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日本車輌製造(7102)・事実前進

エンジニアリング事業の売上急増と報告セグメント化

FY2018-Q1に初出。31回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2026。

31記載
10年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化2017: 220172018: 320182019: 420192020: 420202021: 420212022: 320222023: 320232024: 320242025: 220252026: 32026
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エンジニアリングサービス事業の増収増益11社が書いているテーマ・逆風1社・追い風9社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。9社中3社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「エンジニアリング事業の売上高は7,452百万円と前連結会計年度比13.8%増加となりました。」

    エンジニアリング事業は通期売上高7,452百万円、前期比13.8%増となり、前期の15.5%減から増収へ転じた。
  2. FY2026-H1悪化有価証券報告書

    「鉄道事業者向け機械設備のほか、家庭紙メーカー向け製造設備、各地のJA向け営農プラントなどの売上があり、鉄道事業者向け機械設備の売上が前年同期に比して減少したことなどにより、エンジニアリング事業の売上高は2,565百万円と前年同期比18.5%減少となりました。」

    エンジニアリング事業の売上高は前年同期比18.5%減となり、FY2025-H1の8.0%減から減少幅が拡大した。
  3. FY2025悪化有価証券報告書

    「エンジニアリング事業の売上高は6,548百万円と前連結会計年度比15.5%減少となりました。」

    エンジニアリング事業は減収となり、セグメント利益も前期の損失からさらに559百万円減少してセグメント損失831百万円となった。
  4. FY2025-H1対処有価証券報告書

    「鉄道事業者向け機械設備のほか、各地のJA向け営農プラント、家庭紙メーカー向け製造設備などの売上がありましたが、鉄道事業者向け機械設備の売上が前年同期に比して減少したことなどにより、エンジニアリング事業の売上高は3,146百万円と前年同期比8.0%減少となりました。」

    エンジニアリング事業は前年同期比8.0%減収となったが、直前のFY2024-Q2の15.0%減から減少幅は縮小した。
  5. FY2024対処有価証券報告書

    「エンジニアリング事業の売上高は7,746百万円と前連結会計年度比15.4%減少となりました。」

    エンジニアリング事業は減収が続いたが、第3四半期累計の前年同期比20.9%減から通期では15.4%減へ減少幅が縮小した。
  6. FY2024-Q3悪化有価証券報告書

    「鉄道事業者向け機械設備のほか、各地のJA向け営農プラント、家庭紙メーカー向け製造設備などの売上があり、鉄道事業者向け機械設備の売上が前年同四半期に比して減少したことなどにより、エンジニアリング事業の売上高は4,693百万円と前年同四半期比20.9%減少となりました。」

    エンジニアリング事業の売上高は4,693百万円、前年同期比20.9%減となり、前四半期の15.0%減から減少幅が拡大した。
  7. FY2024-Q2対処有価証券報告書

    「鉄道事業者向け機械設備のほか、各地のJA向け営農プラント、家庭紙メーカー向け製造設備などの売上があり、鉄道事業者向け機械設備の売上が前年同四半期に比して減少したことなどにより、エンジニアリング事業の売上高は3,419百万円と前年同四半期比15.0%減少となりました。」

    エンジニアリング事業は前年同期比15.0%減収となったが、前四半期の22.9%減から減少幅は縮小した。
  8. FY2024-Q1対処有価証券報告書

    「鉄道事業者向け機械設備のほか、家庭紙メーカー向け製造設備、各地のJA向け営農プラントなどの売上があり、鉄道事業者向け機械設備の売上が前年同四半期に比して減少したことなどにより、エンジニアリング事業の売上高は1,205百万円と前年同四半期比22.9%減少となりました。」

    エンジニアリング事業は前年同期比22.9%減収となったが、前回の23.5%減から減少幅はやや縮小した。
  9. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「鉄道事業者向け機械設備のほか、家庭紙メーカー向け製造設備、各地のJA向け営農プラントなどの売上がありましたが、家庭紙メーカー向け製造設備が前年同四半期に比して減少したことなどにより、エンジニアリング事業の売上高は5,936百万円と前年同四半期比23.5%減少となりました。」

    エンジニアリング事業は前年同期比23.5%減となり、前四半期の21.7%減から減少幅が拡大した。家庭紙メーカー向け製造設備の減少が要因とされた。
  10. FY2023-Q2悪化有価証券報告書

