製品不具合・クレーム・リコールリスク
FY2016に初出。6回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。34社中13社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに48社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「金型管理の高度化、仕上げ工程の改善や不良品の流出防止などの改善活動により、足元のエア便は減少したものの、船便輸送期間の長期化によるエア便出荷やエア便単価高騰の影響により、前中間連結会計期間比で増加となりました。」
フロンティア事業では、金型管理、仕上げ工程及び不良品流出防止の改善活動を継続している。改善により足元のエア便は減少した一方、船便長期化によるエア便費用は損失要因となった。quantifiedはfalse、materializedはtrue。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループの対応策としては、各工場において製品の不具合に繋がる事案の抽出と対策検討を実施し、品質改善計画に基づき継続対応を実施するとともに、国内・海外ＰＬ保険（生産物賠償責任保険）を付保し、第三者に損害が生じた場合の補償費用等による影響を緩和しているほか、取引上の状況に応じリコール保険への加入を行う等、リスク回避に努めております。」
従来のPL保険・リコール保険に加え、各工場での不具合事案の抽出、対策検討、品質改善計画に基づく継続対応を明示した。 - FY2021対処有価証券報告書
「国内・海外ＰＬ保険（生産物賠償責任保険）を付保し、第三者に損害が生じた場合の補償費用等による影響を緩和すると共に、取引上の状況に応じリコール保険への加入を行う等、リスク回避に努めております。」
PL保険に加え、取引状況に応じたリコール保険への加入を対応策として明示している。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループの対応策としては、ＰＬ保険（生産物賠償責任保険）を付保し、第三者に損害が生じた場合の補償費用等による影響を緩和するようリスク回避に努めております。」
製品不具合リスクへの対応として、PL保険による補償費用の影響緩和を明記している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「万が一製品の不具合に起因する事故、クレームやリコールが発生した場合、多額の製品補償費用等が発生するほか、他社発注への切り替えにより当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
製品不具合、クレーム、リコールによる補償費用・受注喪失リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「万が一製品の不具合に起因する事故、クレームやリコールが発生した場合、多額の製品補償費用等が発生するほか、他社発注への切り替えにより当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
補償費用、受注切替、業績・財政状態への影響可能性を記載。