固定費削減・合理化による収益改善
FY2017-Q1に初出。24回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-05-12。
- 2026-05-12前進決算
「利益面においては、研究開発費の増加、資本構成変更対応費用や早期退職の募集に伴う退職金の計上等があったものの、インド子会社の株式譲渡による関係会社株式売却益や費用削減施策の効果等により営業利益64億１千１百万円(前年同期比1.0％増)」
費用削減施策の効果が、全社営業利益の増加要因として年度実績に現れた。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「(北米)顧客からの受注増はあったものの、為替変動による円高影響により売上収益は減少、利益面においては、受注増による増収や費用削減施策の効果等により増加し、売上収益329億９千７百万円(前年同期比7.5％減)、営業利益10億４千４百万円(前年同期比76.9％増)となりました。／これは主に合理化投資に伴う有形固定資産の取得による支出であります。」
北米では費用削減施策等により営業利益が前年同期比76.9％増加した。また、合理化投資に伴う有形固定資産の取得に32億37百万円を支出している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループでは、更にコスト競争力を高めるため、原価低減のための合理化投資等を中心に5,873百万円の設備投資を実施しました。」
原価低減を目的とする合理化投資等を中心に58億73百万円の設備投資を実施した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「これは主に合理化投資に伴う有形固定資産の取得による支出であります。／日本）売上収益203億６千７百万円(前年同期比5.2％増)、営業利益２億８千２百万円(前年同期は営業損失１億６千６百万円)／北米）売上収益356億７千４百万円(前年同期比19.8％増)、営業利益５億９千万円(前年同期は営業損失５億３百万円)」
合理化投資を実施し、日本・北米では増収効果や費用削減・価格転嫁等により、前年同期の営業損失から営業利益へ転換した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループでは、更にコスト競争力を高めるため、原価低減のための合理化投資等を中心に4,570百万円の設備投資を実施しました。」
原価低減を目的とする合理化投資を中心に、4,570百万円の設備投資を実施した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「日本）売上収益は顧客からの受注増及び海外からの収入増に加え為替変動により増収、利益面においては増収効果に加え費用削減施策の効果等により、売上収益312億８千３百万円（前年同期比17.8％増）、営業利益６億２千４百万円（前年同期は営業損失８億２千２百万円）となりました。」
日本では費用削減施策の効果等により、前年同期の営業損失8億22百万円から営業利益6億24百万円へ転換した。固定費削減・合理化による収益改善に具体的な進展が示された。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「売上収益は顧客からの受注増及び海外からの収入増に加え、為替変動により増収、利益面においては、増収効果に加え、費用削減施策の効果等により、売上収益193億６千１百万円(前年同期比10.9％増)、営業損失１億６千６百万円(前年同期は営業損失10億５千８百万円)となりました。／売上収益は顧客からの受注増に加え、為替変動により増収、利益面においては、増収効果に加え、原材料や輸送費高騰分の価格転嫁等により、売上収益297億８千７百万円(前年同期比14.9％増)、営業損失５億３百万円(前年同期は営業損失19億３千３百万円)となりました。」
日本では費用削減施策により営業損失が10億58百万円から1億66百万円へ縮小し、北米でも価格転嫁等により営業損失が19億33百万円から5億03百万円へ縮小した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「利益面においては、増収効果に加え、費用削減施策の効果等により、売上収益89億４千９百万円(前年同期比7.8％増)、営業損失６千９百万円(前年同期は営業損失５億８千９百万円)となりました。／利益面においては、増収効果に加え、原材料や輸送費高騰分の価格転嫁等により、売上収益150億１千万円(前年同期比29.5％増)、営業利益３千１百万円(前年同期は営業損失10億２千８百万円)となりました。」
日本では費用削減施策により営業損失が5億89百万円から69百万円へ縮小し、北米では価格転嫁等により前年同期の営業損失から営業利益へ転換した。固定費削減・合理化と価格転嫁による収益改善に具体的な進展が示された。 - FY2023前進有価証券報告書
「半導体供給不足による減産影響やインフラ高騰等の影響はあったものの、生産体質強化に伴う効果に加え、経費削減、原材料や輸送費高騰分等の価格転嫁により営業黒字を確保することができました。」
北米で、生産体質強化、経費削減、価格転嫁により営業黒字を確保したと記載しており、合理化・固定費負担への対応に測定可能な成果が示された。 - FY2023-Q1生産調整に伴う固定費ロス発生有価証券報告書
「利益面においては、半導体供給不足による急激な生産調整に伴う固定費ロスに加え、原材料や輸送費等の高騰により、売上収益115億８千９百万円（前年同期比33.0％増）、営業損失10億２千８百万円（前年同期は営業損失１億２千８百万円）となりました。」
固定費削減・合理化による収益改善のテーマに対し、北米では生産調整に伴う固定費ロスとコスト高により営業損失が拡大した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「半導体供給不足に伴う顧客からの受注減影響はあるものの、新型コロナウイルス感染症からの回復に伴う顧客からの受注増に加えて、要員施策等の体質改善効果により、売上収益87億１千３百万円（前年同期比114.2％増）、営業損失１億２千８百万円（前年同期は営業損失７億５千２百万円）となりました。」
