構造改革と原価マネジメントによる安定収益の確保
FY2016に初出。36回の記載のうち23回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-07-30。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。25社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに9社。
- 2026-07-30再掲業績予想の修正
「②稼ぐ力 ・営業利益率（対支給品を除く売上高）5.0%を目指した活動強化」
中期経営計画における「稼ぐ力」と営業利益率5.0％を目指す活動を再掲した。一方、当第1四半期の営業利益率は支給品を除く売上高比で3.3％となり、前年同期の3.8％から低下している。 - FY2026前進有価証券報告書
「2025年度から2027年度の中期経営計画は、成長投資の期間と位置付け、2030年におけるグローバルでの安定的成長を見据えた活動を進めてまいります。当連結会計年度の業績は、支給品や材料建値変動、為替影響等を除く実質売上高が増加したことによる利益の増加や、合理化改善、価格転嫁の実施等により、営業利益は187億円（前年度比23.3％増）となりました。」
2025～2027年度を成長投資期間とする計画のもと、合理化改善・価格転嫁等により営業利益が187億円、前年度比23.3％増となった。売上高は支給品単価・材料建値の下降等により減少している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間の業績は、売上高につきましては、支給品単価や材料建値の下降、為替影響等により3,294億円（前年同期比5.7％減）となりました。利益につきましては、支給品や材料建値変動、為替影響を除く実質売上高が増加したことによる利益の増加や、合理化改善、価格転嫁の実施等により、営業利益は86億円（前年同期比58.1％増）、経常利益は87億円（前年同期比146.4％増）、親会社株主に帰属する中間純利益は63億円（前年同期比302.4％増）となりました。」
合理化改善や価格転嫁の実施等により、売上高は減少した一方、営業利益・経常利益・親会社株主帰属中間純利益はいずれも前年同期から増加した。収益確保に関する測定可能な改善が示されているが、中期計画目標の達成とは記載していない。 - FY2025再定義有価証券報告書
「2025年度から2027年度の中期経営計画は、成長投資の期間と位置付け、2030年におけるグローバルでの安定的成長を見据えた活動を進めてまいります。」
従来の財務体質健全化・稼ぐ力強化を中心とする計画から、2025～2027年度を成長投資の期間と位置付け、2030年の安定成長を目指す計画へ軸足を移している。 - FY2025-H1中間期の収益・キャッシュフロー低下有価証券報告書
「2022年度から2024年度の中期経営目標としては「稼ぐ力を強化し、フリーキャッシュフロー(FCF)の増加をはかる」としております。生産効率の向上などの稼ぐ力をさらに強化し、FCFの増加を着実にはかることで、株主の皆様への還元にあてるとともに、有利子負債の返済、今後の成長への投資に配分していきます。当中間連結会計期間の業績は、主に日本セグメントにおける得意先の自動車生産台数の減少等により、売上高は3,493億円（前年同期比13.4％減）、営業利益は54億円（前年同期比42.3％減）、経常利益は35億円（前年同期比62.6％減）、親会社株主に帰属する中間純利益は15億円（前年同期比76.4％減）となりました。」
「稼ぐ力」の強化、生産効率向上、FCF増加、有利子負債返済等への配分方針は継続している。一方、中間期は売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属中間純利益が前年同期を下回った。 - FY2024前進有価証券報告書
「2022年度から2024年度の中期経営目標としては「稼ぐ力を強化し、フリーキャッシュフロー(FCF)の増加をはかる」としております。生産効率の向上などの稼ぐ力をさらに強化し、FCFの増加を着実にはかることで、株主の皆様への還元にあてるとともに、有利子負債の返済、今後の成長への投資に配分していきます。」
中期経営目標と生産効率向上を継続するなか、売上高7,958億円、営業利益192億円、経常利益184億円、営業活動によるキャッシュ・フロー573億円となった。営業利益は前年度比150.1％増加した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「2022年度から2024年度の中期経営目標としては「稼ぐ力を強化し、フリーキャッシュフロー(FCF)の増加をはかる」としております。生産効率の向上などの稼ぐ力をさらに強化し、FCFの増加を着実にはかることで、株主の皆様への還元にあてるとともに、有利子負債の返済、今後の成長への投資に配分していきます。当第３四半期連結累計期間の業績は、部品供給不足の影響で低下していた客先稼働が回復したことにより、売上高は6,101億円（前年同四半期比18.5％増）、営業利益は160億円（前年同四半期比547.4％増）、経常利益は156億円（前年同四半期比541.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は107億円（前年同四半期比15.2倍増）となりました。」
