北米子会社の生産効率・収益性改善
FY2018に初出。26回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-05-12。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- 2026-05-12対処決算
「利益面においては、前期発生した製品補償引当金の計上がなくなったことにより、売上収益670億4百万円(前年同期比4.8%減)、営業利益11億9千7百万円(前年同期比1.7%増)となりました。」
北米は受注減で減収となったが、製品補償引当金の影響がなくなり営業利益は増加した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「利益面においては、増収効果はあったものの、労務費の賃上げ影響や製品保証引当金の計上等により減少し、売上収益704億8百万円(前年同期比8.0%増)、営業利益11億7千7百万円(前年同期比28.1%減)となりました。」
北米の収益改善テーマについて、増収効果があったものの、賃上げによる労務費増加と製品保証引当金により営業利益が減少した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「売上収益は顧客からの受注増により増加、利益面においては、増収効果に加え、原材料や輸送費高騰分の価格転嫁等により増加し、売上収益356億7千4百万円(前年同期比19.8%増)、営業利益5億9千万円(前年同期は営業損失5億3百万円)となりました。」
北米では受注増、増収効果、原材料・輸送費高騰分の価格転嫁等により、前年同期の営業損失から営業利益へ転換した。 - FY2024前進有価証券報告書
「利益面においては増収効果に加え原材料や輸送費高騰分の価格転嫁等により、売上収益652億1千3百万円(前年同期比13.4%増)、営業利益16億3千7百万円(前年同期比470.4%増)となりました。」
北米子会社の収益改善が進み、営業利益は前年同期の約2.9倍となった。価格転嫁と増収効果が具体的な改善要因として記載されている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「北米)売上収益は顧客からの受注増に加え為替変動により増収、利益面においては増収効果に加え原材料や輸送費高騰分の価格転嫁等により、売上収益465億4千9百万円(前年同期比18.3%増)、営業損失1億3千7百万円(前年同期は営業損失26億6千3百万円)となりました。」
北米子会社では、受注増・増収効果と原材料・輸送費高騰分の価格転嫁等により、営業損失が26億63百万円から1億37百万円へ縮小し、収益改善が進んだ。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「売上収益は顧客からの受注増に加え、為替変動により増収、利益面においては、増収効果に加え、原材料や輸送費高騰分の価格転嫁等により、売上収益297億8千7百万円(前年同期比14.9%増)、営業損失5億3百万円(前年同期は営業損失19億3千3百万円)となりました。」
北米では価格転嫁等により営業損失が19億33百万円から5億03百万円へ縮小し、収益改善が進んだ。ただし、営業黒字化には至っていない。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「売上収益は顧客からの受注増に加え、為替変動により増加、利益面においては、増収効果に加え、原材料や輸送費高騰分の価格転嫁等により、売上収益150億1千万円(前年同期比29.5%増)、営業利益3千1百万円(前年同期は営業損失10億2千8百万円)となりました。」
北米では受注増、為替変動、原材料・輸送費高騰分の価格転嫁等により、前年同期の営業損失10億28百万円から営業利益31百万円へ転換した。 - FY2023前進有価証券報告書
「半導体供給不足による減産影響やインフラ高騰等の影響はあったものの、生産体質強化に伴う効果に加え、経費削減、原材料や輸送費高騰分等の価格転嫁により営業黒字を確保することができました。」
北米地域では統合・スリム化や収益改善施策を継続し、厳しい外部環境下でも年間営業利益287百万円の黒字を確保した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「売上収益は半導体供給不足による受注減はあったものの、主に為替変動により増加、利益面においては、受注減影響に加えて原材料や輸送費等の高騰により、売上収益393億5千6百万円(前年同期比77.3%増)、営業損失26億6千3百万円(前年同期は営業損失18億1千8百万円)となりました。」
