第14次中期末の全拠点黒字化
FY2020に初出。19回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q2。直近の記載は2026-05-12。
直近の記載が「達成」なのは、ほかに0社。
- 2026-05-12達成決算
「日本、北米、アジア、中国、その他」
当期のセグメント営業利益は日本、北米、アジア、中国、その他の全報告セグメントでプラスとなり、年間ベースの全拠点黒字状態が確認された。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「(日本)売上収益207億３千９百万円(前年同期比1.8％増)、営業損失２億５百万円(前年同期は営業利益２億８千２百万円)となりました。／(北米)営業利益10億４千４百万円／(アジア)営業利益10億７千５百万円／(中国)営業利益３億７千万円／(その他)営業利益９千５百万円」
前年度に全報告セグメントで営業黒字を確保した後、当中間期は日本が営業損失へ転じ、全拠点黒字化の状態が一時的に後退した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「（日本）営業利益13億６千９百万円／（北米）営業利益11億７千７百万円／（アジア）営業利益25億９千３百万円／（中国）営業利益８億８千５百万円／（その他）営業利益２億３千７百万円」
日本、北米、アジア、中国、その他の全報告セグメントが年間ベースで営業黒字となり、全拠点黒字化の状態を維持した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「日本は営業利益２億８千２百万円、北米は営業利益５億９千万円、アジアは営業利益11億７千２百万円、中国は営業利益３億９千４百万円、その他は営業利益１億３千９百万円となりました。」
当中間連結会計期間は日本、北米、アジア、中国、その他の全セグメントが営業黒字となり、全拠点黒字化の状態を中間期でも確認している。 - FY2024達成有価証券報告書
「（日本）営業利益10億７百万円／（北米）営業利益16億３千７百万円／（アジア）営業利益33億１千９百万円／（中国）営業利益49億８千２百万円／（その他）営業利益３億９千５百万円」
FY2024の年間実績では、日本、北米、アジア、中国、その他の全セグメントが営業黒字となり、第15次中期で掲げた全拠点黒字化を年間ベースで達成した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「日本は営業利益６億２千４百万円、北米は営業損失１億３千７百万円、アジアは営業利益23億１千２百万円、中国は営業利益44億３千７百万円、その他は営業利益３億６千５百万円となりました。」
全拠点黒字化の目標に対し、日本・アジア・中国・その他の4セグメントが営業黒字となった。北米のみ営業損失が残り、全拠点黒字化にはなお至っていない。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「日本は営業損失１億６千６百万円、北米は営業損失５億３百万円、アジアは営業利益14億９千３百万円、中国は営業利益22億４千６百万円、その他は営業利益３億１千４百万円となりました。」
全拠点黒字化の目標に対し、アジア・中国・その他は営業黒字を確保し、日本・北米も営業損失が前年同期より縮小した。ただし、日本・北米はなお赤字で、全拠点黒字化には至っていない。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「日本は営業損失６千９百万円、北米は営業利益３千１百万円、アジアは営業利益５億７千６百万円、中国は営業利益11億３千４百万円、その他は営業利益４千７百万円となりました。」
全拠点黒字化の目標に対し、当四半期は北米・アジア・中国・その他の4セグメントが営業黒字となり、日本のみ営業損失となった。全拠点黒字化には未達だが、黒字拠点が拡大した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「第15次中期においては、さらに加速する電動化時代に向け、新価値商品の創造と基盤確立に向けた仕込み、事業効率の追求を展開し、全拠点の黒字化を目指すために以下の戦略テーマを掲げ取り組んで参ります。」
第14次中期末までの全拠点黒字化が未達の状態で、第15次中期においても全拠点黒字化を目標として掲げ、計画期間を2023年4月から2026年3月へ更新している。 - FY2023-Q3日本・北米赤字、アジア・中国・その他黒字継続有価証券報告書
「日本は営業損失８億２千２百万円、北米は営業損失26億６千３百万円、アジアは営業利益７億６千５百万円、中国は営業利益33億４千９百万円、その他は営業利益１億１千７百万円となりました。」
第14次中期末の全拠点黒字化に対し、日本・北米は営業損失が続く一方、アジア・中国・その他は営業利益を確保した。北米の損失は前年同期比で拡大し、アジア・中国の利益は減少した。 - FY2023-Q2日本・北米赤字、アジア・中国・その他黒字継続有価証券報告書