2022～2024年度の「稼ぐ力」強化・FCF増加の中期目標と、生産効率向上を手段とする方針を継続している。客先稼働の回復により、売上高6,101億円、営業利益160億円、経常利益156億円、親会社株主帰属四半期純利益107億円となり、前年同期から収益指標が大きく改善した。FCFの実績額自体は本 filing では示していない。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「2022年度から2024年度の中期経営目標としては「稼ぐ力を強化し、フリーキャッシュフロー(FCF)の増加をはかる」としております。生産効率の向上などの稼ぐ力をさらに強化し、FCFの増加を着実にはかることで、株主の皆様への還元にあてるとともに、有利子負債の返済、今後の成長への投資に配分していきます。当第２四半期連結累計期間の業績は、部品供給不足の影響で低下していた客先稼働が回復したことにより、売上高は4,033億円（前年同四半期比23.6％増）、営業利益は94億円（前年同四半期は２億円の営業損失）、経常利益は95億円（前年同四半期は２億円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益は67億円（前年同四半期は11億円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
「稼ぐ力」強化とFCF増加、生産効率向上の方針を継続している。客先稼働の回復により、売上高は4,033億円、営業利益は94億円、経常利益は95億円となり、前年同期の損失から利益へ転じた。FCF目標自体の達成額は本 filing では示していない。 - FY2023前進有価証券報告書
「こうした状況のなか、2022年度から2024年度の中期経営目標としては「稼ぐ力を強化し、フリーキャッシュフロー(FCF)の増加をはかる」としております。生産効率の向上などの稼ぐ力をさらに強化し、FCFの増加を着実にはかることで、株主の皆様への還元にあてるとともに、有利子負債の返済、今後の成長への投資に配分していきます。」
従来の構造改革・原価マネジメントを、2022～2024年度の「稼ぐ力」強化・FCF増加という中期目標に結び付けて継続している。通期営業利益は76億円、営業活動によるキャッシュ・フローは477億円となった。 - FY2023-Q3営業利益の黒字維持・経常減益有価証券報告書
「2022年度から2024年度の中期経営目標としては「稼ぐ力を強化し、フリーキャッシュフロー(FCF)の増加をはかる」としております。生産効率の向上などの稼ぐ力をさらに強化し、FCFの増加を着実にはかることで、株主の皆様への還元にあてるとともに、有利子負債の返済、今後の成長への投資に配分していきます。当第３四半期連結累計期間の業績は、客先生産台数の増加、支給品単価や材料建値の上昇、為替影響等により、売上高は5,147億円（前年同四半期比26.1％増）、営業利益は24億円（前年同四半期比10.6％増）、経常利益は24億円（前年同四半期比23.7％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は６億円（前年同四半期は４億円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
2022～2024年度の「稼ぐ力」強化・FCF増加の目標と生産効率向上の手段を継続している。第3四半期累計では営業利益と親会社株主帰属利益は前年同期から改善した一方、経常利益は減少しており、指標の動きは一様ではない。 - FY2023-Q2第2四半期の営業・経常損失有価証券報告書
「2022年度から2024年度の中期経営目標としては「稼ぐ力を強化し、フリーキャッシュフロー(FCF)の増加をはかる」としております。生産効率の向上などの稼ぐ力をさらに強化し、FCFの増加を着実にはかることで、株主の皆様への還元にあてるとともに、有利子負債の返済、今後の成長への投資に配分していきます。」
2022～2024年度の中期経営目標と、生産効率向上・FCF増加による資金配分方針を継続している。一方、当第2四半期累計期間は営業損失2億円、経常損失2億円となった。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「2022年度から2024年度の中期経営目標としては「稼ぐ力を強化し、フリーキャッシュフロー(FCF)の増加をはかる」としております。生産効率の向上などの稼ぐ力をさらに強化し、FCFの増加を着実にはかることで、株主の皆様への還元にあてるとともに、有利子負債の返済、今後の成長への投資に配分していきます。」
従来の構造改革・原価マネジメントという表現から、「稼ぐ力」の強化とFCF増加を中期経営目標の中心に置く表現へ移行した。生産効率の向上を手段として明示しているが、具体的な達成マイルストーンは示していない。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績は、昨年度において新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響により減少していた客先稼働が回復したことにより、売上高は4,081億円（前年同四半期比26.1％増）、営業利益は22億円（前年同四半期比77.9％増）、経常利益は31億円（前年同四半期比111.0％増）、親会社株主に帰属する四半期純損失は４億円（前年同四半期は３億円の親会社株主に帰属する四半期純利益）となりました。」
客先稼働の回復により売上高、営業利益、経常利益は前年同期から改善した。一方、親会社株主に帰属する四半期純利益は損失となっており、収益改善は指標により一様ではない。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の業績は、昨年度において新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響により減少していた客先稼働が回復したことにより、売上高は2,636億円（前年同四半期比41.4％増）、営業利益は12億円（前年同四半期は45億円の営業損失）、経常利益は16億円（前年同四半期は43億円の経常損失）」
