3＋2極のグローバルものづくり体制
FY2016に初出。9回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに5社。
- FY2026グローバル事業規模指標の更新有価証券報告書
「当社グループは150カ国以上で事業を展開し、うち35カ国以上でシェア第１位、グローバル販売台数は57万台以上と、世界中のお客様・社会の「運ぶ」を支えてきました。」
事業展開国数は150カ国以上を維持する一方、記載されたシェア第1位の国数は35カ国以上、グローバル販売台数は57万台以上となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは150カ国以上で事業を展開し、うち37カ国以上でシェア第１位、グローバル販売台数は66万台以上と、世界中のお客様・社会の「運ぶ」を支えてきました。」
3＋2極の拠点構想から、150カ国以上での事業展開、37カ国以上でのシェア第1位、66万台以上のグローバル販売という事業基盤の実績・規模へ説明が広がった。 - FY2022前進有価証券報告書
「2022年３月期には、ＬＣＶ事業においてタイ・インド・南アフリカの３生産拠点の役割を明確化し、グローバル生産体制の最適化を実現しました。タイは、新型モデルを中心に生産するグローバルマザー工場として位置づけ、生産能力を34万台に増強しました。」
3＋2極という従来の拠点構想から、タイ・インド・南アフリカの役割分担とタイの生産能力34万台への増強を含む、具体的なグローバル生産体制の最適化へ進んだ。 - FY2021前進有価証券報告書
「前中計期間中も、市場（販売地）近接のものづくり・サービス体制の定着を図り、各国において効率化・シェア上昇を達成しております。」
従来の拠点数の構想から、市場近接型のものづくり・サービス体制を各国で定着させ、効率化とシェア上昇を達成したとの説明に進んでいる。 - FY2020前進有価証券報告書
「このほか、グローバルの事業基盤構築を推し進めており、新興国向け商用車の開発拠点「いすゞ・グローバル・ＣＶエンジニアリング・センター」の成果物である新興国向けトラックや、中国発の大型トラックやインドネシア発の軽量トラック等、海外拠点発のトラック等の、アジア、及びその周辺国への投入・拡大を実現しました。」
拠点数の構想から、海外拠点発の車両をアジア及び周辺国へ投入・拡大する段階へ進んだ。 - FY2019前進有価証券報告書
「このほか、グローバルの事業基盤構築を推し進めており、新興国向け商用車の開発拠点「いすゞ・グローバル・ＣＶエンジニアリング・センター」の成果物である新興国向けトラックや、中国発の大型トラックやインドネシア発の軽量トラック等、海外拠点発のトラック等の、アジア、及びその周辺国への投入・拡大を実現。」
3＋2極という拠点数の表現から、海外拠点発商品のアジア等への投入・拡大という具体的な成果を示している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「ものづくり事業では、グローバルの事業基盤構築を推し進めた他、海外生産拠点で現地・周辺国向け商品の開発から立ち上げることに成功」
従来の「３＋２極」という拠点数の表現から、グローバル事業基盤と海外拠点発の商品開発・立ち上げという成果を軸に説明している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「日本、アセアン、タイの３つの拠点に中国、インドを加えた３＋２極のグローバルものづくり体制を推進するとともに」
3＋2極の生産体制構想を再掲している。一方、事業内容の現状説明ではエンジンを日本・アジア・米国の3極体制で生産していると記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「日本、アセアン、タイの３つの拠点に中国、インドを加えた３＋２極のグローバルものづくり体制を推進するとともに」
日本・アセアン・タイを基盤に、中国・インドを加える生産拠点構想を掲げている。