個人貯金を中心とする大規模で安定した資金調達基盤
FY2016に初出。38回の記載のうち28回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2026貯金残高の減少継続有価証券報告書
「貯金残高は、定額貯金の残高減少を主因に、前事業年度末比４兆3,530億円減少の186兆1,087億円となりました。」
定額貯金の減少を主因に、貯金残高は190兆4,650億円程度から186兆1,087億円へ減少した。 - 2026-05-15その他決算説明資料
「2025年度末の貯金は186.1兆円。流動性預金は125.1兆円、定期性預金は60.8兆円。」
貯金残高は前年度末の190.4兆円から186.1兆円へ減少し、定期性預金も64.3兆円から60.8兆円へ減少した。 - FY2026-H1貯金残高の減少継続有価証券報告書
「貯金残高は、定額貯金の残高減少を主因に、前事業年度末比２兆220億円減少の188兆4,396億円となりました。」
定額貯金の減少を主因に、貯金残高は2025年３月末の190兆4,650億円から188兆4,396億円へ減少した。 - FY2025貯金残高の減少継続有価証券報告書
「貯金残高は、定額貯金の残高減少を主因に、前事業年度末比２兆3,389億円減少の190兆4,617億円となりました。」
大規模な資金調達基盤について、定額貯金の減少を主因に貯金残高が192兆8,007億円から190兆4,617億円へ減少した。 - FY2025-H1貯金残高の減少継続有価証券報告書
「貯金残高は、定額貯金の残高減少を主因に、前連結会計年度末比１兆4,180億円減少の191兆3,826億円となりました。」
大規模な資金調達基盤について、定額貯金の減少を主因に貯金残高が前年度末から1兆4,180億円減少した。 - FY2024貯金残高の減少継続有価証券報告書
「貯金残高は、定額貯金の残高減少を主因に、前連結会計年度末比２兆1,478億円減少の192兆8,007億円となりました。」
通常貯金等は増加したものの、定額貯金等の減少が上回り、貯金残高は前年度末から減少した。 - FY2024-Q3貯金残高の減少継続有価証券報告書
「貯金残高は定額貯金等の残高減少を主因に、前連結会計年度末比443億円減少の194兆9,042億円となりました。」
定額貯金等の減少を主因に、貯金残高は前年度末比443億円減少した。流動性預金は増加したものの、定期性預金の減少が上回った。 - FY2024-Q2貯金残高の減少有価証券報告書
「貯金残高は、定額貯金等の残高減少を主因に、前事業年度末比8,075億円減少の194兆1,410億円となりました。」
大規模で安定した資金調達基盤について、貯金残高は前年度末から減少した。通常貯金等は増加した一方、定期性預金の減少が上回った。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「貯金残高は、通常貯金等の残高増加を主因に、前連結会計年度末比１兆767億円増加の196兆253億円となりました。」
貯金残高は2023年3月末から1兆767億円増加し、196兆253億円となった。大規模で安定した資金調達基盤の残高拡大が続いている。 - FY2023前進有価証券報告書
「貯金残高は、通常貯金等の残高増加を主因に、前連結会計年度末比１兆5,099億円増加の194兆9,486億円となりました。」
大規模で安定した資金調達基盤について、貯金残高が前年度末から1兆5,099億円増加し、194兆9,486億円となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「貯金残高は、通常貯金等の残高増加を主因に、前連結会計年度末比１兆8,134億円増加の195兆2,521億円となりました。」
通常貯金等の増加を主因に、貯金残高が前年度末比１兆8,134億円増加し、195兆2,521億円となった。大規模で安定した資金調達基盤の残高が拡大している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「貯金残高は、通常貯金等の残高増加を主因に、前連結会計年度末比2,826億円増加の193兆7,212億円となりました。」
大規模で安定した資金調達基盤について、貯金残高が2022年3月末から2,826億円増加した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「貯金残高は、通常貯金等の残高増加を主因に、前事業年度末比１兆5,251億円増加の194兆9,637億円となりました。」
大規模で安定した資金調達基盤について、貯金残高が2022年3月末から1兆5,251億円増加し、194兆9,637億円となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「貯金残高は、通常貯金等の残高増加を主因に、前連結会計年度末比３兆8,500億円増加の193兆4,386億円となりました。」
大規模で安定した資金調達基盤について、貯金残高が前年度末から3兆8,500億円増加し、193兆4,386億円となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「貯金残高は、通常貯金等の残高増加を主因に、前事業年度末比４兆3,279億円増加の193兆9,164億円となりました。」
貯金残高が前年度末比4兆3,279億円増加し、193兆9,164億円となった。大規模で安定した資金調達基盤の拡大が示されている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「貯金残高は、通常貯金等の残高増加を主因に、前事業年度末比２兆50億円増加の191兆5,935億円となりました。」
貯金残高は前年度末比2兆50億円増加し、191兆5,935億円となった。大規模で安定した資金調達基盤の拡大が続いている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期会計期間末の貯金残高は前事業年度末比２兆3,842億円増加の191兆9,777億円となりました。」
貯金残高は2021年3月末の189兆5,934億円から191兆9,777億円へ増加し、大規模で安定した資金調達基盤が拡大した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当事業年度末の貯金残高は、通常貯金等の残高増加を主因に、前事業年度末比６兆5,887億円増加の189兆5,934億円となりました。」
貯金残高が前年度末の183兆円程度から189兆5,934億円へ増加し、大規模で安定した資金調達基盤の拡大が続いた。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「貯金残高は前事業年度末比６兆7,462億円増加の189兆7,482億円となりました。」