客先稼働の回復により、売上高が前年同期比41.4％増となり、営業利益・経常利益は前年同期の損失から利益へ転じた。一方、親会社株主に帰属する四半期純損失は13億円であり、収益改善は一様ではない。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の業績は、昨年度において新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響により減少していた客先稼働が回復したことにより、売上高は1,369億円（前年同四半期比113.8％増）、営業利益は32億円（前年同四半期は62億円の営業損失）、経常利益は36億円（前年同四半期は63億円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益は15億円（前年同四半期は56億円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
客先稼働の回復により、前年同期の営業損失・経常損失・親会社株主帰属四半期純損失から、営業利益32億円、経常利益36億円、親会社株主帰属四半期純利益15億円へ転じた。構造改革・原価マネジメント自体の進捗を示す記載ではないが、収益確保に関する業績指標は改善している。 - FY2021通期利益水準の低下有価証券報告書
「こうした状況のなか、当社グループにおいては「安全、品質、ものづくり」の基本を徹底し、構造改革と原価マネジメントの強化により収益確保に努めております。当連結会計年度の業績は、売上高は4,668億円（前年度比2.0％減）となりました。利益につきましては、部品事業の売上減少等の減益要因により、営業利益は77億円（前年度比26.7％減）、経常利益は79億円（前年度比20.1％減）となり、親会社株主に帰属する当期純利益は40億円（前年度比35.6％減）となりました。」
構造改革・原価マネジメントによる収益確保の方針は継続したが、部品事業の売上減少等により通期の営業利益、経常利益、親会社株主帰属利益はいずれも前年度を下回った。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当社グループにおいては新５ヵ年計画を策定し、「安全、品質、ものづくり」の基本を徹底し、構造改革と原価マネジメントの強化により収益確保に努めております。当第３四半期連結累計期間の業績は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響により、主に第１四半期の客先稼働が減少したこと等により、売上高は3,236億円（前年同四半期比7.5％減）、営業利益は12億円（前年同四半期比83.0％減）、経常利益は15億円（前年同四半期比80.7％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は３億円（前年同四半期比94.9％減）となりました。」
前四半期累計での営業損失・経常損失・純損失から、当四半期累計では営業利益12億円、経常利益15億円、親会社株主帰属利益3億円に転じた。一方、前年同期比では大幅な減益であり、新型コロナウイルス感染症の影響は継続している。 - FY2021-Q2新型コロナによる収益悪化継続有価証券報告書
「当社グループにおいては新５ヵ年計画を策定し、「安全、品質、ものづくり」の基本を徹底し、構造改革と原価マネジメントの強化により収益確保に努めております。当第２四半期連結累計期間の業績は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響による客先稼働減少等により、売上高は1,864億円（前年同四半期比20.6％減）、営業損失は45億円（前年同四半期は59億円の営業利益）、経常損失は43億円（前年同四半期は62億円の経常利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失は43億円（前年同四半期は51億円の親会社株主に帰属する四半期純利益）となりました。」
構造改革・原価マネジメントによる収益確保の方針は継続している一方、新型コロナウイルス感染症による客先稼働減少等により、売上高が減少し、営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益が損失となった。 - FY2021-Q1新型コロナによる収益悪化有価証券報告書
「当社グループにおいては新５ヵ年計画を策定し、「安全、品質、ものづくり」の基本を徹底し、構造改革と原価マネジメントの強化により収益確保に努めております。当第１四半期連結累計期間の業績は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響による客先稼働減少等により、売上高は640億円（前年同四半期比45.0％減）、営業損失は62億円（前年同四半期は33億円の営業利益）、経常損失は63億円（前年同四半期は31億円の経常利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失は56億円（前年同四半期は27億円の親会社株主に帰属する四半期純利益）となりました。」
構造改革・原価マネジメントによる収益確保の方針は継続している一方、新型コロナウイルス感染症の影響による客先稼働減少等により、売上高が減少し、営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益が損失に転じた。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当社グループにおいては新５ヵ年計画を策定し、「安全、品質、ものづくり」の基本を徹底し、構造改革と原価マネジメントの強化により収益確保に努めております。当第３四半期連結累計期間の業績は、売上高は3,497億円（前年同四半期比4.9％増）となりました。日本セグメントにおいて、自動車部品の売上増加による利益の増加および金型や設備の売上に係る利益の増加等により、営業利益は74億円（前年同四半期比212.2％増）、経常利益は78億円（前年同四半期比329.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は67億円（前年同四半期比3,238.3％増）となりました。」
