中期経営計画の前倒し達成と新計画への更新
FY2021に初出。8回の記載のうち4回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2023。直近の記載は2026-08-06。
デイトナがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値(2024年)より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。16社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
- 2026-08-06再掲決算
「2026年2月13日付の「2025年12月期 決算短信」で公表いたしました2026年12月期の通期連結業績予想については現時点での変更はありません。」
通期連結業績予想は従来公表値から変更していない。 - FY2025再定義有価証券報告書
「前連結会計年度に策定した2025年度~2027年度中期経営計画における2025年度は、グループ全体として計画に対して減収減益という結果になりました。この主な要因は、アジア拠点卸売事業におけるインドネシア子会社の決算期変更に伴い、当期は9か月分の損益の計上となったことによるものであります。なお、2026年~2028年の中期経営計画については、アジア拠点卸売事業の急成長と国内各事業の動向を鑑み既存計画を見直し策定しております。」
2025~2027年度計画は計画比で減収減益となった一方、インドネシア子会社の決算期変更とアジア事業の成長を踏まえ、2026~2028年度計画へ更新した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「2024年度〜2026年度の中期経営計画は、コロナ特需の風が止み安定的な需要期に入った市場環境にあっても100年企業を目指し、新しい成長へのチャレンジを続けてまいりました。この結果、2024年12月期は、国内拠点卸売事業については、前期に対して増収減益であったものの、海外拠点卸売事業が大幅増収増益となり、グループ全体も増収増益で着地することができました。2025年〜2027年の中期経営計画については、市場環境の変化と当社グループの経営戦略を織り込み策定いたしました。」
2024〜2026年度計画の初年度について、国内拠点卸売は増収減益、海外拠点は大幅増収増益、グループ全体は増収増益となったと総括し、2025〜2027年度の新たな中期経営計画へ更新している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは中期経営方針として掲げた「変革と成長」及びその利益目標の達成に向け、新商品開発や既存品のリニューアル開発に向けて邁進してまいりました。」
前期に示された中期経営計画の更新後の表現である「変革と成長」と利益目標を引き続き掲げ、新商品・既存品開発を進めている。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは中期経営方針として「変革と成長」を掲げ、支持率№1ブランドの獲得に向けて、主に新商品開発及び既存品のリニューアル開発に注力してまいりました。」
前期に更新された中期経営計画について、本四半期では具体的な計画年度や数値ではなく、「変革と成長」という中期経営方針の名称・表現で示している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「2023年度〜2025年度の中期経営計画は、コロナ特需の風が止み安定的な需要期に入った市場環境にあっても100年企業を目指し、新しい成長へのチャレンジを続けてまいりましたが、円安による材料価格の高騰も相俟って、2023年12月期は計画を下回る結果になりました。2024年〜2026年の中期経営計画については、市場環境の変化と当社グループの経営戦略を織り込み策定いたしました。」
2023〜2025年度計画は円安による材料価格高騰等により2023年12月期が計画未達となり、環境変化を織り込んだ2024〜2026年計画へ更新された。 - FY2022前進有価証券報告書
「2022年度〜2024年度の中期経営計画は市場の追い風を受けながら、新商品投入、物流及び原材料不足などの対処すべき課題への対応を推進した結果、2022年12月期は計画を上回る着実な進捗となりました。2023年〜2025年の中期経営計画については、市場環境の変化等を取り込み、例年通り株主総会終了後に当社ホームページに概要を公表いたしますのでご参照ください。」
2022〜2024年度計画について2022年12月期が計画を上回る進捗となり、次の2023〜2025年度計画へ更新する段階に進んでいる。 - FY2021初出有価証券報告書
「2021年度〜2023年度の中期経営計画は市場の強い追い風もあり、これまでにない高い成長率で伸長した結果、2021年度末時点で2023年度中期経営計画を達成することとなりました。2022年〜2024年の中期経営計画では、このような市場環境の変化も取り込み、より成長を目指す計画に修正の上、実現に向けて事業活動を推進いたします。」
3カ年計画をローリング方式で運用し、2021年度末に2023年度計画を前倒しで達成したうえで、2022年から2024年のより成長を目指す計画へ更新している。