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大同メタル工業(7245)・施策前進

軸受性能解析・新製品開発・基礎研究の強化

FY2016に初出。30回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

30記載
11年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2019-Q1 – FY2020-Q3再掲FY2021-Q1 – FY2024-Q32016: 320162017: 420172018: 320182019: 220192020: 420202021: 220212022: 320222023: 320232024: 320242025: 220252026: 12026
同じテーマの他社
環境・エネルギー関連製品および廃棄物処理技術の研究開発22社が書いているテーマ・逆風0社・追い風26社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。16社中2社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに11社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている22社のうち14社を表示しています。上の文は22社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「・電気二重層キャパシタ用電極シート技術を応用した脱イオン水処理装置の開発については、継続して顧客での実証実験を進めた結果、その性能を評価いただいた顧客より、初の受注を獲得することができました。」

    新規事業の研究開発で、脱イオン水処理装置が顧客実証を経て初受注に至った。研究開発費は2,892百万円となった。
  2. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1,330百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費1,330百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「・世界各国の自動車顧客からの厳しい品質要求への対応や、生産性向上、不良率低減等に寄与するため、各種生産設備へのIoT・ロボティクス・AI技術の導入および生産・検査設備の自動化などを進めるとともに、グローバルで、生産ラインの再構築を進めています。」

    研究開発・生産技術の取り組みに、IoT・ロボティクス・AI導入、生産・検査設備の自動化、グローバルな生産ライン再構築が加わった。
  4. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1,152百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費1,152百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「・カーボンニュートラルへの対応、CO2排出量規制強化に伴うエンジン熱効率向上に対応するため、さらなる摩擦損失低減を目指し、従来とは異なるコンセプトで低摩擦特性を向上させた樹脂オーバレイ(オーバレイ:表面処理)を開発、提供しております。」

    低摩擦樹脂オーバレイの開発・提供、水素等のカーボンニュートラル燃料対応軸受、代替燃料影響の研究など、研究開発テーマが具体化・拡大した。
  6. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1,637百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費1,637百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  7. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1,069百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計の研究開発費を1,069百万円と記載している。
  8. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、549百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第1四半期累計の研究開発費549百万円を記載している。
  9. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1,538百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費1,538百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  10. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1,006百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費1,006百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。
  11. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、496百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費496百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  12. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1,429百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計の研究開発費は1,429百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。
  13. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は944百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費944百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  14. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1,491百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、研究開発費1,491百万円を計上している。
  15. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は987百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費987百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  16. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、451百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費451百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないと再確認している。
  17. FY2020前進有価証券報告書

    「・排出ガス規制強化に対応するため、トラック用エンジンなど、高面圧化、高温環境、長寿命などの厳しい要求に耐え得る新しい鉛フリーオーバレイを開発、提供し、実機評価がはじまっております。」

    鉛フリーオーバレイについて、開発・提供段階から実機評価開始へ進展した。
  18. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1,602百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計の研究開発費1,602百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないと記載している。
  19. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、500百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費を500百万円と記載している。
  20. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1,516百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計の研究開発費1,516百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。
  21. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は967百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費967百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。
  22. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、459百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費459百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないと明記している。
  23. FY2018前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の研究開発活動は、事業戦略を推進する上で重要な研究開発活動及び軸受性能に関する解析技術や性能評価に取り組むとともに、長期的な成長基盤となる基礎的研究及び新製品開発の体制整備を図っております。なお、当連結会計年度に支出した研究開発費の総額は1,923百万円であります。」

    研究開発費が1,923百万円に増加し、低燃費対応軸受、鉛フリー軸受、高面圧軸受、シミュレーション評価及び軸受以外の新商品など具体的な開発を進めている。
  24. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は975百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費975百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。
  25. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、453百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    当四半期の研究開発費453百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないと明記している。
  26. FY2017前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の研究開発活動は、事業戦略を推進する上で重要な研究開発活動及び軸受性能に関する解析技術や性能評価に取り組むとともに、長期的な成長基盤となる基礎的研究及び新製品開発の体制整備を図っております。なお、当連結会計年度に支出した研究開発費の総額は1,821百万円であります。」

    研究開発費が1,821百万円となり、低燃費対応軸受、鉛フリーオーバレイ、解析・シミュレーション技術など具体的な開発成果を記載している。
  27. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1,312百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費1,312百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。
  28. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は862百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費862百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。
  29. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、440百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    四半期の研究開発費を示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。
  30. FY2016初出有価証券報告書

    「当連結会計年度の研究開発活動は、事業戦略を推進する上で重要な研究開発活動及び軸受性能に関する解析技術や性能評価に取り組むとともに、長期的な成長基盤となる基礎的研究及び新製品開発の体制整備を図っております。なお、当連結会計年度に支出した研究開発費の総額は1,667百万円であります。」

    解析、性能評価、基礎研究、新製品開発を研究開発の柱とし、研究開発費も記載。
一緒に動いた変遷

「グローバル生産能力の増強」は、この変遷が動いた30回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

666444★123456
  1. ★この変遷
  2. 1グローバル生産能力の増強6回
  3. 2販売体制・技術サポート・地域対応の強化6回
  4. 3グループ内部統制システムの整備・運用6回
  5. 4強固な財務基盤の構築4回
  6. 5新製品・新市場・新用途の開拓4回
  7. 6電気二重層キャパシタ等の新規分野拡大4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
大同メタル工業の次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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