書
「まずは国内及びインドの自社拠点に加えて国内一次取引先様の影響度評価を実施しました。」
TCFD対応を、シナリオ分析から国内・インドの自社拠点および国内一次取引先の自然災害リスクに関する財務インパクト評価へ進めた。 - FY2024前進有価証券報告書
「また今年度から、すでに開示している気候変動に伴うシナリオ分析をベースとした財務インパクト分析に着手しました。」
TCFD対応を、4℃・1.5℃/2℃シナリオの開示から、自然災害等の財務インパクトを評価する分析段階へ進めた。 - FY2023前進有価証券報告書
「この認識のもと、気候変動の物理影響が顕著になる「４℃シナリオ」とパリ協定の実現に向けて気候変動対策が加速する「1.5℃/２℃シナリオ」の２つのシナリオを想定し、リスクと機会の影響の差異を評価しました。」
TCFD賛同後の気候関連開示を、4℃と1.5℃/2℃のシナリオ分析およびリスク・機会の影響評価へ具体化した。 - FY2020初出有価証券報告書
「その取組みの一つとして、当社は2020年４月に、気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）提言への賛同を表明いたしました。今後は、気候変動に対する開示の拡充にも努めてまいります。」
TCFD提言への賛同を表明し、気候変動に関する情報開示を拡充する方針を新たに示した。