鋼材等の原材料価格変動
FY2016に初出。18回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019。直近の記載は2026-08-06。
極東開発工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。52社中26社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに17社。
- 2026-08-06悪化その他開示
「中東情勢の緊迫化等に起因する物価高の流れを受け製造コストの上昇が続いており、特に石油由来の原材料および部品・副資材などの調達コストの上昇が続いております。」
原材料・部品等のコスト上昇について、価格改定による対応が必要となる状況を適時開示で示した。元のcanonical threadは変更していない。 - FY2026対処有価証券報告書
「国内需要は底堅く受注が堅調に推移したほか、製品価格の改定及び生産性の向上に向けた取り組みの効果が現れたことに加えてトラックシャシの供給が改善したこと等に伴い、売上高・利益共に増加しました。」
原材料・部品等のコスト上昇リスクに対し、製品価格改定、生産性向上、シャシ供給改善の効果が現れ、売上高・利益が増加した。 - FY2025対処有価証券報告書
「また継続的に取り組んできた製品価格改定の効果が表れたことや、トラックシャシの供給が徐々に改善してきたこと等に伴う生産性の向上により、売上高・利益共に増加しました。」
原材料・部品等のコスト上昇に対し、価格改定の効果と供給改善による生産性向上が利益改善に寄与したと記載している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「継続的に取り組んできた製品価格改定の効果が表れたことや、トラックシャシの供給が徐々に改善してきたこと等に伴う生産性の向上により、売上高・利益共に増加しました。」
原材料・部品等のコスト上昇に対し、継続的な製品価格改定の効果が表れ、利益改善につながったと記載している。 - FY2024対処有価証券報告書
「トラックシャシの供給は半導体不足が改善された一方、国内シャシ認証の遅延及びトラック部品の調達遅延等による影響が一部見られましたが、コストアップへの対策として製品価格の改定に継続的に取り組んだ効果もあり、売上高・利益共に増加しました。」
原材料・部品等のコスト上昇リスクは残るものの、製品価格改定の効果により売上高・利益が増加したと記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「受注は国内・海外とも好調に推移しました。半導体不足等によるトラックシャシの供給遅延も徐々に改善に向かっていることに加え、原価アップへの対策として製品価格の改定に継続的に取り組んだ効果も見られ、売上高・利益共に増加しました。」
原材料・部品等の原価上昇への対応として製品価格改定を継続し、価格改定の効果と売上高・利益の増加を記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「国内需要は底堅く、受注は好調に推移しました。しかし原材料及びエネルギー価格は高止まりが続いたほか、トラックシャシの供給は徐々に改善の傾向が見られましたが、本格的な回復にはもう少し時間を要する見通しとなりました。」
原材料・エネルギー価格の高止まりが続く一方、トラックシャシ供給には徐々に改善傾向があると記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「国内受注は底堅く、引き続き好調に推移しましたが、原材料及びエネルギー価格が高止まりしていることに加え、半導体不足等に伴う国内トラックシャシの供給制限による生産への影響はやや改善の兆しが見られるものの、本格的な回復には未だ時間を要するものと見込まれます。」
原材料・エネルギー価格の高止まりが続き、半導体不足による供給制限とともに生産・収益上のリスク要因として再確認されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「半導体不足等に伴う国内トラックシャシの供給制限により生産の停滞が続いたことや、原材料価格の高騰等が売上・損益に影響を及ぼしました。」
原材料価格高騰が、シャシ供給制限による生産停滞とともに売上・損益への影響要因として継続している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「堅調な国内需要の底支えにより受注が好調に推移しましたが、半導体不足等による国内トラックシャシ供給の大幅な制限に伴う生産の停滞及び原材料価格の高騰等の要因が収益面に大きな影響を及ぼしました。」
原材料価格の高騰が、生産停滞とともに特装車事業の収益面へ大きな実際の影響を及ぼしたと記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「一方で、半導体不足等による各方面の生産の停滞及び原材料価格の高騰等により、生産及び収益面で影響が見られましたが、当社グループでは工場における生産性の向上に努めました。」
原材料価格の高騰が、生産及び収益面への影響要因として半導体不足とともに継続している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度における売上総利益は原材料価格の上昇等により前連結会計年度と比較して、1,993百万円（8.6％）減少して21,168百万円となりました。」
原材料価格上昇が実際に売上総利益を1,993百万円押し下げたと説明している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「国内需要は引き続き底堅く推移したものの、半導体不足等による各方面の生産の停滞や鋼材の値上げ等により、徐々に収益面への影響が見られました。」
鋼材の値上げが、半導体不足等による生産停滞とともに収益面への実際の影響要因として記載されている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における我が国経済は、４～６月期における国内総生産（GDP）がプラスに転じる等経済活動に回復が見られたものの、一方で新型コロナウイルス感染症の感染者数が過去最多となったことや、半導体不足に伴うシャシ生産の停滞、鋼材の値上げ等、依然として先行きは極めて不透明な状況で推移いたしました。」
鋼材の値上げが実際の事業環境上の要因として記載されている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における我が国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響に加え、原材料価格の上昇や半導体不足などにより、景気は引き続き厳しい状況で推移しました。」
原材料価格の上昇が事業環境の実際の要因として引き続き記載されている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度における売上総利益は鋼材や部品等の材料費が上昇したことから前連結会計年度と比較して、930百万円（4.0％）減少して22,310百万円となりました。」
従来リスクとして開示していた鋼材・部品等の原材料価格上昇が実際に発生し、売上総利益の減少要因として説明されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「これらの価格が変動することがあり、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
鋼材等の原材料・部品価格の変動リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループでは、生産に必要な鋼材をはじめとする原材料や部品等を外部から調達しています。これらの価格が変動することがあり、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
外部調達する鋼材・部品等の価格変動を業績リスクとしている。