原材料・部品の価格高騰と調達難
FY2016に初出。21回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
ファルテックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。56社中35社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに15社。
- 2026-08-06再掲決算
「当社グループを取り巻く経営環境は、原材料費やエネルギー費の高止まり、労務費や物流費等の上昇、為替の急激な変動等により、依然として厳しい状況が続いております。」
原材料費・エネルギー費の高止まり、労務費・物流費等の上昇および為替変動を、厳しい経営環境として再確認している。 - FY2026再掲有価証券報告書
「原材料費やエネルギー費の高止まり、労務費や物流費等の上昇、為替の急激な変動等により、依然として厳しい状況が続いております。」
原材料費・エネルギー費の高止まり、労務費・物流費等の上昇が継続する経営環境上の負担として再確認されている。 - 2026-05-14再掲決算
「当社グループを取り巻く経営環境は、原材料費やエネルギー費の高止まり、労務費や物流費等の上昇、為替の急激な変動等により、依然として厳しい状況が続いております。」
原材料費の高止まりと関連コスト上昇を、継続する経営環境上の負担として再確認している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境は、原材料費やエネルギー費の高止まり、労務費や物流費等の上昇等により、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
原材料費・エネルギー費の高止まり、労務費・物流費等の上昇が継続する経営環境上の負担として再確認されている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境は、原材料費やエネルギー費の高止まり、労務費や物流費等の上昇、為替の急激な変動等により、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
原材料費の高止まりが、エネルギー費、労務費・物流費の上昇や為替変動とともに継続する経営環境上の負担として記載されている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「（アジア）セグメント利益は、売上高減に加えて原材料費高騰の影響等により、646百万円（前連結会計年度比13.3％減）となりました。」
原材料費高騰がアジアセグメントの減益要因として実際の業績に現れているが、全社環境の表現は前年度から大きく変わっていない。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「（アジア）セグメント利益は、売上高減に加えて原材料費高騰の影響等により、 376百万円（前年同期比52.4％減）となりました。」
原材料費高騰がアジア事業の減収とともに利益を押し下げ、セグメント利益は前年同期比52.4％減となった。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「セグメント利益は、売上高減に加えて原材料費高騰の影響等により、178百万円（前年同期比67.6％減）となりました。」
原材料費高騰がアジアセグメントの減収とともに利益を押し下げ、セグメント利益は前年同期比67.6％減となった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「営業損失は、原材料費やエネルギー費高騰影響や高付加価値商品の売上高構成比が下がったこと等あったものの売上高増の効果等により損失額を縮小し、286百万円（前年同期は628百万円の営業損失）となりました。」
原材料費高騰の影響は引き続き営業損失の要因として記載されたが、売上高増の効果等により損失額は前年同期から縮小した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「営業損失は、お客様の生産変動に伴うロス、原材料やエネルギー市況高騰、派遣労務費高騰、日本セグメントでの為替影響に伴う輸入品の原価高等に深刻な影響を受け、また新車立上げに伴うロスが一部で継続していること、生産が特定ラインに偏ることにより非効率が発生していること等により、997百万円（前年同期は297百万円の営業利益）となりました。」
原材料市況高騰がエネルギー費高騰、生産変動ロス等とともに営業損失997百万円の要因として現れ、前年同期の営業利益297百万円から悪化した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「営業損失は、お客様の急激な生産変動に伴うロス及び原材料費やエネルギー費の高騰、日本セグメントでの為替影響に伴う輸入品の原価高や新車立上げにおけるロスの影響等により、693百万円（前年同期は607百万円の営業利益）となりました。」
原材料費高騰がエネルギー費高騰や生産変動ロス等とともに営業損失693百万円の要因として現れ、前年同期の営業利益607百万円から悪化している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「営業損失は、お客様の急激な生産調整等に伴うロス、原材料市況やエネルギー費高騰等の影響により、628百万円（前年同期は617百万円の営業利益）となりました。」
原材料市況高騰がエネルギー費高騰等とともに営業損失の要因として引き続き実績に現れている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「営業利益は、お客様の急激な生産調整に伴うロスや原材料市況やエネルギー費高騰等の影響により、1,427百万円（前連結会計年度比27.2％減）となりました。」
原材料市況高騰がエネルギー費高騰等とともに営業利益の押し下げ要因として実際に業績へ現れている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「営業利益は、お客様の生産調整に伴うロスや原材料市況高騰の影響をものづくり原価低減活動等により補い297百万円（前年同期は22百万円の営業利益）となりました。」
原材料市況高騰の影響が営業利益の押し下げ要因として実際に記載され、ものづくり原価低減活動等で補ったと説明している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「材料価格の高騰、調達市場の需要増に伴う調達難により、当社グループの事業等に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格高騰と調達難へのエクスポージャーを継続してリスクとして開示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「材料価格の高騰、調達市場の需要増に伴う調達難により、当社グループの事業等に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格高騰と調達難へのエクスポージャーを引き続きリスクとしている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「材料価格の高騰、調達市場の需要増に伴う調達難により、当社グループの事業等に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格高騰と調達難へのエクスポージャーを引き続きリスクとして記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「材料価格の高騰、調達市場の需要増に伴う調達難により、当社グループの事業等に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格高騰と調達難へのエクスポージャーをリスクとして引き続き記載している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は、材料市況影響等により158百万円（前年同期比28.5％減）となりました。」
材料市況の影響がアジアセグメント利益の前年同期比28.5％減として実際の業績に現れている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「材料価格の高騰、調達市場の需要増に伴う調達難により、当社グループの事業等に影響を及ぼす可能性があります。」
材料価格高騰と調達難へのエクスポージャーを引き続きリスクとして記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「材料価格の高騰、調達市場の需要増に伴う調達難により、当社グループの事業等に影響を及ぼす可能性があります。」
外部調達する原材料・部品の価格と需給バランスへの依存をリスクとしている。