先進国と新興国における商品ニーズの二極化
FY2016に初出。7回の記載のうち5回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018。直近の記載はFY2023。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は激変しており、短期的に将来を予測することが極めて難しい時代におかれています。」
従来の市場別ニーズやCASE・デジタル化の認識から、カーボンニュートラル、物流DX、社会的価値創造を含む予測困難な変革期として事業環境を整理している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「今後、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響は緩和されていくものと考えられる一方で、半導体不足や原材料価格高騰に伴う生産コストへの上昇圧力、ウクライナ危機等に伴う地政学リスクの上昇、さらにはカーボンニュートラルへの潮流の加速等、当社グループを取り巻く事業環境の一層の変化が予想されます。」
顧客ニーズやCASE、デジタル化に加え、半導体不足、原材料価格、ウクライナ危機、カーボンニュートラルを含む複合的な事業環境変化として整理している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「また、カーボンニュートラルへの潮流加速や、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行など、社会環境の変化の中にあっても社会インフラとしての物流の安定性・安全性への期待など、一層の事業環境の変化が予想されます。」
顧客ニーズの多様化・CASE・デジタル化に加え、カーボンニュートラル、物流の安定性・安全性、COVID-19を含む社会環境変化へ認識が広がった。 - FY2020再定義有価証券報告書
「商用車市場のお客様ニーズの多様化や商用車を用いたビジネスモデルの変化、「ＣＡＳＥ」に代表される技術革新、生産・販売・アフターサービス・バックオフィス業務におけるデジタルイノベーションの推進、ＥＳＧ投資やＳＤＧｓ達成への期待の高まりなどの技術変化や社会変化」
先進国・新興国の商品ニーズの二極化という整理から、顧客ニーズ、物流ビジネスモデル、CASE、デジタル、ESG・SDGsを含む複合的な変化の認識へ広がった。 - FY2018再定義有価証券報告書
「またお客様のニーズも多様化しており、近い将来、クルマや部品などのハードだけでは、お客様のご期待に十分に応えられる時代ではなくなってくることが想定される。」
先進国・新興国の二極化という従来の整理に加え、顧客ニーズの多様化とハード単体では不十分になる可能性を示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「先進国においては、環境技術や安全技術等の高い先進技術を用いた商品が求められる一方、新興国においては、耐久性やメンテナンス性、低コストを重視した商品が求められるなど、商品ニーズの二極化が進行している。」
先進国と新興国で異なる商品ニーズが存在するという経営環境の認識を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「先進国においては、環境技術や安全技術等の高い先進技術を用いた商品が求められる一方、新興国においては、耐久性やメンテナンス性、低コストを重視した商品が求められるなど、商品ニーズの二極化が進行している。」
市場ごとに、先進技術志向と耐久性・低コスト志向が異なる構造を説明している。