ROE・売上高営業利益率の重視
FY2017に初出。8回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2024。直近の記載はFY2026。
大同メタル工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。19社中5社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- FY2026前進有価証券報告書
「利益面につきましては、労務費の増加や関税影響による減益要因があったものの、採算管理の強化や価格適正化の進展等により、営業利益は前期比18.1％増益の8,371百万円となり、また、売上高営業利益率は5.9％（前連結会計年度は5.2％）となりました。」
営業利益率は5.2％から5.9％へ、ROEは3.8％から5.7％へ改善した。新中期経営計画の2030年度目標である営業利益率10％以上・ROE9％以上には未到達である。 - 2026-05-12実績引用決算
「中期経営計画初年度である 2025年度は、コア事業であるパワートレイン事業が計画どおり進捗しました。」
新中期経営計画の初年度について、コア事業が計画どおり進捗したと実績として引用している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「新中期経営計画では、前半３年目の2027年度における「売上高:1,500億円」、「営業利益:120億円」、「営業利益率:８%以上」、「ROE:８%以上」を中間地点の目標数値とし、最終年度である2030年度には「営業利益率:10%以上」、「ROE:９%以上」が達成できるよう目指してまいります。」
従来の2023年度ROE目標から、2027年度・2030年度を期限とする新中期経営計画の営業利益率・ROE目標へと目標体系を組み替えた。 - FY2024再定義有価証券報告書
「今後につきましては、株主資本コストを上回るROEの実現を目標とし、そのための成長戦略を次期中期経営計画に盛り込むべく検討を進めてまいります。」
ROE目標は従来の2023年度9.0％という数値目標から、株主資本コストを上回るROEの実現と次期中期経営計画への成長戦略の組み込みへと表現が変わった。 - FY2021後退有価証券報告書
「売上高営業利益率については、前半３年間に実施した各種施策を後半３年間では確実に成果に繋げることで、2023年度には8.0％の達成を目指しております。自己資本利益率（ＲＯＥ）については、当社株主に対する安定的な配当を継続しつつ、株主資本コストを意識し、2023年度には9.0％の達成を目指しております。」
2023年度目標が、従前の売上高営業利益率10.0％・ROE10.0％から、売上高営業利益率8.0％・ROE9.0％へ引き下げられた。 - FY2020ROE目標との差異が数値化有価証券報告書
「当社株主に対する安定的な配当を継続しながら、自己資本利益率（ＲＯＥ）は株主資本コストを意識して2023年度に10.0％の達成を目指しており、運転資金の効率化や通常投資の見直し等、さらなるキャッシュ・フローの改善を進めます。」
2023年度ROE10.0％目標を継続する一方、当年度実績は4.9％であり、目標との乖離が示されている。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「また、当社株主に対する安定的な配当を継続しながら、自己資本利益率（ＲＯＥ）は株主資本コストを意識して平成35年度（2023年度）に10.0％の達成を目指しており、運転資金の効率化や通常投資の見直し等、さらなるキャッシュ・フローの改善を進めます。」
ROEや売上高営業利益率を重視する方針が、新中期経営計画における2023年度ROE10.0％の数値目標及びキャッシュ・フロー改善施策へ具体化された。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、経営戦略策定において、経営資源を柔軟かつ効率的に活用することに努めており、収益性や健全性の高い経営を維持していくために、「自己資本利益率（ＲＯＥ）」や「売上高営業利益率」等を重視しております。」
ROEや売上高営業利益率を、収益性・健全性を維持するために重視する経営指標として初めて独立して明示している。