読む価値
54定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-4.1
%書きぶり
断定的
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結IFRS売上高171,936百万円前年比 -4.1%
営業利益6,411百万円前年比 +1.0%
経常利益8,564百万円前年比 +26.2%
純利益（親会社株主帰属）5,579百万円前年比 +22.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益376.48円
売上高営業利益率3.7%
期末の財政状態
総資産186,016百万円
うち純資産 118,889 百万円自己資本比率 58.5%前期末比 -2.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+11,804
投資-3,416
財務-1,687
純増減+6,701
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高49,605百万円
セグメント別売上高日本 43,197百万円（前年比 +2.0%）、北米 67,004百万円（前年比 -4.8%）、アジア 33,878百万円（前年比 -2.8%）、中国 42,096百万円（前年比 -7.7%）、その他 1,631百万円（前年比 +12.9%）
セグメント別利益日本 1,001百万円（前年比 -26.9%）、北米 1,197百万円（前年比 +1.7%）、アジア 2,222百万円（前年比 -14.3%）、中国 1,502百万円（前年比 +69.6%）、その他 232百万円（前年比 -2.2%）
地域別売上高43,197百万円、67,004百万円、33,878百万円、42,096百万円、1,631百万円
見通しと株主還元
年間配当予想72円 → 0円（-100.0%）
業績の増減要因
為替変動と顧客からの受注減により売上収益は減少。研究開発費、資本構成変更対応費用、早期退職に伴う退職金の増加があったものの、インド子会社の株式譲渡による関係会社株式売却益と費用削減施策の効果により利益は増加。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規 －社 / 除外 －社 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当なし（減損損失は－）
減価償却費7,801百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数14,820,000株
期末自己株式数1,950株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 171,936百万円（前年比 -4.1%） |
| 営業利益 | 6,411百万円（前年比 +1.0%） |
| 経常利益 | 8,564百万円（前年比 +26.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 5,579百万円（前年比 +22.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 376.48円 |
| 売上高営業利益率 | 3.7% |
| 自己資本比率 | 当期末 58.5% / 前期末 60.7% |
| 総資産 | 186,016百万円 |
| 純資産 | 118,889百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 11,804百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -3,416百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,687百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 49,605百万円 |
| 年間配当予想 | 72円 → 0円（-100.0%） |
| セグメント別売上高 | 日本 43,197百万円（前年比 +2.0%）、北米 67,004百万円（前年比 -4.8%）、アジア 33,878百万円（前年比 -2.8%）、中国 42,096百万円（前年比 -7.7%）、その他 1,631百万円（前年比 +12.9%） |
| セグメント別利益 | 日本 1,001百万円（前年比 -26.9%）、北米 1,197百万円（前年比 +1.7%）、アジア 2,222百万円（前年比 -14.3%）、中国 1,502百万円（前年比 +69.6%）、その他 232百万円（前年比 -2.2%） |
| 地域別売上高 | 43,197百万円、67,004百万円、33,878百万円、42,096百万円、1,631百万円 |
| 減価償却費 | 7,801百万円 |
| 減損損失 | 該当なし（減損損失は－） |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規 －社 / 除外 －社 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 14,820,000株 |
| 期末自己株式数 | 1,950株 |
| 業績の増減要因 | 為替変動と顧客からの受注減により売上収益は減少。研究開発費、資本構成変更対応費用、早期退職に伴う退職金の増加があったものの、インド子会社の株式譲渡による関係会社株式売却益と費用削減施策の効果により利益は増加。 |
この書類が述べていない項目（6件）
通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針受注高・受注残高特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。為替変動と顧客からの受注減が売上収益を押し下げました。利益面では、研究開発費の増加、資本構成変更対応費用、早期退職に伴う退職金の計上があったものの、インド子会社の株式譲渡による関係会社株式売却益や費用削減施策の効果が寄与しました。2027年3月期の業績予想を記載しない理由は、公開買付けとその後の手続により上場廃止となる予定であるためです。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。