    「鉄道事業者向け機械設備のほか、家庭紙メーカー向け製造設備、各地のJA向け営農プラントなどの売上がありましたが、家庭紙メーカー向け製造設備が前年同四半期に比して減少したことなどにより、エンジニアリング事業の売上高は4,022百万円と前年同四半期比21.7%減少となりました。」

    エンジニアリング事業は家庭紙メーカー向け製造設備の減少などにより、売上高4,022百万円、前年同期比21.7%減となった。前四半期の増収から減収へ転じた。
  11. FY2023-Q1増収継続も増加率鈍化有価証券報告書

    「鉄道事業者向け機械設備が前年同四半期に比して増加したことなどにより、エンジニアリング事業の売上高は1,564百万円と前年同四半期比27.8%増加となりました。」

    エンジニアリング事業は前年同期比27.8%増収を維持したが、前回の前年同期比40.4%増から増加率は鈍化した。
  12. FY2022-Q3増収継続も増加率鈍化有価証券報告書

    「鉄道事業者向け機械設備のほか、家庭紙メーカー向け製造設備、各地のJA向け営農プラントなどの売上があり、鉄道事業者向け機械設備や家庭紙メーカー向け製造設備が前年同四半期に比して増加したことなどにより、エンジニアリング事業の売上高は7,764百万円と前年同四半期比64.8%増加となりました。」

    エンジニアリング事業は前年同期比64.8%増収を維持したが、前四半期の102.2%増から増加率は鈍化した。
  13. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「鉄道事業者向け機械設備や家庭紙メーカー向け製造設備が前年同四半期に比して増加したことなどにより、エンジニアリング事業の売上高は5,136百万円と前年同四半期比102.2%増加となりました。」

    エンジニアリング事業は売上高5,136百万円、前年同期比102.2%増となり、前回の22.4%増から増加率が拡大した。
  14. FY2022-Q1増収継続も増加率鈍化有価証券報告書

    「鉄道事業者向け機械設備のほか、家庭紙メーカー向け製造設備、各地のJA向け営農プラントなどの売上があり、鉄道事業者向け機械設備が前年同四半期に比して増加したことなどにより、エンジニアリング事業の売上高は1,223百万円と前年同四半期比40.4%増加となりました。」

    エンジニアリング事業は前年同期比40.4%増収を維持したが、前期第1四半期の65.5%増から増加率は鈍化した。
  15. FY2021増収継続も通期の増加率は縮小有価証券報告書

    「エンジニアリング事業の売上高は8,738百万円となり、前連結会計年度に比べ43.3%増加となりました。」

    エンジニアリング事業は通期で43.3%増収となった。第3四半期累計の63.0%増からは増加率が縮小したが、増収は継続した。
  16. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「鉄道事業者向け機械設備のほか、各地のJA向け営農プラント、家庭紙メーカー向け製造設備などの売上があり、鉄道事業者向け機械設備の売上が前年同四半期に比して増加したことなどにより、エンジニアリング事業の売上高は4,710百万円と前年同四半期比63.0%増加となりました。」

    エンジニアリング事業の売上高は4,710百万円、前年同四半期比63.0%増となり、前回の22.4%増から増加率が拡大した。
  17. FY2021-Q2増収継続も増加率鈍化有価証券報告書

    「エンジニアリング事業の売上高は2,540百万円と前年同四半期比22.4%増加となりました。」

    エンジニアリング事業は前年同期比22.4%増収を維持したが、前回の前年同期比65.5%増から増加率は鈍化した。
  18. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「製紙関連設備が前年同四半期に比して増加したことにより、エンジニアリング事業の売上高は、871百万円となり、前年同四半期比65.5%増加となりました。」

    エンジニアリング事業は前年同期比65.5%増となり、前連結会計年度の1.6%増から増加率が大幅に拡大した。
  19. FY2020対処有価証券報告書

    「エンジニアリング事業の売上高は、6,099百万円となり、前連結会計年度に比べ1.6%増加となりました。」

    第3四半期累計の前年同期比20.4%減から、通期では前連結会計年度比1.6%増へ転じた。
  20. FY2020-Q3対処有価証券報告書

    「鉄道事業者向け車両検修設備のほか、各地のJA向け営農プラント、家庭紙メーカー向け製造設備などの売上がありましたが、前年同四半期に比して製紙関連設備が減少したことなどにより、エンジニアリング事業の売上高は、2,890百万円となり、前年同四半期比20.4%減少となりました。」