構造改革・原価マネジメントを継続するなか、第三四半期累計の営業利益74億円、経常利益78億円、親会社株主帰属利益67億円となり、前年同期から大幅に改善した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当社グループにおいては新５ヵ年計画を策定し、「安全、品質、ものづくり」の基本を徹底し、構造改革と原価マネジメントの強化により収益確保に努めております。当第２四半期連結累計期間の業績は、売上高は2,349億円（前年同四半期比7.0％増）となりました。日本セグメントにおいて、自動車部品の売上増加による利益の増加および金型や設備の売上に係る利益の増加等により、営業利益は59億円（前年同四半期比258.4％増）、経常利益は62億円（前年同四半期比292.4％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は51億円（前年同四半期比872.6％増）となりました。」
構造改革・原価マネジメントを継続するなか、上期累計の営業利益59億円、経常利益62億円、親会社株主帰属利益51億円となり、前年同期から大幅に改善した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「こうした状況のなか、当社グループにおいては新５ヵ年計画を策定し、「安全、品質、ものづくり」の基本を徹底し、構造改革と原価マネジメントの強化により収益確保に努めております。当第１四半期連結累計期間の業績は、売上高は1,164億円（前年同四半期比7.3％増）となりました。日本セグメントにおいて、金型や設備の売上に係る利益の増加および自動車部品の売上増加による利益の増加等により、営業利益は33億円（前年同四半期比162.1％増）、経常利益は31億円（前年同四半期比147.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は27億円（前年同四半期比360.9％増）となりました。」
構造改革・原価マネジメントを継続するなか、売上高が増加し、営業利益33億円、経常利益31億円、親会社株主帰属利益27億円と前年同期から大幅に改善した。 - FY2019-Q3利益水準の大幅低下・原価改善遅延有価証券報告書
「こうした状況のなか、当社グループにおいては新５ヵ年計画を策定し、「安全、品質、ものづくり」の基本を徹底し、構造改革と原価マネジメントの強化により収益確保に努めております。当第３四半期連結累計期間の業績は、売上高は3,333億円（前年同四半期比4.0％増）となりました。利益につきましては、新たに生産開始された製品の生産準備費用が想定よりも発生しており、加えて計画していた原価改善活動の遅れがあったこと、減価償却費の増加等の減益要因により、営業利益は23億円（前年同四半期比67.5％減）、経常利益は18億円（前年同四半期比73.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は２億円（前年同四半期比97.0％減）となりました。」
構造改革・原価マネジメントによる収益確保の方針は継続している。一方、新製品の生産準備費用の想定超過、計画していた原価改善活動の遅れ、減価償却費の増加により、営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益が前年同期から大幅に減少した。 - FY2019-Q2利益水準の低下継続・災害影響有価証券報告書
「こうした状況のなか、当社グループにおいては新５ヵ年計画を策定し、「安全、品質、ものづくり」の基本を徹底し、構造改革と原価マネジメントの強化により収益確保に努めております。当第２四半期連結累計期間の業績は、売上高は2,196億円（前年同四半期比4.4％増）となりました。利益につきましては、減価償却費の増加、北海道胆振東部地震や台風災害の影響等の減益要因により、営業利益は16億円（前年同四半期比62.4％減）、経常利益は15億円（前年同四半期比59.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は５億円（前年同四半期比87.8％減）となりました。」
新５ヵ年計画、構造改革、原価マネジメントによる収益確保の方針は継続している。一方、売上高は増加したものの、減価償却費の増加や北海道胆振東部地震・台風災害の影響等により、営業利益、経常利益、親会社株主帰属利益はいずれも前年同期から減少した。 - FY2019-Q1利益水準の低下有価証券報告書
「こうした状況のなか、当社グループにおいては新５ヵ年計画を策定し、「安全、品質、ものづくり」の基本を徹底し、構造改革と原価マネジメントの強化により収益確保に努めております。当第１四半期連結累計期間の業績は、売上高は1,085億円（前年同四半期比5.4％増）となり、営業利益は12億円（前年同四半期比47.1％減）、経常利益は12億円（前年同四半期比39.9％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は６億円（前年同四半期比78.5％減）となりました。」
