資材の安定調達と価格・需給変動
FY2016に初出。15回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022。直近の記載は2026-07-30。
フタバ産業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。9社中8社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに1社。
- 2026-07-30顕在化業績予想の修正
「材料費・労務費・経費の増 △ 3」
営業利益の減益要因として、材料費・労務費・経費の増加による3億円の減益を記載している。資材価格・労務費等の上昇影響が当第1四半期の利益に現れている。 - FY2026悪化有価証券報告書
「しかしながら、中東地域を含む地政学的緊張の高まりや紛争等に起因して、関連資材の調達遅延や調達コストの増加を招く可能性があります。」
従来の資材需給変動リスクに加え、中東地域を含む地政学的緊張や紛争を、調達遅延・調達コスト増加につながる要因として明示した。 - FY2026-H1材料建値低下と利益改善の併存有価証券報告書
「売上高につきましては、支給品単価や材料建値の下降、為替影響等により3,294億円（前年同期比5.7％減）となりました。利益につきましては、支給品や材料建値変動、為替影響を除く実質売上高が増加したことによる利益の増加や、合理化改善、価格転嫁の実施等により、営業利益は86億円（前年同期比58.1％増）となりました。」
材料建値等の下降により売上高は減少した一方、合理化改善と価格転嫁の実施等により営業利益は増加した。資材価格・需給変動の影響は残るが、利益面では相反する動きが示されている。 - FY2025需要減少・コスト上昇の継続有価証券報告書
「当連結会計年度の業績は、得意先の自動車生産台数の減少等により、売上高は7,071億円(前年度比11.1％減)となりました。利益につきましては、合理化改善の成果や価格転嫁の実施があったものの、売上収益の減少や材料費・労務費・経費の増加等により、営業利益は151億円(前年度比21.0％減)となりました。」
供給制約の緩和後も、得意先の生産台数減少と材料費・労務費・経費の増加が実績に表れ、売上高・営業利益が減少した。 - FY2024供給制約緩和とコスト高併存有価証券報告書
「自動車業界全体としましては、半導体不足による生産制約の緩和等により全ての地域において新車販売台数が前年に比べ増加しました。一方で、原材料高、労務費の上昇等によるコストの押上げ、中国を中心としたBEV市場における競争の激化等の課題に直面する１年となりました。」
半導体不足による生産制約は緩和した一方、原材料高・労務費上昇によるコスト上昇が継続しており、資材需給リスクの影響は緩和と顕在化が併存している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績は、部品供給不足の影響で低下していた客先稼働が回復したことにより、売上高は6,101億円（前年同四半期比18.5％増）、営業利益は160億円（前年同四半期比547.4％増）、経常利益は156億円（前年同四半期比541.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は107億円（前年同四半期比15.2倍増）となりました。」
部品供給不足により低下していた客先稼働が回復し、前年同期の営業利益・経常利益等から大幅に改善した。供給不足による業績影響は本 filing でも緩和方向にあると記載されている。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の業績は、部品供給不足の影響で低下していた客先稼働が回復したことにより、売上高は4,033億円（前年同四半期比23.6％増）、営業利益は94億円（前年同四半期は２億円の営業損失）、経常利益は95億円（前年同四半期は２億円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益は67億円（前年同四半期は11億円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
部品供給不足が客先稼働低下として実際に発生した状態は継続しているが、客先稼働が回復し、前年同期の営業損失・経常損失から利益へ転じた。供給不足による業績影響は本四半期において緩和方向にある。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「一方で、部品供給不足に伴う主要得意先の稼働停止、材料費・労務費・物流費の高騰等が影響し、営業利益率(支給品除く)は前年度並みの1.9%に留まりました。」
部品供給不足、主要得意先の稼働停止、材料費・労務費・物流費の高騰が、当年度の利益率を抑制する要因として実際に記載されている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、新規車種立上げに伴う減価償却費の増加、材料費・労務費・物流費の高騰等により、営業損失は２億円（前年同四半期は12億円の営業利益）、経常損失は２億円（前年同四半期は16億円の営業利益）」
材料費・物流費・労務費の高騰が実際の営業損失・経常損失の要因として継続して現れている。資材価格・需給変動に関するリスクがコスト上昇として業績に影響している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「部品供給不足に伴う客先稼働の停止影響、新規車種立上げに伴う減価償却費の増加、及び材料費・物流費・労務費の高騰等により」
資材・部品の供給不足が客先稼働停止として実際に発生し、材料費・物流費・労務費の高騰も含めて営業損失等の要因となった。従来の資材需給リスクが、供給不足とコスト上昇という形で業績に表れている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当社グループの主要取引先であります自動車業界においては、新型コロナウイルス感染拡大に伴う部品供給不足等により、日本、北米及び欧州においては新車販売台数が前年に比べ減少しております。」
従来の資材需給変動リスクについて、部品供給不足が実際に自動車販売台数の減少や事業環境の悪化に結び付いたことを記載している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「現状、コロナ禍の収束がみられない上、半導体やナイロンの供給不足、物流業界の労働力不足など、自動車業界における様々な環境の変化および逆風により見通しが不透明な状況があります。」
従来の資材の需給変動リスクに加え、半導体・ナイロンの供給不足や物流業界の労働力不足を具体的な逆風として明示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「生産に必要な資材の調達につきましては、品質・コストの維持・改善を図りつつ安定調達の確保に努めておりますが、需給の状況などにより、当社グループの経営成績は影響を受ける可能性があります。」
資材の品質・コストと安定調達の両立に関するリスクを継続して記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「生産に必要な資材の調達につきましては、品質・コストの維持・改善を図りつつ安定調達の確保に努めておりますが、需給の状況などにより、当社グループの経営成績は影響を受ける可能性があります。」
資材の品質・コストと安定調達の両立に関するリスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「品質・コストの維持・改善を図りつつ安定調達の確保に努めておりますが、需給の状況などにより、当社グループの経営成績は影響を受ける可能性があります。」
資材調達の安定確保と品質・コストの両立をリスクとして記載している。