北米は為替変動により増収となった一方、半導体不足による受注減と原材料・輸送費高騰により営業損失が前年同期の18億18百万円から26億63百万円へ拡大した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「売上収益は半導体供給不足による受注減はあったものの、主に為替変動により増加、利益面においては、受注減影響に加えて原材料や輸送費等の高騰により、売上収益259億2千5百万円(前年同期比76.8%増)、営業損失19億3千3百万円(前年同期は営業損失7億3千6百万円)となりました。」
北米は為替変動により大幅増収となった一方、半導体不足による受注減と原材料・輸送費高騰により営業損失が前年同期の7億36百万円から19億33百万円へ拡大した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「利益面においては、半導体供給不足による急激な生産調整に伴う固定費ロスに加え、原材料や輸送費等の高騰により、売上収益115億8千9百万円(前年同期比33.0%増)、営業損失10億2千8百万円(前年同期は営業損失1億2千8百万円)となりました。」
北米では売上収益が増加した一方、固定費ロスと原材料・輸送費高騰により営業損失が1億28百万円から10億28百万円へ拡大した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症からの回復に伴う顧客からの受注増はあるものの、半導体供給不足に伴う顧客からの受注減影響により、売上収益221億9千6百万円(前年同期比2.3%減)、営業損失18億1千8百万円(前年同期は営業利益1千8百万円)となりました。」
北米では受注増が一部にあるものの、半導体供給不足による受注減で営業利益から18億18百万円の営業損失へ転じ、従来の収益改善が後退している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症からの回復に伴う顧客からの受注増はあるものの、当第2四半期において半導体供給不足に伴う固定費負担が影響し、売上収益146億6千7百万円(前年同期比2.1%増)、営業損失7億3千6百万円(前年同期は営業損失5億1千8百万円)となりました。」
北米では受注増があった一方、半導体供給不足に伴う固定費負担により営業損失が前年同期の5億18百万円から7億36百万円へ拡大し、従来の収益改善が後退している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「半導体供給不足に伴う顧客からの受注減影響はあるものの、新型コロナウイルス感染症からの回復に伴う顧客からの受注増に加えて、要員施策等の体質改善効果により、売上収益87億1千3百万円(前年同期比114.2%増)、営業損失1億2千8百万円(前年同期は営業損失7億5千2百万円)となりました。」
北米で体質改善効果が継続し、営業損失が前年同期比で大幅に縮小した。さらに、北米子会社2社の吸収合併を2021年4月1日付で実施している。 - FY2021前進有価証券報告書
「さらに、経営のスリム化、収益改善のスピードアップ及び財務体質向上を目論み、米国オハイオ州の連結子会社であるカーディントン・ユタカ・テクノロジーズ・インコーポレーテッドと米国アラバマ州の連結子会社であるアラバマ・カルマン・ユタカ・テクノロジーズ・リミテッド・ライアビリティ・カンパニーの統合手続きを完了し2021年4月1日より新会社を発足し運用を開始致しました。」
北米2子会社の統合手続きを完了し、2021年4月1日から新会社を発足・運用開始する具体的な再建マイルストーンに進んだ。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大に伴う顧客からの受注減による減収影響があったものの、合理化効果及び費用削減により、売上収益227億1千4百万円(前年同期比39.4%減)、営業利益1千8百万円(前年同期は営業損失1億4千万円)となりました。」
北米では受注減による大幅な減収があった一方、合理化効果・費用削減により営業損失から営業利益へ転換した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大に伴う顧客からの受注減による減収影響があり、売上収益143億6千3百万円(前年同期比45.0%減)、営業損失5億1千8百万円(前年同期は営業利益3億3千6百万円)となりました。」
北米では前年同期の営業利益から営業損失へ転じ、売上収益も前年同期比45.0%減となった。従来記載されていた収益改善の進展が、感染症拡大に伴う受注減によって後退している。 - FY2020前進有価証券報告書
