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レシップホールディングス(7213)・事実通期黒字を維持し減収減益

商品構成の変化による原価率上昇と産業機器事業の赤字

FY2017-Q1に初出。32回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。

32記載
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動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2021-Q1 – FY2023-Q3前進FY2024-Q32016: 220162017: 420172018: 420182019: 420192020: 320202021: 420212022: 420222023: 420232024: 120242025: 120252026: 12026
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026通期黒字を維持し減収減益有価証券報告書

    「当事業の売上高は38億25百万円(前期比3億78百万円減、9.0%減)、営業利益は1億37百万円(前期比14百万円減、9.8%減)となりました。」

    FY2026-H1で確認された赤字からは回復し、エネルギーマネジメントシステム事業は通期で営業黒字を維持したが、売上高・営業利益はいずれも前期を下回った。
  2. FY2026-H1エネルギーマネジメントシステム事業が減収・赤字へ反転有価証券報告書

    「当事業の売上高は、17億92百万円(前年同期比1億82百万円減、9.3%減)、営業損失は7百万円(前年同期は1億49百万円の営業利益)となりました。」

    エネルギーマネジメントシステム事業は前年同期の営業利益1億49百万円から営業損失7百万円へ反転し、売上高も9.3%減少した。
  3. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「当事業の売上高は、34億2百万円(前年同期比3億84百万円増、12.7%増)、営業利益は3億71百万円(前年同期は85百万円の営業損失)となりました。」

    エネルギーマネジメントシステム事業は12.7%増収となり、営業損益も前年同期の85百万円の損失から3億71百万円の利益へ改善した。
  4. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当事業の売上高は、21億63百万円(前年同期比2億89百万円増、15.4%増)、営業利益は1億95百万円(前年同期は1億47百万円の営業損失)となりました。」

    エネルギーマネジメントシステム事業は前年同期の営業損失から営業利益1億95百万円へ転換し、黒字化した状態を上期累計でも確認している。
  5. FY2024-Q1達成有価証券報告書

    「損益面につきましては、銅・鉄等の主要原材料価格の上昇を踏まえた価格の改定交渉の効果が表れ、黒字化を達成しました。」

    エネルギーマネジメントシステム事業について、前年同期の営業損失93百万円から営業利益75百万円へ転換し、価格改定交渉の効果による黒字化達成を明示している。
  6. FY2023前進有価証券報告書

    「当事業の売上高は41億35百万円(前期比5億99百万円増、17.0%増)、営業損失は11百万円(前期は1億73百万円の営業損失)となりました。」

    エネルギーマネジメントシステム事業は17.0%増収となり、営業損失も前期の1億73百万円から11百万円へ大幅に縮小した。
  7. FY2023-Q3増収・営業損失幅縮小有価証券報告書

    「当事業の売上高は、30億18百万円(前年同期比4億20百万円増、16.2%増)、営業損失は85百万円(前年同期は1億10百万円の営業損失)となりました。」

    エネルギーマネジメントシステム事業は16.2%増収となり、営業損失も前年同期の1億10百万円から85百万円へ縮小した。
  8. FY2023-Q2増収下でエネルギーマネジメントシステム事業の赤字幅が拡大有価証券報告書

    「当事業の売上高は、18億74百万円(前年同期比2億5百万円増、12.3%増)、営業損失は1億47百万円(前年同期は1億42百万円の営業損失)となりました。」

    エネルギーマネジメントシステム事業は12.3%増収となった一方、営業損失は前年同期の1億42百万円から1億47百万円へ拡大した。
  9. FY2023-Q1増収下で営業損失幅拡大有価証券報告書

    「当事業の売上高は、9億1百万円(前年同期比89百万円増、11.0%増)、営業損失は93百万円(前年同期比28百万円損失増加、前年同期は64百万円の営業損失)となりました。」

    エネルギーマネジメントシステム事業は前年同期比11.0%増収となった一方、営業損失は64百万円から93百万円へ拡大した。主要原材料価格の急上昇と価格転嫁のタイムラグが減益要因とされている。
  10. FY2022エネルギーマネジメントシステム事業の通期赤字幅拡大有価証券報告書

    「当事業の売上高は35億36百万円(前期比15億82百万円減、30.9%減)、営業損失は1億73百万円(前期比1億60百万円減、前期は12百万円の営業損失)となりました。」

    産業機器事業から再定義されたエネルギーマネジメントシステム事業は、通期売上高が30.9%減少し、営業損失が前期の12百万円から173百万円へ拡大した。
  11. FY2022-Q3エネルギーマネジメントシステム事業の赤字幅がさらに拡大有価証券報告書

