環境対応技術・商品力向上技術の開発
FY2016に初出。35回の記載のうち30回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに115社。
- FY2026前進有価証券報告書
「「キャラバン」の一部仕様向上では、クラス初※となるインテリジェント クルーズコントロールをガソリンモデルに採用しました。空荷からフル積載まで様々な車両状況において、ドライバーはもとより乗員の快適性と積載物への影響を抑える安定した加減速制御を行います。」
キャラバン、NV200バネット、輸出車種等について、先進運転支援、安全装備、快適装備、法規対応などの仕様向上を実施した。研究開発費は71億円となっている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は36億円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当中間連結会計期間の研究開発費総額36億円を開示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「「NV200バネット」では、音と表示でドライバーに休憩を促す「インテリジェント DA（ふらつき警報）」や、駐車時や低速走行時、ブレーキとアクセルの「踏み間違い衝突防止アシスト」を全車標準装備し、安全装備の拡充を図りました。さらに、商用車初となるフル液晶メーターを採用し、多彩な車両情報が確認できるよう視認性と機能向上を図りました。」
NV200バネットへの運転支援・安全装備の全車標準化と商用車初のフル液晶メーター採用など、商品力向上技術の具体的な開発・適用を記載している。研究開発費は84億円となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は40億円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、中間期の研究開発費総額40億円を開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「「AD」は、各種法規に適合させるとともに、ペダルの踏み間違いによる歩行者などとの衝突回避を支援する踏み間違い衝突防止アシストを新たに全グレードに標準設定し、全車サポカーSワイド対象となり、安全性の向上を図りました。」
AD、エルグランド、キャラバンMYROOM、輸出車種等について、法規対応、先進安全装備、快適装備、新しい車中泊仕様などの具体的な商品・技術開発を進めた。研究開発費は84億円となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は61億円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第3四半期累計の研究開発費61億円を開示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は39億円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第2四半期累計の研究開発費39億円を開示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は18億円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第1四半期累計の研究開発費18億円を開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「高規格救急車パラメディックは、７速AT化により燃費性能、高速走行時の静粛性を向上したほか、歩行者も検知可能なインテリジェントエマージェンシーブレーキ、車線逸脱警報、ハイビームアシストなどの先進運転支援技術を搭載し、救急活動をより安全にサポートします。」
パラメディックの7速AT化、燃費・静粛性向上、先進運転支援技術搭載という具体的な商品・技術開発の進展を記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は55億円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第3四半期累計の研究開発費55億円を開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は35億円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第２四半期連結累計期間の研究開発費35億円を開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は17億円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第1四半期累計の研究開発費17億円を開示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「新技術開発については、資源と優先度、重要性を勘案して年度毎にテーマを決め開発を進めております。具体的には、環境対応技術開発、商品力向上技術開発等を重点項目として取組んでおります。当連結会計年度における研究開発費は77億円（自動車関連）であります。」
環境対応技術・商品力向上技術を年度ごとの重点項目とする方針を継続し、2021年度の研究開発費は77億円となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は56億円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第3四半期累計の研究開発費56億円を開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は37億円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第２四半期連結累計期間の研究開発費37億円を開示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は18億円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第1四半期の研究開発費18億円を開示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「新技術開発については、資源と優先度、重要性を勘案して年度毎にテーマを決め開発を進めております。具体的には、環境対応技術開発、商品力向上技術開発等を重点項目として取組んでおります。」
環境対応技術・商品力向上技術を年度ごとの重点テーマとする方針を継続し、研究開発費87億円を計上している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は64億円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第３四半期累計の研究開発費64億円を開示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は42億円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、累計研究開発費42億円を開示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は21億円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第1四半期累計の研究開発費21億円を開示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は77億円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第3四半期連結累計期間の研究開発費77億円を開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は49億円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第２四半期連結累計期間の研究開発費49億円を開示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は23億円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第1四半期累計の研究開発費23億円を開示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「新技術開発については、資源と優先度、重要性を勘案して年度ごとにテーマを決め開発を進めております。具体的には、環境対応技術開発、商品力向上技術開発等を重点項目として取組んでおります。」
年度ごとにテーマを定め、環境対応技術と商品力向上技術を重点開発する方針を継続している。研究開発費は99億円である。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は73億円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第３四半期連結累計期間の研究開発費73億円を開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は47億円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第２四半期連結累計期間の研究開発費47億円を開示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は25億円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第１四半期累計の研究開発費25億円を開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「新技術開発については、資源と優先度、重要性を勘案して年度毎にテーマを決め開発を進めている。具体的には、環境対応技術開発、商品力向上技術開発等を重点項目として取組んでいる。」
環境対応技術と商品力向上技術を年度ごとの重点テーマとして継続し、当連結会計年度の研究開発費は98億円であった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は68億円である。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、累計研究開発費68億円を開示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は44億円である。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、累計研究開発費44億円を開示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は21億円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第１四半期累計の研究開発費21億円を開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「新技術開発については、資源と優先度、重要性を勘案して年度毎にテーマを決め開発を進めている。具体的には、環境対応技術開発、商品力向上技術開発、等を重点項目として取組んでいる。当連結会計年度における研究開発費は94億円（自動車関連）である。」
環境対応技術・商品力向上技術を年度ごとの重点テーマとして継続し、当年度の研究開発費94億円を開示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は68億円である。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、累計研究開発費68億円を開示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は45億円である。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当四半期累計期間の研究開発費総額を開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「新技術開発については、資源と優先度、重要性を勘案して年度毎にテーマを決め開発を進めている。具体的には、環境対応技術開発、商品力向上技術開発等を重点項目として取り組んでいる。」
年度ごとに開発テーマを設定する運用を説明している。