為替レート変動リスク
FY2016に初出。24回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-05-12。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- 2026-05-12その他経営計画
「25年度は10億円程度のコスト上昇要因あったものの、6割は回収。」
関税政策等によるコスト上昇要因と、その一部回収状況を記載している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「海外は円高の影響や主に欧州のEV化による需要減少を受け前中間連結会計期間比で減少したことから、当セグメントの売上高は、前中間連結会計期間比3.3％減収の35,659百万円」
従来の円安による増収寄与から、当中間期は円高が海外売上高の減少要因となった。中間連結損益計算書では為替差損292百万円も計上している。quantifiedはtrue、materializedはtrue。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「海外では主に北米の需要が堅調に推移していることや為替の円安影響を受け増加したことから」
円安影響が北米需要とともに海外売上高の増加要因となっており、為替変動の影響が引き続き業績に表れている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「そのような状況下、当社グループの国内の売上高は前年同四半期末と比べ増加し、海外では為替の影響も含め増加したことから、当セグメントの売上高は前年同四半期比7.3％増収の53,053百万円、セグメント利益は、前年同四半期比31.4％増益の6,683百万円となりました。」
海外売上高の増加に為替の影響が含まれており、為替変動の影響が引き続き業績に表れている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「そのような状況下、当社グループの国内の売上高は前年同四半期比で増加し、海外では為替の円安影響も含め増加したことから、当セグメントの売上高は、前年同四半期比11.4％増収の34,769百万円、セグメント利益は、前年同四半期比44.6％増益の4,088百万円となりました。」
海外売上高の増加に円安影響が含まれており、為替変動の影響が引き続き業績に表れている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような市場環境下、当社グループの当第１四半期連結累計期間における業績につきましては、自動車業界における半導体の供給不足が緩和されたことによる需要回復、エネルギー分野における好調な需要や為替の円安影響を受け、売上高は、前年同四半期比8.7％増収の29,979百万円となりました。」
円安影響が需要回復やエネルギー分野の好調な需要とともに増収要因として引き続き業績に表れた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「加えて船舶、建設機械関連やエネルギー分野における堅調な需要の推移や為替の円安影響を受け、売上高は前年同四半期比15.1％増収の87,596百万円となりました。」
円安の影響が、船舶・建設機械・エネルギー分野の需要とともに売上高の増加要因となった。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「自動車関連産業においては本格的な生産の回復に至っていない状況から、依然として厳しい状況にありますが、船舶、建設機械関連やエネルギー分野における堅調な需要の推移による売上の増加や為替の円安影響を受け、売上高は前年同四半期比13.2％増収の56,944百万円となりました。」
円安影響が船舶・建設機械・エネルギー分野の需要増とともに売上高の増加要因となった。為替変動の影響が引き続き業績に表れている。 - FY2023-Q1円安が売上高を押し上げ有価証券報告書
「このような市場環境下、当社グループの当第１四半期連結累計期間における業績につきましては、自動車産業における新型コロナウイルス感染症からの世界的な底堅い需要回復、船舶や建設機械関連における好調な需要の増加、また為替の円安影響を受け、売上高は、前年同四半期比10.3％増収の27,569百万円となりました。」
為替の円安影響が、需要回復等とともに売上高の増収要因として実際の業績に表れた。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間の純資産は前連結会計年度末に比べ2.9％増加し、66,433百万円となりました。これは主に利益剰余金、為替換算調整勘定が増加したことによります。」
為替換算調整勘定は前連結会計年度末の△1,170百万円から△429百万円へ改善し、純資産の増加要因となった。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間の純資産は、前連結会計年度末に比べ3.0％増加し、66,444百万円となりました。これは主に利益剰余金、為替換算調整勘定が増加したことによります。」