    「当事業の売上高は、25億97百万円(前年同期比11億44百万円減、30.6%減)、営業損失は1億10百万円(前年同期比87百万円増、前年同期は23百万円の営業損失)となりました。」

    エネルギーマネジメントシステム事業は前年同期の営業損失23百万円から1億10百万円へ赤字幅が拡大し、売上高も30.6%減少した。
  12. FY2022-Q2エネルギーマネジメントシステム事業の赤字幅拡大有価証券報告書

    「当事業の売上高は、16億68百万円(前年同期比6億19百万円減、27.1%減)、営業損失は1億42百万円(前年同期は58百万円の営業損失)となりました。」

    エネルギーマネジメントシステム事業は前年同期の営業損失58百万円から142百万円へ赤字幅が拡大し、売上高も27.1%減少した。
  13. FY2022-Q1エネルギーマネジメントシステム事業の赤字幅拡大有価証券報告書

    「当事業の売上高は、8億12百万円(前年同期比2億50百万円減、23.6%減)、営業損失は64百万円(前年同期比22百万円減、前年同期は42百万円の営業損失)となりました。」

    産業機器事業(エネルギーマネジメントシステム事業)は、前年同期の営業損失42百万円から64百万円へ損失幅が拡大し、売上高も23.6%減少した。
  14. FY2021産業機器事業が通期黒字から営業赤字へ反転有価証券報告書

    「当事業の売上高は51億18百万円(前期比7億18百万円減、12.3%減)、営業損失は12百万円(前期比97百万円減、前期は84百万円の営業利益)となりました。」

    産業機器事業は前期の営業利益84百万円から営業損失12百万円へ転じ、売上高も12.3%減少した。
  15. FY2021-Q3産業機器事業が上期の黒字から第3四半期累計で赤字へ反転有価証券報告書

    「当事業の売上高は37億42百万円(前年同期比5億57百万円減、13.0%減)、営業損失は23百万円(前年同期比1億21百万円減、前年同期は98百万円の営業利益)となりました。」

    第2四半期累計では営業利益1億2百万円であった産業機器事業が、第3四半期累計では営業損失2,358万5千円となり、減収増益基調から赤字へ反転した。
  16. FY2021-Q2産業機器事業の赤字継続有価証券報告書

    「当事業の売上高は22億88百万円(前年同期比6億17百万円減、21.3%減)、営業損失は58百万円(前年同期比1億61百万円減、前年同期は1億2百万円の営業利益)となりました。」

    産業機器事業は前年同期の営業利益1億2百万円から営業損失58百万円へ転じ、売上高も21.3%減少した。第1四半期に続き赤字状態が記載されている。
  17. FY2021-Q1産業機器事業が増収増益から減収赤字へ反転有価証券報告書

    「当事業の売上高は10億62百万円(前年同期比3億65百万円減、25.6%減)、営業損失は42百万円(前年同期比87百万円減、前年同期は44百万円の営業利益)となりました。」

    産業機器事業は前年同期の営業利益44百万円から営業損失42百万円へ転じ、売上高も25.6%減少した。
  18. FY2020前進有価証券報告書

    「当事業の売上高は58億36百万円(前期比3億19百万円増、5.8%増)、営業利益は84百万円(前期比8百万円増、11.7%増)となりました。」

    産業機器事業は通期で増収増益となり、営業利益は84百万円へ増加した。
  19. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「当事業の売上高は29億6百万円(前年同期比3億90百万円増、15.5%増)、営業利益は1億2百万円(前年同期比94百万円増、12.5倍)となりました。」

    産業機器事業は売上高が前年同期比15.5%増、営業利益が1億2百万円となり、前年同期の8百万円から大幅に改善した。
  20. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「当事業の売上高は14億27百万円(前年同期比2億82百万円増、24.7%増)、営業利益は44百万円(前年同期比61百万円増、前年同期は16百万円の営業損失)となりました。」

    産業機器事業は前年同期の営業損失16百万円から営業利益44百万円へ転換し、売上高も24.7%増加した。
  21. FY2019再掲有価証券報告書

    「当事業の売上高は55億17百万円(前期比5億97百万円増、12.1%増)、営業利益は75百万円(前期比同水準、0.3%増)となりました。」

    産業機器事業は通期で増収を確保し、営業利益75百万円と前期同水準の黒字を維持した。
  22. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「当事業の売上高は39億90百万円と、前年同期比5億2百万円(14.4%)増加、営業利益は54百万円と、前年同期比65百万円増加(前年同期は11百万円の営業損失)いたしました。」