「売上収益174億６千３百万円(前年同期比6.0％減)、営業損失10億５千８百万円(前年同期は営業損失８億８千７百万円)となりました。／売上収益259億２千５百万円(前年同期比76.8％増)、営業損失19億３千３百万円(前年同期は営業損失７億３千６百万円)となりました。／売上収益125億７千５百万円(前年同期比16.2％増)、営業利益２億６千１百万円(前年同期比46.7％減)となりました。／売上収益593億２千３百万円(前年同期比4.6％増)、営業利益32億８千５百万円(前年同期比20.9％減)となりました。／売上収益は５億９千１百万円(前年同期比77.0％減)、営業利益１億１千２百万円(前年同期比28.0％減)となりました。」
日本・北米は営業損失、アジア・中国・その他は営業利益となった。全拠点黒字化にはなお至らず、北米は前年同期の損失からさらに悪化し、その他は黒字を維持した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「（日本）営業損失５億８千９百万円／（北米）営業損失10億２千８百万円／（アジア）営業損失６千５百万円／（中国）営業利益７億５百万円／（その他）営業利益６千３百万円」
全拠点黒字化の目標に対し、日本・北米・アジアが営業損失となり、中国・その他のみが営業利益となった。前四半期まで黒字だったアジアが損失へ転じている。 - FY2022-Q3日本・北米・その他赤字、アジア・中国黒字継続有価証券報告書
「（日本）売上収益280億８千６百万円（前年同期比1.5％増）、営業損失８億６千３百万円（前年同期は営業損失26億７百万円）となりました。／（北米）売上収益221億９千６百万円（前年同期比2.3％減）、営業損失18億１千８百万円（前年同期は営業利益１千８百万円）となりました。／（アジア）営業利益８億９千９百万円（前年同期は営業損失５億７千１百万円）となりました。／（中国）営業利益85億８千７百万円（前年同期比1.9％増）となりました。／（その他）営業損失５千５百万円（前年同期は営業損失１千３百万円）となりました。」
全拠点黒字化に対し、日本・北米・その他は営業損失であり、アジア・中国は黒字となった。日本の損失は縮小したが、北米は黒字から赤字へ、その他は損失が拡大した。 - FY2022-Q2日本・北米赤字、アジア・その他黒字継続有価証券報告書
「（日本）売上収益185億６千８百万円（前年同期比9.2％増）、営業損失８億８千７百万円（前年同期は営業損失24億６千７百万円）となりました。／（北米）売上収益146億６千７百万円（前年同期比2.1％増）、営業損失７億３千６百万円（前年同期は営業損失５億１千８百万円）となりました。／（アジア）営業利益４億９千万円（前年同期は営業損失８億８千３百万円）／（その他）営業利益１億５千６百万円（前年同期は営業損失７千万円）となりました。」
全拠点黒字化に対し、日本・北米はなお営業損失である一方、アジア・その他は前年同期の損失から営業利益へ転換した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「（日本）営業損失２億８千５百万円（前年同期は営業損失10億円）／（北米）営業損失１億２千８百万円（前年同期は営業損失７億５千２百万円）／（アジア）営業利益９千７百万円（前年同期は営業損失８億９千２百万円）／（中国）営業利益27億９千２百万円（前年同期比11.9％増）／（その他）営業利益５億３千８百万円（前年同期は営業損失１億７千４百万円）」
全拠点黒字化に向け、日本・北米では営業損失が縮小し、アジア・その他は黒字へ転換した。一方、日本・北米はなお営業損失であり、全拠点黒字化は未達である。 - FY2021悪化有価証券報告書
「（日本）売上収益374億７百万円（前年同期比13.1％減）、営業損失68億８千８百万円（前年同期は営業損失15億８千１百万円）となりました。／（アジア）売上収益177億７千３百万円（前年同期比40.0％減）、営業損失１千８百万円（前年同期は営業利益23億５千４百万円）となりました。」
第14次中期末の全拠点黒字化に対し、日本の営業損失は拡大し、アジアも営業利益から損失へ転じた。北米・中国は黒字だが、全拠点黒字化には至っていない。 - FY2021-Q3北米黒字化・他地域赤字継続有価証券報告書
「北米地域は堅調に推移しているものの、アジア地域は横ばいまたは減少基調であり、国内外における経済の先行きは不透明な状況が続くものと考えられます。」
当第3四半期累計では中国が営業利益84億25百万円、北米が営業利益1千8百万円となった一方、日本・アジア・その他は営業損失であり、全拠点黒字化にはなお地域差が残っている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「日本、北米、アジア、その他の各セグメントで営業損失となりました。」
第14次中期末の全拠点黒字化という目標に対し、当第2四半期累計期間では日本、北米、アジア、その他が営業損失であり、中国のみが営業利益となった。 - FY2020初出有価証券報告書
「第14次中期においては、さらに進化する電動化の波に追従できるモータービジネスの確立を進めるとともに、主幹事業の足固めを展開し、第14次中期末時点で全拠点の黒字化を目指すために以下の戦略テーマを掲げ取り組んで参ります。」
2020年4月から2023年3月までの第14次中期末を期限として、全拠点の黒字化という測定可能な目標を新たに掲げている。