ダイバーシティの推進
FY2016に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「DE&Iの取り組みでは、育児と仕事の両立を支援するため、3歳から小学校入学までの子供の育児で利用できる「養育両立支援休暇」を新設しました。また、多様な価値観の共存と誰もが働きやすい職場を目指してパートナーシップへの対応を開始しました。」
DE&Iの施策として、育児支援休暇の新設とパートナーシップへの対応開始という具体的な制度・運用上の進展を記載している。 - 2026-06-04前進株主総会
「育児と仕事の両立を支援するため、3歳から小学校入学までの子供の育児で利用できる「養育両立支援休暇」を新設しました。また、多様な価値観の共存と誰もが働きやすい職場を目指してパートナーシップへの対応を開始しました。」
DE&I施策として、養育両立支援休暇の新設とパートナーシップへの対応開始を記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「DE&Iの取り組みでは、女性が活躍できる就業環境が評価され「えるぼし認定」の最高位である３段階目（３つ星）を取得しました。」
DE&Iの取り組みについて、2024年度に女性活躍推進法に基づく「えるぼし認定」の最高位である3段階目を取得したという具体的な進展を記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「DE&Iの推進では、企業風土の醸成にむけたスタートの年と位置付け、階層別研修などを実施しました。」
DE&Iへの再定義後、企業風土づくりを開始し、階層別研修を実施したという具体的な進展を記載している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「2023-2027中期経営計画より「ダイバーシティ、エクイティ＆インクルージョン」へ広げ、多様性だけでなく公平性・受容性をより促進する活動に力を入れていきます。「女性活躍推進」「育児・介護と仕事の両立支援」に加えて、「年齢」「国籍」など、より多様な価値観・考え方を受容し、従業員全員が働きやすい企業風土づくりを行います。」
従来のダイバーシティ推進から、2023-2027年計画では公平性・受容性を含むDE&Iへ対象を広げ、年齢・国籍などを含む企業風土づくりへ再定義している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「今後も、当社の強みである開発から生産まで一貫したモノづくり体制を活かし、市場の動向に柔軟に対応できる生産運営の構築と、ダイバーシティを中心とした、すべての活動を支える企業基盤の強化、並びに法令遵守の強化に取り組んでいくことで」
ダイバーシティを中心とした企業基盤強化を継続する方針を再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「今後も、当社の強みである開発から生産まで一貫したモノづくり体制を活かし、市場の動向に柔軟に対応できる生産運営の構築と、ダイバーシティを中心とした、すべての活動を支える企業基盤の強化、並びに法令遵守の強化に取り組んでいくことで」
ダイバーシティを中心とした企業基盤の強化を引き続き進める方針を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今後も、当社の強みである開発から生産まで一貫したモノづくり体制を活かし、市場の動向に柔軟に対応できる生産運営の構築と、ダイバーシティを中心とした、すべての活動を支える企業基盤の強化に取り組んでいくことで」
ダイバーシティを中心とした企業基盤強化を引き続き進める方針を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「またダイバーシティを中心にすべての活動を支える企業基盤の強化に引き続き取り組んでいくことで」
ダイバーシティを中心とした企業基盤強化を継続するとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、2015年度に開始したダイバーシティへの取り組みを更に推進し」
2015年度に開始し、今後も推進するとしている。