近畿車輛（7122）・施策再定義
社員教育の強化と人財育成
FY2016に初出。6回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2020。直近の記載はFY2026。
6記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
人的資本育成と従業員エンゲージメント向上52社が書いているテーマ・逆風0社・追い風52社
近畿車輛がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。9社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに4社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている52社のうち14社を表示しています。上の文は52社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社は、要員減少や人材確保が厳しさを増す中においても、持続的な成長と安定した事業運営を実現するため、「人材の確保・定着・育成」を重要課題と位置づけ、人材戦略を推進しております。」
社員教育・人財育成のテーマが、採用活動の拡大、定着施策、エンゲージメント、階層別教育・技能教育、資格取得支援を含む「確保・定着・育成」の人材戦略として整理された。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社は、リソースの有効活用とパフォーマンスの最大化をはかることを目的として、性別や国籍等の属性に依ることなく、優秀な人材を積極的に採用、登用する方針を掲げています。すべての社員がやりがいと誇りを持って働ける環境を提供できるよう、人事施策、社員教育、職場環境の整備等の支援をしていきます。」
社員教育・人財育成の記載が、訓練や採用に加えて、属性にかかわらない採用・登用、働きがいのある環境整備を含む人材施策へ広がった。 - FY2020再定義有価証券報告書
「そのため、訓練センターを設置し若年層の技量アップを図り、社員が働きやすい環境の整備を進め現有社員の流出を防ぐとともに採用活動を通じて安定した人材確保に努めております。」
従来の社員教育・人材育成に加え、訓練センター、若年層の技量向上、職場環境整備、採用活動を人材確保の手段として具体化した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「人材育成によるデザイン・設計、エンジニアリング力向上と技術・技能伝承と生産体制の改善によるモノ造りの総合力の充実を図り」
人材育成と技術・技能伝承を通じてものづくり力を高める方針が継続して記載された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「全社的には、モノ造りの総合力の強化に向けて、社員教育の強化により人財育成に注力するとともに」
社員教育の強化と人財育成への注力が全社的な収支構造改善の施策として再掲された。 - FY2016初出有価証券報告書
「社員教育の強化により人財育成に注力するとともに」
全社的な業績向上・ものづくり力強化の一環として、社員教育と人財育成に注力する方針を示している。