2019年3月期から2021年3月期までの新中期経営計画
FY2018に初出。15回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
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- FY2026悪化有価証券報告書
「「ＩＸ」の達成に向けて掲げた定量値目標のうち、売上収益につきましては、３兆4,791億円となりました。営業利益につきましては、営業利益2,037億円（営業利益率5.9％）となりました。また、ＲＯＥにつきましても、当連結会計年度は9.5％となりました。」
IXの2031年3月期目標である売上収益6兆円、営業利益率10％以上、ROE15％以上に対し、当年度は売上収益3兆4,791億円、営業利益率5.9％、ROE9.5％となった。 - 2026-05-13前進決算
「営業利益では563億円増益となる2,600億円を見込みます。」
次期営業利益予想を2,600億円とし、前期実績からの増益を見込む業績計画を示した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更はないとしている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「「ＩＸ」の達成に向けて掲げた定量値目標のうち、売上収益につきましては海外市場の厳しい市況等を受け、３兆2,356億円となりました。営業利益につきましては、海外市場における販売台数の減少、資材費等の上昇によるマイナス影響を受け、2,295億円となりました。」
IXの2027年3月期目標である売上収益4兆円、営業利益3,600億円、ROE15％に対し、当期は売上収益3兆2,356億円、営業利益2,295億円、ROE10.2％となった。目標達成に向けた差が明示された。 - FY2024再定義有価証券報告書
「2024年４月に、中期経営計画「ＩＳＵＺＵ Ｔｒａｎｓｆｏｒｍａｔｉｏｎ – Ｇｒｏｗｔｈ ｔｏ 2030」（以下、「ＩＸ」）を公表しました。」
中期経営計画2024から、ISUZU IDを起点に2030年を見据え、商品軸からソリューション軸へビジネスモデルを変革するIXへ移行した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
中期的な対処課題について、第３四半期累計期間に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
中期的な対処課題について、重要な変更はないとしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「「中期経営計画2024」で掲げた2024年３月期の定量目標（売上高２兆7,500億円、営業利益2,500億円）を前倒しで達成することができました。」
中計2024の売上高・営業利益目標は2年目に前倒し達成した。ROEは12.1％で、12.5％目標に対して更なる増益での達成を目指すと記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「「中期経営計画2024」では、当社グループは「既存事業の拡大・収益向上」を図ると共に、「カーボンニュートラル戦略」及び「進化する物流へ商用車メーカーとして貢献」の２つを「イノベーションの基軸」として、その実現・実装に向けて取り組んでまいります。」
2019年3月期から2021年3月期の計画から、中期経営計画2024へ移行し、既存事業、カーボンニュートラル、物流、ESGを7つの課題として体系化した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
中期的な対処課題について、重要な変更はないとしている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「「中期経営計画 2024」（2022年３月期から2024年３月期まで）を策定致しました。」
前中期経営計画を終了し、既存事業の拡大・収益向上、カーボンニュートラル戦略、進化する物流への貢献を軸とする中期経営計画2024へ移行した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
中期的な対処課題について、当第3四半期累計期間に重要な変更はないとしている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「一方で売上高（２兆2,000億円から２兆3,000億円）、営業利益率（３ヵ年平均で9.0％）、自己資本利益率（３ヵ年平均で12.0％）については、市場環境の悪化による販売台数の減少に、タイバーツ高や米ドル・豪ドル安など為替相場の変動による採算性の悪化も加わった結果、目標値を下回りました。」
新中期経営計画の売上高、営業利益率、ROEはいずれも目標未達となり、前年度の未達状況が継続している。 - FY2019初年度の目標達成状況を開示有価証券報告書
「中期経営計画で掲げた目標のうち自己資本利益率（３ヵ年平均で12.0％）及び総還元性向（３ヵ年平均で30％）については、自己株式の取得を行ったこと等により目標値を上回りました。一方で売上高（２兆2,000億円から２兆3,000億円）及び営業利益率（３ヵ年平均で9.0％）については、新興国市場で見込んだ市場回復が想定よりも下振れしたことや品質関連費用が増加したこと等により目標値を下回りました。」
中期経営計画の初年度実績について、ROE・総還元性向は目標超過、売上高・営業利益率は目標未達と開示している。 - FY2018初出有価証券報告書
「この活動をスタートするにあたり、新たに「中期経営計画」（2019年３月期から2021年３月期まで）を策定した。この中期経営計画で当社グループは、既存事業をより深く掘り進め、収益の拡大に努めるとともに、中長期に目指す姿の実現に向けた、既成概念にとらわれない新たな事業領域への挑戦も念頭に、「お客様との協創活動によるビジネス革新」「海外ＣＶ事業の拡大」「ＬＣＶ事業の強靭化」「パワートレイン事業の強化」「先進技術開発の加速」「デジタルイノベーションの推進」および「新規事業の創出」の７つの課題の実現につとめていく。」
2019年3月期から2021年3月期までの期間と、７つの重点課題からなる新中期経営計画を策定している。