北米で要員施策等の体質改善効果が記載され、営業損失は前年同期の7億52百万円から1億28百万円へ縮小した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大に伴う顧客からの受注減による減収影響があったものの、合理化効果及び費用削減により、売上収益227億１千４百万円（前年同期比39.4％減）、営業利益１千８百万円（前年同期は営業損失１億４千万円）となりました。」
北米で合理化効果・費用削減により、前年同期の営業損失から営業利益へ転換した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「固定費削減効果があったものの、英国における顧客からの受注減影響やユーワイエス・リミテッドでの収益性が低下する可能性が発生したことに伴う固定資産の減損損失の計上（９億６千８百万円）による影響もあり、」
固定費削減効果を収益改善要因として継続して記載しているが、その他地域では受注減と減損損失により営業損失となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「固定費削減効果があったものの、イギリスにおける顧客からの受注減影響やブラジルにおける現地通貨安の影響等により、売上収益は59億７千１百万円(前年同期比10.6％減)、営業利益１億１千５百万円(前年同期比31.3％減)となりました。」
固定費削減効果を継続して記載しているが、その他セグメントでは受注減や現地通貨安により営業利益が前年同期比31.3％減少している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「顧客からの受注減影響があったものの、固定費削減効果や円安効果があり、売上収益は39億７千２百万円(前年同期比7.2％減)、営業利益１億１千５百万円(前年同期比243.3％増)となりました。」
固定費削減効果を収益改善の要因として継続して記載している。その他セグメントでは営業利益が前年同期比243.3％増となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「顧客からの受注減影響があったものの、固定費削減効果や円安効果があり、売上収益は21億３千６百万円（前年同期比1.4％減）、営業利益８千８百万円（前年同期は営業利益７百万円）となりました。」
その他セグメントで固定費削減効果が引き続き現れ、営業利益が前年同期の7百万円から8千8百万円へ増加した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「顧客からの受注増加や固定費削減効果に加え為替負担の軽減もあり、売上収益は91億８千万円（前年同期比18.8％増）、営業利益２億５千２百万円（前年同期は営業損失４億４千４百万円）となりました。」
固定費削減効果を収益改善の要因として再確認している。その他セグメントは営業損失から営業利益に転じているが、固定費削減施策自体の新たな完了マイルストーンは示されていない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「顧客からの受注増加や固定費削減効果に加え為替負担の軽減もあり、売上収益は66億７千９百万円（前年同期比25.1％増）、営業利益１億６千８百万円（前年同期は営業損失４億８千５百万円）となりました。」
その他セグメントで固定費削減効果が引き続き記載され、前年同期の営業損失から営業利益となっている。ただし、前四半期から新たな施策や別のマイルストーンが示されたものではない。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「顧客からの受注増加や固定費削減効果に加え為替負担の軽減もあり、売上収益は42億８千２百万円（前年同期比29.8％増）、営業利益３千３百万円（前年同期は営業損失３億９千１百万円）となりました。」
固定費削減効果が、その他セグメントの前年同期の営業損失から営業利益への転換とともに記載されており、測定可能な改善が示されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「顧客からの受注増に加え固定費削減効果もあり、売上収益は21億６千６百万円（前年同期比34.2％増）、営業利益７百万円（前年同期は営業損失１億８千５百万円）となりました。」
固定費削減効果を収益改善の手段として継続して記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループでは、更にコスト競争力を高めるため、生産体質強化と新機種等の対応に向けて、自動車部品四輪を中心に117億２千２百万円の設備投資を実施しました。」
固定費削減・合理化に加え、生産体質強化と新機種対応の設備投資を実施している。施策自体の継続であり、完了等の新たなマイルストーンではない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「固定費削減や合理化効果はあったものの、円高影響に加え、試作売上及びサービスパーツ売上減影響や新機種立ち上げ費用の発生もあり、売上収益294億４千８百万円（前年同期比4.4％減）、営業損失１億４千８百万円（前年同期は営業利益４億８百万円）となりました。」
固定費削減および合理化を引き続き収益改善の手段として記載しているが、日本セグメントでは営業損失となっている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「顧客からの受注増による増収影響、固定費削減や合理化効果はあったものの、円高影響等により、売上収益186億３千３百万円（前年同期比2.3％減）、営業損失４億３千１百万円（前年同期は営業損失１億６千９百万円）となりました。」
固定費削減および合理化を収益改善の手段とする記述は継続しているが、当四半期累計では日本セグメントが営業損失となっている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「固定費削減や合理化効果により、売上収益91億８百万円（前年同期比2.8％増）、営業損失１千１百万円（前年同期は営業損失３億４千１百万円）となりました。」
固定費削減と合理化を収益改善の手段として記載している。