    産業機器事業は前年同期の営業損失11百万円から営業利益54百万円へ転換し、売上高も前年同期比14.4%増となった。
  23. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「当事業の売上高は25億15百万円(前年同期比10.3%増)、営業利益は8百万円(前年同期は50百万円の営業損失)となりました。」

    産業機器事業は前年同期の営業損失50百万円から営業利益8百万円へ転換し、売上高も前年同期比10.3%増となった。
  24. FY2019-Q1営業損失幅縮小有価証券報告書

    「当事業の売上高は11億45百万円(前年同期比4.3%増)、営業損失は16百万円(前年同期は48百万円の営業損失)となりました。」

    産業機器事業は前年同期の営業損失48百万円から16百万円へ損失幅が縮小した。商品構成や改修を要因とする説明は本 filing では示されていない。
  25. FY2018通期黒字を維持するも大幅減益有価証券報告書

    「当事業の売上高は、49億19百万円(前年同期比6.6%減)、営業利益は75百万円(前年同期比76.0%減)となりました。」

    産業機器事業は通期では営業利益75百万円を確保したが、前年の315百万円から大幅に減益となった。通信基地局向け無停電電源装置の需要一巡、商品構成による原価率上昇、限定的改修が要因として記載されている。
  26. FY2018-Q3営業損失幅縮小有価証券報告書

    「当事業の売上高は34億87百万円(前年同期比2.1%増)、営業損失は11百万円(前年同期は85百万円の営業利益)となりました。」

    産業機器事業は営業損失が第2四半期累計の50百万円から11百万円へ縮小した。一方、前年同期の営業利益からは損失状態が続いており、商品構成による原価率上昇と通信基地局向け無停電電源装置の限定的改修の影響が記載されている。
  27. FY2018-Q2営業利益から営業損失へ変化有価証券報告書

    「損益面につきましては、商品構成の変化による原価率の上昇及び、過去に納入した通信基地局向け無停電電源装置の限定的な改修が発生したことから、減益となりました。」

    産業機器事業は前年同期の営業利益40百万円から当期は営業損失50百万円となった。商品構成による原価率上昇と過去納入製品の改修が損益要因として継続している。
  28. FY2018-Q1増益から赤字へ変化有価証券報告書

    「(産業機器事業)当事業の売上高は10億98百万円(前年同期比14.9%増)、営業損失は48百万円(前年同期は4百万円の営業損失)となりました。」

    産業機器事業は前年同期の営業損失4百万円から当四半期は48百万円の営業損失となった。過去に納入済みの通信基地局向け無停電電源装置の限定的な改修が赤字幅拡大の要因とされている。
  29. FY2017前進有価証券報告書

    「b.産業機器事業 当事業の売上高は52億67百万円(前年同期比11.3%増)、営業利益は3億15百万円(前年同期比147.3%増)となりました。」

    産業機器事業は増収増益となり、営業利益315百万円・前年同期比147.3%増を通期実績として記載した。原価低減の推進も増益要因とされている。
  30. FY2017-Q3減益から増益へ変化有価証券報告書

    「損益面につきましては、主に電源ソリューション市場向け製品の原価低減活動が奏功し、増益となりました。」

    産業機器事業は営業利益85百万円、前年同期比19.8%増となり、前四半期の「減益」から「増益」へ表現が変化した。
  31. FY2017-Q2赤字計上から減益へ変化有価証券報告書

    「利益面については、商品構成の変化による原価率の上昇により、減益となりました。」

    商品構成の変化による原価率上昇という要因は継続しているが、産業機器事業の業績表現は前四半期の「赤字計上」から、当四半期の営業利益40百万円・前年同期比13.4%減という「減益」へ変化。
  32. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「利益面については、商品構成の変化による原価率の上昇により、赤字計上となりました。」

    産業機器事業で、商品構成の変化に伴う原価率上昇が赤字計上の要因となったと記載。
一緒に動いた変遷

「自動車向けプリント基板の受注増」は、この変遷が動いた32回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

754322★123456
  1. ★この変遷
  2. 1自動車向けプリント基板の受注増7回
  3. 2海外ビジネス基盤の確立と先行費用の回収5回
  4. 3首都圏バス用ICカードシステムのリプレース準備4回
  5. 4ワンマン機器・列車用灯具の好調3回
  6. 5受注損失引当金の増加2回
  7. 6銅線・はんだ等の価格変動2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
レシップホールディングスの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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