貯金残高は前年度末から6兆7,462億円増加し、189兆7,482億円となった。大規模で安定した資金調達基盤の拡大が示されている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期会計期間末の貯金残高は前事業年度末比４兆4,225億円増加の187兆4,272億円となりました。」
貯金残高は前事業年度末比４兆4,225億円増加し、187兆4,272億円となった。大規模で安定した資金調達基盤の拡大が続いている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「貯金残高は前連結会計年度末比 ４兆4,753億円増加 の 187兆4,772億円 となりました。」
貯金残高は前年度末比４兆4,753億円増加し、187兆4,772億円となった。大規模で安定した資金調達基盤の拡大が示されている。 - FY2020前進有価証券報告書
「貯金残高は安定的に推移し、前連結会計年度末比２兆48億円増加の183兆19億円となりました。」
貯金残高は前年度末の180兆9,971億円から183兆19億円へ増加し、大規模で安定した資金調達基盤の拡大が示された。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「貯金残高は安定的に推移し、前連結会計年度末比２兆9,133億円増加の183兆9,105億円となりました。」
貯金残高は前連結会計年度末比２兆9,133億円増加し、183兆9,105億円となった。大規模で安定した資金調達基盤の拡大が続いている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「貯金残高は安定的に推移し、前事業年度末比9,031億円増加の181兆9,002億円となりました。」
2019年9月末の貯金残高は前年度末比9,031億円増加し、181兆9,002億円となった。大規模で安定した資金調達基盤の拡大が示されている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「貯金残高は安定的に推移し、前連結会計年度末比２兆1,350億円増加の183兆1,321億円となりました。」
貯金残高は前年度末比2兆1,350億円増加し、183兆1,321億円となった。大規模で安定した資金調達基盤の数値上の拡大が示されている。 - FY2019前進有価証券報告書
「貯金残高は安定的に推移し、前連結会計年度末比１兆1,157億円増加の180兆9,971億円となりました。」
貯金残高が前年度末から１兆1,157億円増加し、180兆9,971億円となった。大規模で安定した資金調達基盤の数値上の前進が示されている。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期会計期間末の貯金残高は、安定的に推移し、前事業年度末比1兆9,578億円増加の181兆8,406億円となりました。」
貯金残高は前事業年度末比1兆9,578億円増加し、181兆8,406億円となった。大規模で安定した資金調達基盤の数値上の前進が示されている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期会計期間末の貯金残高は、安定的に推移し、前事業年度末比 4,922億円増加 の 180兆3,749億円 となりました。」
貯金残高は前事業年度末比4,922億円増加し、180兆3,749億円となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「貯金残高は安定的に推移し、前事業年度末比1兆4,688億円増加の181兆3,515億円となりました。」
貯金残高は前事業年度末から1兆4,688億円増加し、181兆3,515億円となった。大規模で安定した資金調達基盤の数値上の前進が示されている。 - FY2018前進有価証券報告書
「当事業年度末の貯金残高は、安定的に推移し、前事業年度末比4,480億円増加の179兆8,827億円となりました。」
貯金残高は前事業年度末から4,480億円増加し、179兆8,827億円となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「貯金残高は安定的に推移し、前事業年度末比１兆6,261億円増加の181兆608億円となりました。」
貯金残高が前事業年度末から１兆6,261億円増加し、181兆608億円となった。大規模で安定した資金調達基盤の数値上の前進が示されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「貯金残高は、前事業年度末比153億円減少しましたが、179兆4,193億円と安定的に推移しております。」
貯金残高は前事業年度末から153億円減少したものの、179兆4,193億円と安定推移したと説明している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「貯金残高は安定的に推移し、前事業年度末比１兆3,925億円増加の180兆8,272億円となりました。」
貯金残高が前事業年度末から１兆3,925億円増加し、180兆8,272億円となった。大規模で安定した資金調達基盤の数値上の前進が示されている。 - FY2017前進有価証券報告書
「貯金残高は安定的に推移し、前事業年度末比１兆5,626億円増加の179兆4,346億円となりました。」
前事業年度末から貯金残高が1兆5,626億円増加し、179兆4,346億円となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「貯金残高は、定額貯金の満期が例年に比べて多い中、安定的に推移し、前事業年度末比２兆2,108億円増加の180兆828億円となりました。」
定額貯金の満期が例年より多い状況でも、貯金残高は前事業年度末から２兆2,108億円増加し、180兆828億円となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「貯金残高は、定額貯金の満期が例年に比べて多い中、安定的に推移し、前事業年度末比5,845億円増加の178兆4,565億円となりました。」
定額貯金の満期が多い状況でも、貯金残高が前事業年度末から5,845億円増加し、安定的に推移したと記載している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「貯金残高は、安定的に推移し、前事業年度末比１兆5,570億円増加の179兆4,290億円となりました。」
安定した資金調達基盤について、貯金残高が前事業年度末から1兆5,570億円増加したことを開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成28年３月末現在、個人貯金が90％超を占める177.8兆円の貯金を、有価証券144.0兆円や貸出2.5兆円等に運用することで、資金運用収益を中心に収益を確保しております。」
個人貯金への依存度と、預金を有価証券等で運用する収益構造を示している。