新５ヵ年計画、構造改革、原価マネジメントの方針は継続している一方、売上高は増加したものの、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも前年同期を下回った。 - FY2018前進有価証券報告書
「新５ヵ年計画を策定し、「安全、品質、ものづくり」の基本を徹底し、構造改革と原価マネジメントの強化により収益確保に努めております。当連結会計年度の業績は、売上高は4,404億円（前年度比6.8％増）となり、営業利益は112億円（前年度比25.4％増）、経常利益は109億円（前年度比45.2％増）」
構造改革・原価マネジメントを継続するなか、通期の営業利益112億円、経常利益109億円となり、前年度から利益水準が改善した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「こうした状況のなか、当社グループにおいては新５ヵ年計画を策定し、「安全、品質、ものづくり」の基本を徹底し、構造改革と原価マネジメントの強化により収益確保に努めております。当第３四半期連結累計期間の業績は、売上高は3,204億円（前年同四半期比6.5％増）となり、営業利益は73億円（前年同四半期比83.4％増）、経常利益は67億円（前年同四半期比158.6％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は67億円（前年同四半期比169.3％増）となりました。」
新５ヵ年計画、構造改革、原価マネジメントを継続する中、第三四半期累計の営業利益は73億円、経常利益は67億円となり、前年同期から利益水準が改善した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「こうした状況のなか、当社グループにおいては新５ヵ年計画を策定し、「安全、品質、ものづくり」の基本を徹底し、構造改革と原価マネジメントの強化により収益確保に努めております。当第２四半期連結累計期間の業績は、売上高は2,104億円（前年同四半期比4.5％増）となり、営業利益は44億円（前年同四半期比67.7％増）、経常利益は38億円（前年同四半期比188.3％増）」
新５ヵ年計画、構造改革、原価マネジメントを継続する中、上期累計の営業利益は44億円、経常利益は38億円となり、前年同期から利益水準が改善した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「こうした状況のなか、当社グループにおいては新５ヵ年計画を策定し、「安全、品質、ものづくり」の基本を徹底し、構造改革と原価マネジメントの強化により収益確保に努めております。当第１四半期連結累計期間の業績は、売上高は1,029億円（前年同四半期比4.0％増）となり、営業利益は23億円（前年同四半期比140.6％増）、経常利益は21億円（前年同四半期比1,023.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は28億円（前年同四半期は０億円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
新５ヵ年計画、構造改革、原価マネジメントを継続する中、営業利益23億円、経常利益21億円となり、前年同期から利益水準が改善した。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社グループにおいては新５ヵ年計画を策定し、「安全、品質、ものづくり」の基本を徹底し、構造改革と原価マネジメントの強化により収益確保に努めております。当連結会計年度の業績は、売上高は4,123億円（前年度比5.8％減）となり、営業利益は89億円（前年度比187.6％増）、経常利益は75億円（前年度比1,084.2％増）」
新５ヵ年計画のもとで構造改革・原価マネジメントを継続し、営業利益89億円、経常利益75億円と、前年度から利益水準が大きく改善した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「こうした状況のなか、当社グループにおいては、生産体制の見直し、生産効率の向上、原価改善の推進及び物流費の低減などの収益改善活動等に積極的に取り組んでまいりました。当第３四半期連結累計期間の業績は、売上高は3,008億円（前年同四半期比7.1％減）となり、営業利益は39億円（前年同四半期は０億円の営業損失）、経常利益は26億円（前年同四半期は21億円の経常損失）」
生産体制、生産効率、原価、物流費に関する収益改善活動を継続し、累計営業利益39億円、経常利益26億円と前年同期の損失から利益に転換した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「構造改革と原価マネジメントの強化により収益確保に努めております。当第２四半期連結累計期間の業績は、営業利益は26億円（前年同四半期は８億円の営業損失）、経常利益は13億円（前年同四半期は28億円の経常損失）」
新５ヵ年計画における構造改革・原価マネジメントを継続する中、上期累計で営業利益・経常利益とも前年同期の損失から利益に転換した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「こうした状況のなか、当社グループにおいては新５ヵ年計画を策定し、「安全、品質、ものづくり」の基本を徹底し、構造改革と原価マネジメントの強化により収益確保に努めております。」
新５ヵ年計画を策定し、構造改革・原価マネジメントを計画上の手段として明示した。当第１四半期は営業利益が前年同期の９億円の損失から９億円の利益、経常利益が14億円の損失から１億円の利益に転換している。 - FY2016初出有価証券報告書
「安定した収益確保のための構造改革と原価マネジメントの強化」
生産体制の見直し、生産効率向上、原価改善、サプライチェーン見直し、物流費低減にも取り組んでいる。