為替換算調整勘定が前年度末のマイナス1,170百万円からマイナス376百万円へ改善し、純資産の増加要因となった。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間の純資産は、前連結会計年度末に比べ1.8％増加し、65,729百万円となりました。これは主に利益剰余金、為替換算調整勘定が増加したことによります。」
為替換算調整勘定が前年度末の△1,170百万円から△398百万円へ改善し、純資産の増加要因となった。 - FY2021悪化有価証券報告書
「為替換算調整勘定は、前連結会計年度の△654百万円から△1,170百万円となりました。」
為替換算調整勘定のマイナスが拡大し、海外事業の換算影響が純資産に表れている。なお、当年度には為替差損111百万円も計上している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間の純資産は前連結会計年度末に比べ7.3％減少し、59,489百万円となりました。これは主に為替換算調整勘定、利益剰余金が減少したことによります。」
為替換算調整勘定の減少を主因の一つとして、純資産が前連結会計年度末比7.3％減少した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間の純資産は、前連結会計年度末に比べ7.3％減少し、59,479百万円となりました。これは主に為替換算調整勘定のマイナスが増加したこと及び利益剰余金が減少したことによります。」
為替換算調整勘定のマイナス増加が、純資産の7.3％減少の主因の一つとして実際の財政状態に表れた。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 222」
当第1四半期に為替差損222百万円を計上し、為替変動の影響が損益に実際に表れた。また、為替換算調整勘定のマイナスも増加した。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間の純資産は前連結会計年度末に比べ微増の65,257百万円となりました。これは主に利益剰余金が減少した一方で為替換算調整勘定のマイナスが減少したことによります。」
為替換算調整勘定のマイナスが減少し、前期末に顕在化していた為替変動による純資産への影響が当四半期には縮小した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 195」
当第3四半期連結累計期間に為替差損195百万円を計上し、為替変動の影響が損益に表れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間の純資産は前連結会計年度末に比べ1.5％減少し57,075百万円となりました。これは主に利益剰余金が増加した一方で為替換算調整勘定が減少したことによります。」
為替換算調整勘定の減少が純資産減少の要因として実際の財政状態に表れた。損益計算書でも為替差損183百万円を計上している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「海外におきましても、同2,207百万円（＋6.0％）の増収となっております。拠点別では、アジアは、中国、タイにおける増収が大きく貢献して前年度比577百万円（＋3.6％）の増加となり、北米は建設機械分野は落ち込んだものの、メキシコにおける予想を超える自動車用エンジン軸受の生産増加により前年度比1,889百万円（＋23.2％）の増加となりました。一方、欧州（ロシアを含む）は、自動車分野のビジネスの拡大により現地通貨ベースでは増収となったものの、為替の影響を受けて前年度比259百万円（△2.1％）の減収となりました。」
欧州で現地通貨ベースの増収が為替換算により円ベースの減収となり、為替変動の影響が通期業績に表れた。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループの自動車産業関連は中国・米国・欧州などの回復傾向を受けて生産数量は堅調でしたが、当第３四半期連結累計期間中の円高の影響により円換算後の売上高が減少いたしました。」
円高による海外売上高の円換算額減少が第3四半期累計期間でも実際の業績に表れた。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「自動車産業関連は中国・米国・欧州などの需要拡大を受けて生産数量は堅調でしたが、円高の影響により円換算後の売上高が減少となりました。その結果、グループ全体での売上高は前年同四半期に比べて6.4％減収の39,314百万円となりました。」
円高による円換算売上高の減少が前四半期に続いて発生し、減収幅が6.4％となった。為替差損475百万円も計上している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「さらには、円高の影響による海外の円換算後の売上高減少もあり、グループ全体での売上高は前年同四半期に比べて0.5％減収の20,135百万円となりました。」
円高による海外売上高の円換算額減少が実際の業績に表れた。本文では為替差損226百万円も計上している。 - FY2016初出有価証券報告書
「海外連結子会社ビジネスの順調な拡大により、外貨建て取引(米ドル、ユーロ等)が増加しておりますが、その業績及び財産評価は、換算時の為替レートにより影響を受ける可能性があります。」
海外事業拡大に伴う外貨建取引増加を為替リスクの背景としている。