「北米地域では、新機種立ち上げに伴う大幅なロスにより第13次中期では急激な収益悪化となりました。北米地域の再建に向け、日本と合同プロジェクトによる改善活動により、着実に収益改善は行われて参りましたが、自動車市場の低迷もあり、収益目標達成には至りませんでした。」
日本との合同プロジェクトによる改善活動が進み、年間では北米地域が営業損失から営業利益へ転換した一方、収益目標未達と不採算部品整理を含む今後のスリム化が示されている。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「米国での顧客からの受注減があったものの、効率改善効果があり、売上収益374億9千2百万円(前年同期比11.0%減)、営業損失1億4千万円(前年同期は営業損失13億8千1百万円)となりました。」
北米子会社では効率改善効果が記載され、営業損失が前年同期比で縮小しており、収益性改善の測定可能な進捗が示されている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「米国での顧客からの受注減があったものの、効率改善効果及びメキシコでの増収効果があり、売上収益261億1千7百万円(前年同期比6.4%減)、営業利益3億3千6百万円(前年同期は営業損失8億6千7百万円)となりました。」
北米では効率改善効果とメキシコの増収効果により、前年同期の営業損失8億6,700万円から営業利益3億3,600万円へ転換した。 - FY2020-Q1北米の改善効果が後退有価証券報告書
「(北米)顧客からの受注減による減収影響があり、売上収益141億3千8百万円(前年同期比6.2%減)、営業利益3億5千7百万円(前年同期比22.9%減)となりました。」
前年同期には営業利益が増加していた北米で、当四半期は受注減により営業利益が前年同期比22.9%減少した。ただし営業利益は確保している。 - FY2019前進有価証券報告書
「北米地域では、売上収益569億4千2百万円(前年同期比0.8%減)、営業損失4億1千4百万円(前年同期は営業損失39億3千1百万円)となり、売上高営業利益率が△0.7%と前年同期の△6.8%から6.1ポイントの改善となりました。」
北米では営業損失が39億3,100万円から4億1,400万円へ縮小し、売上高営業利益率も6.1ポイント改善した。固定資産減損の影響消失と体質改善費用の発生を併記している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「米国において前期での固定資産減損損失計上に伴う償却費負担の減少があったものの、体質改善費用の発生やメキシコにおける顧客からの受注減影響により、売上収益421億5百万円(前年同期比0.3%減)、営業損失13億8千1百万円(前年同期は営業損失16億5千5百万円)となりました。」
北米では体質改善費用が継続して発生している一方、営業損失は前年同期の16億5,500万円から13億8,100万円へ縮小しており、収益改善の進捗が測定可能な形で示されている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「米国において顧客からの受注増による増収効果や前期での固定資産減損損失計上に伴う償却費負担の減少があったものの、体質改善費用の発生やメキシコでの顧客からの受注減影響により、売上収益279億3百万円(前年同期比5.1%増)、営業損失8億6千7百万円(前年同期は営業損失16億9百万円)となりました。」
北米では体質改善費用が発生した一方、営業損失は前年同期の16億9百万円から8億67百万円へ縮小した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「顧客からの受注増による増収効果や前期発生していた新機種対応費用の改善、さらには前期での固定資産減損損失計上に伴い償却費負担が減少したことにより、売上収益150億7千8百万円(前年同期比10.2%増)、営業利益4億6千3百万円(前年同期は営業損失5億6千2百万円)となりました。」
北米子会社で新機種対応費用の改善と償却費負担の減少が進み、前年同期の営業損失から営業利益へ転換した。 - FY2018初出有価証券報告書
「また、北米連結子会社(カーディントン・ユタカ・テクノロジーズ・インコーポレーテッド)での収益性の悪化に対しては、当社グループ全体の喫緊の課題として、本社主導による生産効率改善チームの展開や、当社グループ全体でのバックアップ体制を整え、全社を挙げての収益性改善展開を行っております。」
北米子会社の収益性悪化に対し、本社主導の生産効率改善チームと全社バックアップ体制を整備する具体的施策を初めて記載している。