    エンジニアリング事業は減収が続いたが、減少幅は前回の22.4%減から20.4%減へ縮小した。
  21. FY2020-Q2対処有価証券報告書

    「鉄道事業者向け車両検修設備のほか、各地のJA向け営農プラント、家庭紙メーカー向け製造設備などの売上がありましたが、前年同四半期に比して製紙関連設備が減少したことなどにより、エンジニアリング事業の売上高は、2,075百万円となり、前年同四半期比22.4%減少となりました。」

    エンジニアリング事業は減収が続いたが、減少幅はFY2020-Q1の49.6%減から22.4%減へ縮小した。
  22. FY2020-Q1悪化有価証券報告書

    「鉄道事業者向け車両検修設備のほか、各地のJA向け営農プラント、家庭紙メーカー向け製造設備などの売上がありましたが、前年同四半期に比して製紙関連設備が減少したことなどにより、エンジニアリング事業の売上高は、526百万円となり、前年同四半期比49.6%減少となりました。」

    エンジニアリング事業の売上高は526百万円、前年同四半期比49.6%減となり、前連結会計年度の減収から減少幅が拡大した。製紙関連設備の減少が要因として記載されている。
  23. FY2019対処有価証券報告書

    「エンジニアリング事業の売上高は、6,006百万円となり、前連結会計年度比8.4%減少となりました。」

    エンジニアリング事業は減収が続いたが、第3四半期累計の前年同期比14.1%減から通期の減少幅は縮小した。
  24. FY2019-Q3対処有価証券報告書

    「鉄道事業者向け車両検修設備のほか、各地のJA向け営農プラント、家庭紙メーカー向け製造設備などの売上がありましたが、前年同四半期に比して営農プラントが減少したことなどにより、エンジニアリング事業の売上高は、36億30百万円となり、前年同四半期比14.1%減少となりました。」

    エンジニアリング事業の売上高は前年同期比14.1%減となったが、直前の14.8%減から減少幅はやや縮小した。
  25. FY2019-Q2悪化有価証券報告書

    「鉄道事業者向け車両検修設備のほか、各地のJA向け営農プラント、家庭紙メーカー向け製造設備などの売上がありましたが、前年同四半期に比して営農プラントが減少したことなどにより、エンジニアリング事業の売上高は、26億73百万円となり、前年同四半期比14.8%減少となりました。」

    エンジニアリング事業の売上高は前年同期比14.8%減少となり、前年同期比減少が継続し、直前の前年同期比9.5%減少から減少幅が拡大した。
  26. FY2019-Q1悪化有価証券報告書

    「鉄道事業者向け車両検修設備のほか、各地のJA向け営農プラント、家庭紙メーカー向け製造設備などの売上がありましたが、前年同四半期に比して営農プラントが減少したことなどにより、エンジニアリング事業の売上高は、10億44百万円となり、前年同四半期比9.5%減少となりました。」

    エンジニアリング事業の売上高は前年同期比9.5%減少となり、前年同期比減少が継続している。
  27. FY2018-Q3悪化有価証券報告書

    「エンジニアリング事業の売上高は、42億24百万円と前年同四半期比3.2%減少となりました」

    報告セグメント化されたエンジニアリング事業は、前四半期の前年同期比37.0%増加から、前年同期比3.2%減少へ転じた。
  28. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「エンジニアリング事業の売上高は、営農プラントの売上が増加したことなどから、31億38百万円と前年同四半期比37.0%増加となりました。」

    報告セグメント化されたエンジニアリング事業について、売上高31億38百万円、前年同期比37.0%増加という実績が示された。
  29. FY2018-Q1初出有価証券報告書

    「従来「その他」の区分に含まれていた「エンジニアリング事業」については、量的な重要性が増したため報告セグメントとして記載する方法に変更しております。」

    エンジニアリング事業が量的重要性の増加により独立した報告セグメントとして開示された。当第1四半期の売上高は11億53百万円、前年同四半期比90.6%増加となっている。
一緒に動いた変遷

「全社生産実績の前年同期比増加」は、この変遷が動いた31回のうち12回、同じ書類で同じ向きに動きました。

121211101010★123456
  1. ★この変遷
  2. 1全社生産実績の前年同期比増加12回
  3. 2純資産の増加と利益剰余金の回復12回
  4. 3鉄道車両事業の大幅な受注増と受注残高11回
  5. 4全社売上高の前年同期比減少10回
  6. 5米国子会社の業績改善遅延と営業損失10回
  7. 6建設機械事業の売上増加10回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本車輌製造の次の決算発表は2026-10-27の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-29の株主総会で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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