新型コロナウイルス感染症による需要・生産・サプライチェーン停滞
FY2020に初出。11回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2023対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症は次第に収束に向かいつつあるものの、地政学的な緊張感は依然高く、世界経済の見通しは不透明なままです。」
新型コロナウイルス感染症について、従来の急拡大局面から収束に向かいつつあるとの認識へ変化している。一方、部品供給制約等の影響は別途継続している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上収益については、上海ロックダウンや半導体不足等による車両減産があったものの、パワートレインユニットの販売台数が前年同水準であったことに加え、円安の影響等により、前年同四半期（１兆8,647億円）に比べ13.0％増の２兆1,066億円となりました。」
新型コロナウイルス感染症に関連する上海ロックダウンが車両減産として当四半期の事業に実際に影響したと記載している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上収益については、上海ロックダウンによる車両減産の影響等により、パワートレインユニットの販売台数は減少したものの、円安の影響等により、前年同四半期（9,775億円）に比べ2.1％増の9,978億円となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大に伴う上海ロックダウンが車両減産とパワートレインユニット販売台数の減少として実際に事業へ影響したと記載している。 - FY2022対処有価証券報告書
「売上収益については、半導体不足による車両減産影響があったものの、パワートレインユニット販売台数の増加や為替影響等により、前連結会計年度（３兆5,257億円）に比べ11.1％増の３兆9,174億円となりました。」
感染症による需要・生産停滞からの回復を記載する一方、半導体不足による車両減産影響は残存している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上収益については、東南アジアでの新型コロナウイルス感染拡大等に伴う部品不足や半導体不足の影響があったものの、正常な稼働水準まで回復しつつあり、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けた前年同四半期（１兆4,559億円）に比べ28.1％増の１兆8,647億円となりました。」
東南アジアでの感染拡大等に伴う部品不足・半導体不足は残存したが、正常な稼働水準への回復と前年同期比28.1％の売上収益増加を記載しており、前年の需要・生産停滞からは改善している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上収益については、半導体不足による得意先減産があったものの、正常な稼働水準まで回復し、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けた前年同四半期（5,552億円）に比べ76.0％増の9,775億円となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けた前年同期から、稼働水準と売上収益が回復したと記載している。一方、半導体不足による得意先減産は残存している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「売上収益については、第２四半期以降に市場環境が回復したものの、第１四半期での新型コロナウイルスの感染拡大の影響により、前連結会計年度（3兆7,845億円）に比べ6.8％減の3兆5,257億円となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大による需要・販売影響が、通期売上収益の前年同期比6.8％減として実績化している。一方、第2四半期以降の市場回復も記載している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上収益については、当第２四半期以降の市場環境は回復傾向にあるものの、当第１四半期の新型コロナウイルス感染拡大の影響により、前年同四半期（2兆8,718億円）に比べ12.8％減の2兆5,044億円となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大による需要・販売への影響が、累計売上収益の前年同期比12.8％減少として引き続き実績化している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上収益については、中国市場は回復傾向にあるものの、新型コロナウイルス感染拡大の影響等により、前年同四半期（1兆9,137億円）に比べ23.9％減の1兆4,559億円となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大による需要・販売への影響が、連結売上収益の前年同期比23.9％減少として引き続き実績化している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上収益については、中国市場は回復傾向にあるものの、新型コロナウイルス感染拡大の影響等により、前年同四半期（9,630億円）に比べ42.3％減の5,552億円となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大による需要・販売への影響が、連結売上収益の42.3％減少として数値化され、営業損失799億円などの業績悪化として現れている。 - FY2020初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の急拡大に伴い、世界中の人やモノの動きが停滞し、生産・販売が急激に落ち込むなど、実体経済に大きな影響が及んでおり、かつて経験した事のない、厳しい事業環境となっています。」
新型コロナウイルス感染症の拡大を、需要・生産・販売の急減を伴う独立した事業リスクとして初めて大きく記載している。